会社概要
日本農業新聞は1928年「市況通報」として発行を開始、2002年8月には、農業協同組合法に基づく「農協組織」から、オールＪＡを結ぶ株式会社となりました。まもなく創刊90周年を迎える日本で唯一の日刊農業専門紙、食と農の総合情報メディアとして現在に至っています。
揺らぐ食の信頼、見えない国内農業の未来図、地球規模で進む食料支配と環境破壊。不安と混とんの時代だからこそ、「食と農のかけ橋」を目指す私たちの使命と役割は、大きくなっています。
私たちの事業の核となるのが、国内唯一最大の農業専門日刊紙、日本農業新聞の発行です。このほか、農畜産物の価格指標を示す「ｎｅｔアグリ市況」、ＪＡ農産物直売所情報紙「フレ・マルシェ」、ＪＡ広報のコンサルタント、海外農業研修視察団の派遣や各種セミナーの開催など、多彩な事業を展開しています。
私たちは、生命産業を応援し、それを支える担い手たちとともに歩みます。ＪＡグループをはじめ協同組合運動に携わる組合員、アグリビジネス、行政や研究機関、ＮＰＯやＮＧＯなど、食と農に思いを寄せるすべての人たちと手を携えていきます。
揺らぐ食の信頼、見えない国内農業の未来図、地球規模で進む食料支配と環境破壊。不安と混とんの時代だからこそ、「食と農のかけ橋」を目指す私たちの使命と役割は、大きくなっています。
私たちの事業の核となるのが、国内唯一最大の農業専門日刊紙、日本農業新聞の発行です。このほか、農畜産物の価格指標を示す「ｎｅｔアグリ市況」、ＪＡ農産物直売所情報紙「フレ・マルシェ」、ＪＡ広報のコンサルタント、海外農業研修視察団の派遣や各種セミナーの開催など、多彩な事業を展開しています。
私たちは、生命産業を応援し、それを支える担い手たちとともに歩みます。ＪＡグループをはじめ協同組合運動に携わる組合員、アグリビジネス、行政や研究機関、ＮＰＯやＮＧＯなど、食と農に思いを寄せるすべての人たちと手を携えていきます。
組織概要
３つの理念
| １． | 農業・農村が持つ多面的な役割や価値を発信し、国民各層と手を携えて、共生する公平な社会づくりに貢献します。 |
| ２． | ＪＡ組合員の自立とＪＡグループの総合力発揮に寄与し、あらゆる協同組合組織と連携、組織連帯のきずなとなります。 |
| ３． | 言論や表現の自由を守り、社会的・文化的使命を果たすため、役員・社員が高い倫理観を持ち、公正で品格ある紙面づくりに努力します。 |
４つの役割
１． 「食」と「農」の総合情報メディアを目指します
２． ＪＡグループの情報受発信センターとなります
３． 担い手に役立つ紙面づくりを進めます
４． 多様な媒体による国民への情報発信を展開します
２． ＪＡグループの情報受発信センターとなります
３． 担い手に役立つ紙面づくりを進めます
４． 多様な媒体による国民への情報発信を展開します
会社概要
会社名：株式会社日本農業新聞（THE JAPAN AGRICULTURAL NEWS）
創立：1928年（昭和3年）3月20日
創立：1928年（昭和3年）3月20日
代表者
代表取締役会長 大橋 信夫 ＜役員名簿はこちら（PDF）＞
資本金
9億1240万円
上場内容
非上場
従業員数
297人（平成29年3月31日現在）
売上高
約85億円（平成27年4月～平成28年3月）
事業所
本所（東京・一番町）、編集制作センター（築地）、支所（札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡）、支局（長野、松山）、駐在（新潟）
関連団体・企業
全国新聞情報農業協同組合連合会（ＪＡ新聞連）
株式会社ジェイエイ情報サービス
株式会社ジェイエイ情報サービス
主要取引先
全国農業協同組合連合会、全国共済農業協同組合連合会、全国農業協同組合中央会、農林中央金庫、および全国のＪＡ、（株）電通、（株）博報堂、（株）大広、（株）朝日広告社ほか
加入団体
一般社団法人 日本新聞協会
一般社団法人 日本ＡＢＣ協会
公益社団法人 日本広告審査機構（ＪＡＲＯ）
公益社団法人 全日本広告連盟
公益社団法人 東京広告協会
公益社団法人 ＡＣジャパン
公益財団法人 広告審査協会
公益社団法人 日本マーケティング協会
国際協同組合同盟（ＩＣＡ）
日本協同組合連絡協議会（ＪＪＣ）
一般社団法人 日本ＡＢＣ協会
公益社団法人 日本広告審査機構（ＪＡＲＯ）
公益社団法人 全日本広告連盟
公益社団法人 東京広告協会
公益社団法人 ＡＣジャパン
公益財団法人 広告審査協会
公益社団法人 日本マーケティング協会
国際協同組合同盟（ＩＣＡ）
日本協同組合連絡協議会（ＪＪＣ）
所在地
【本所】
総務企画局、業務局、広報局、東京支所、読者相談室
〒102-8409 東京都千代田区一番町23-3
03-6281-5801（経営企画部）
03-6281-5813（読者相談室）
【編集制作センター】
編集局、論説委員室、広告部 制作
〒104-8426 東京都中央区築地3-5-10
総務企画局、業務局、広報局、東京支所、読者相談室
〒102-8409 東京都千代田区一番町23-3
03-6281-5801（経営企画部）
03-6281-5813（読者相談室）
【編集制作センター】
編集局、論説委員室、広告部 制作
〒104-8426 東京都中央区築地3-5-10
沿革
| 1928年 | 帝国農会が日本農業新聞の前身「市況通報」を発行 |
| 1937年 | 「市況通報」を「日本農業新聞」に改題 |
| 1945年 | 全国農業会が「日本農業新聞」の発行を継承 |
| 1948年 | 全国新聞情報農業協同組合連合会を設立、「日本農業新聞」の発行を継承 |
| 1949年 | (社)日本新聞協会に加入 |
| 1958年 | 日本農業新聞の発行を隔日刊に拡大 |
| 1967年 | 日本農業新聞の発行を順次日刊に拡大 |
| 1977年 | ファクシミリ回線・コンピュータ導入 |
| 1978年 | 日本農業新聞の発行を全国日刊に拡大 |
| 1987年 | 日本農業新聞の日曜発行を開始 |
| 1988年 | 創刊６０周年、電算編集システム（ＣＴＳ）導入 |
| ＩＣＡ（国際協同組合同盟）に加盟 | |
| 1989年 | ＪＡＮＮＥＣＳ（電算編集システム）完成 |
| 「日経テレコン」で記事データベースのサービス開始 | |
| 1990年 | 拡大文字に移行（１段１２字） |
| 1991年 | 発行１０,０００号・全国５５万部達成 |
| 1992年 | 会の愛称を「ＪＡ新聞連」と改める |
| 1993年 | 創刊６５周年、「日本農業新聞」題字を新デザインに |
| 1994年 | グリーン・チャンネル「ＪＡアワー」開始 |
| 1998年 | 創刊７０周年、ＪＡ新聞連創立５０周年 |
| 2001年 | 電算編集システム（新ＣＴＳ）導入、１段１２字から１１字に |
| 日曜タブロイド紙「＆Ｙｏｕ」創刊 | |
| ウェブサイト「ｅ農Ｎｅｔ」創設 | |
| 「キャンペーン２００１ 農業は生命産業」を展開（農政ジャーナリストの会「農政ジャーナリスト賞」受賞） | |
| 2002年 | 株式会社日本農業新聞を設立、ＪＡ新聞連から事業移管 |
| キャンペーン「新時代を耕す 農業復権への提言」展開 | |
| （農政ジャーナリストの会「農業ジャーナリスト賞」受賞） | |
| メールマガジン「ＪＡ高齢者福祉ニュース」創刊 | |
| 2003年 | 創刊７５周年 |
| ＪＡのホームページづくりを支援する｢アナザー・スタッフ｣事業開始 | |
| あぐりフォトサービス事業開始 | |
| 2004年 | キャンペーン「わくわく どきどき 食の学校」展開（農政ジャーナリストの会「農業ジャーナリスト賞」受賞） |
| 一村逸品大賞創設 | |
| 2005年 | ＪＡ農産物直売所情報紙「フレ」創刊 |
| 2007年 | 地区版完全ワイド化 |
| 2008年 | 創刊８０周年 |
| 新電算編集システム（新ＣＴＳ）導入 | |
| 拡大文字（Ｎ字）に移行 | |
| 2009年 | キャンペーン「食料有事」（農政ジャーナリストの会「農業ジャーナリスト賞」受賞） |
| 2010年 | 新市況システム２０１０完成 |
| 青果市況「日農ＩＮＤＥＸ」（日農平均価格、ＮＯＰＩＸ）の新設 | |
| 農畜産物相場情報サイト「ｎｅｔアグリ市況」の運営 | |
| 2011年 | 花市況「日農ＩＮＤＥＸ」稼働 |
| 2012年 | 「営農技術アイデア大賞」創設 |
| 「新市況システム２０１０」が日本新聞協会技術委員会賞受賞 | |
| 2013年 | 創刊８５周年 英文サイト「The Japan Agri News」創刊 |
| キャンペーン「鳥獣害と闘う」（農政ジャーナリストの会「農業ジャーナリスト賞」受賞） | |
| 2015年 | ＣＴＳを更新 |
| 2018年 | 仮社屋移転 |
| 創刊９０周年を迎える |
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西日本豪雨 農林水被害７６７億円 いまだ全容見えず
農水省は２０日、西日本豪雨を中心とした６月下旬以降の大雨による農林水産関係の被害額（同日午前６時現在）が７６７億６０００万円になったと発表した。特に被害が大きいとみられている岡山、広島、愛媛の分は、まだ一部しか反映されておらず、今後さらに被害額が拡大するのは確実。西日本豪雨から２週間がたったが、なお被害の全容は見えていない。
2018年07月21日
安倍首相へ注文 官邸農政の軌道修正を
安倍晋三首相が日本農業新聞の単独インタビューで、農政の施策決定は現場の声に真摯（しんし）に耳を傾ける必要があるとの認識を示した。官邸主導の政策決定に不満の声が上がっていることに対して答えた。実際、農業・農村では“改革疲れ”が漂う。現場に寄り添った農政へ軌道を修正すべきだ。
安倍首相が農業の成長産業化をアベノミクスの成長戦略の柱に位置付ける中、２０１６年の農業総産出額は前年比４・６％増の９兆２０２５億円で、１６年ぶりに９兆円を超えた。同年の４９歳以下の新規就農者数は２万２０５０人で、３年連続の２万人超となった。だが、アベノミクスの成果として示されるそうした数字と、現場の受け止めの間には大きな隔たりがある。
日本農業新聞が４月にまとめた本紙の農政モニターを対象に行った意識調査の結果では、安倍農政への評価を尋ねたところ、「大いに」「どちらかといえば」を合わせても「評価する」との回答は２４％にとどまった。
背景には、政府の規制改革推進会議などが改革の方向付けを強引に行っていく安倍政権の
政策決定に対する不信感があるとみられる。前身の規制改革会議が１４年５月に農協改革で中央会制度の廃止やＪＡ全農の株式会社化、信用事業の代理店化、准組合員の事業利用規制などをぶち上げたのを皮切りに、現場の声が反映されないまま改革の方針が決まっていくことへの不満は根強い。
こうした現場の不満を踏まえてか、安倍首相はインタビューで「現場からの声に真摯に耳を傾けることが必要であることは言うまでもない。それは政策を議論する規制改革会議も同じだ」と語った。その上で、農業分野に精通した立命館大学食マネジメント学部の新山陽子教授を同会議の委員に新たに任命したとした。委員構成を今後も現場目線で見直していくことが不可欠だ。
ＪＡについては、「過疎化、高齢化などが進む農村社会において地域のインフラとしての機能を果たしている」「地方創生の一翼を担うことで、地域農業や地域経済の活性化に大きな役割を果たすことを期待している」と述べ、ＪＡの総合事業に一定の理解を示した。農協改革は「自己改革が基本」ともした。
とはいえ、焦点となる准組合員の事業利用規制については改正農協法に基づく調査・検討期間中であるとして明言を避けた。
准組合員は地域を支えるパートナーで、ＪＡグループが目標とする農業者の所得増大や、豊かで暮らしやすい地域社会の実現は、正組合員だけでは成し遂げられない。
現場の声に十分に耳を傾け、地域のインフラとしてもＪＡの機能を堅持していくことが、地方創生の鍵となる。地域を支えるＪＡ全体が揺らいでは、農業者の所得増大も地方創生も絵に描いた餅に終わる。
2018年07月21日
［検証 農政改革］［農地集積の今 ４］ ミカン園地（愛媛） 急傾斜受け手なく… ＪＡが管理も重い負担感
かんきつ出荷量が日本一で、急傾斜のミカン園地が多い愛媛県では、農地中間管理機構（農地バンク）を通じた貸借が進んでいない。２０１７年度、新たに集積し、転貸した面積は２４ヘクタール。東京や神奈川、大阪の都市圏を除けば最下位だ。ミカン園地の廃園化を防ぐための管理はＪＡが担うが、人手不足から負担が増している。
新規集積だけでなく、機構の寄与度に基づく農地借入・転貸面積で見ても、１７年度の愛媛県の実績は全都道府県中、最も低い４７位。バンク制度が始まった１４年度から１７年度の合計の寄与度も東京、神奈川と並び４５位と最も低かった。
理由は急傾斜地が多いためだ。かんきつ園地が県内耕地面積の４割を占める。特に、ミカンの生産が盛んな県南部の南予地域は傾斜度が１５度を超える園地の面積率が７割。機械化が難しく１人当たりの経営面積が限られ集積、集約が進まない。
全国屈指のミカン産地を抱えるＪＡにしうわの菊池文雄農業振興部長は、農家が経営をやめた場合の農地の扱いを「まず親族に園地継承の声掛け、次に近隣園地所有者、最後に公募という暗黙のルールがある」と説明。園内道が整備されていたり、収穫量が多かったりと、条件の良い園地から受け手が決まる。
ミカン生産が盛んな地域では、農業委員会があっせんに携わり流動化に貢献している。受け手が決まらないのは、所有者が誰にも譲らないと決めている土地か、農道から遠く条件の悪い園地だ。
受け手が決まらない園地を維持するため、ＪＡは１７年度から農業経営に乗り出した。ＪＡが所有する園地で研修を実施、かんきつ経営に必要な知識を伝え就農を促す。集積ありきではなく園地の維持には、このきめ細かな対応が欠かせない。
ただ、ミカンは定植から収穫までの未収益期間が長く、就農予定の園地は剪定（せんてい）や防除など木づくりのための管理が必須。肥料、農薬代や研修をするための人件費など１７年度は２３１万円を支出したが、「負担感は拭えない」（ＪＡ）。
同機構もＪＡ側の負担感を認知している。だが、予算が限られる中、果樹園の中間管理や新たな助成に乗り出せない。
県の農地集積バンクに当たる、えひめ農林漁業振興機構は新規就農者の育成を支援し、昨年度からＪＡに対する補助事業「次世代ファーマーサポート事業」を開始。にしうわに加え、えひめ中央とおちいまばりの２ＪＡも同機構と新規就農者の育成と農地集積に関して連携協定を結んだ。
産地は園地維持に全力を挙げるが、人手不足が深刻化する中、実績の積み上げは難しく、課題をすぐに解決できる施策は見つからない。果樹産地への支援策をどう講じるかが課題になっている。
2018年07月17日
千葉真子さん（スポーツコメンテーター） 食べ物のうま味を実感 スポーツは最高の調味料
全国各地でたくさんのマラソン大会が開かれているのですが、私は年間２５～３０の大会にゲストとして参加しています。講演、ランニング教室、テレビのロケを含めますと、週末はほとんど地方にいるという感じですかね。
地方に行った時の楽しみの一つは、食べること（笑）。醍醐味（だいごみ）ですよね、その土地で取れたおいしい物をいただくというのは。
東京でも、なかなかこのおいしさを味わうことはできませんから。
最近食べておいしかったのは、テレビのロケで行った舞鶴（京都府）のカキ。カキ御膳を頼んだら、最初に出てきたのが生ガキと魚の刺し身の盛り合わせ。とても豪華でしたので、もうこれで終わりじゃないかと思いましたが、その後も次から次へとさまざまなカキ料理が出てきました。どれも甘くて、とろけそうなおいしさ！値段も安く、感激でした。
６月に参加した東根（山形県）の「さくらんぼマラソン大会」も魅力がたくさんです。今年で１８回目を迎える大会で、私も何度も参加させていただいています。
この大会では、給水場ならぬ給スイーツ場がありまして、凍った「佐藤錦」を食べることができます。これが甘くて本当においしい！今年の「佐藤錦」は例年に比べても甘いんです。目が覚めるような甘さというのでしょうか。一つ食べたら、どんな嫌なことも忘れてしまいます。
おいしい物は普通に食べてももちろんおいしいですが、走っている最中や走った後に食べると、よりおいしく感じるものなんです。スポーツは最高の調味料。感性が研ぎ澄まされ、食べ物のうま味をよりストレートに感じることができます。
北海道の「たきかわコスモスマラソン」にも参加させてもらい、そのたびに地元の方から名産品のセットが届きます。ジンギスカン、サケ、ジャガイモ、カボチャなど、北海道の名産品が丸ごと！
人とのご縁もできる上、おいしいものもいただける。仕事なのになんてぜいたくなんだろうと思います。
テレビのロケで農家を訪ねることもあります。
会津（福島県）の畑でアスパラガスを食べた時のことは忘れられません。朝、取れたてをパキッと折ると、断面に水分がシュワーッと出てくるんです。そのみずみずしいアスパラガスは、なにもつけなくても甘い。取れたてってなんておいしいんだろうと感動しました。
ですから私は、なるべく収穫から時間のたっていないものをいただくようにしています。
近所のスーパーには地元で取れた野菜のコーナーがあって、その野菜を買うことが多いですね。形は良くない物もありますが、安くなっていて。その安さも魅力ですが、近くで取れた野菜ですので収穫から店頭に並ぶまでの時間も短いでしょうし、やはり地元産は安全かなという思いがあります。
栃木県のかんぴょう農家に寝泊まりし、かんぴょう作りをお手伝いしたこともあります。ウリ科のユウガオの実を取りに行くところから始めました。夜中からその皮をむき始め、竹ざおに干すんです。むいた皮が重ならないように、丁寧に。これは本当に大変な作業でした。
こうした経験から「心して食べないと」という思いを強く持ち、ありがたく食べるように心掛けています。（聞き手・写真 菊地武顕）
＜プロフィル＞ちば・まさこ
１９７６年、京都府生まれ。９６年アトランタ五輪１万メートルで５位入賞し、翌年のアテネ世界陸上では１万メートルで銅メダル（日本女子トラック長距離種目初）を獲得。その後マラソンに転向し、２００３年のパリ世界陸上で銅メダル。引退後は「千葉真子ＢＥＳＴ ＳＭＩＬＥ ランニングクラブ」を立ち上げ、市民ランナーの指導や普及活動にも力を注いでいる。
2018年07月22日
［大地のごちそう］ 桃の冷製パスタ 夏日つるんと涼しげ 山梨県
桃の生産量が全国一の山梨県。ＪＡフルーツ山梨は県内の主力産地の一つで、「日川白鳳」「浅間白桃」「川中島白桃」などを生産しています。
暑い時期に楽しめるのが「桃の冷製パスタ」です。考案したのは山梨県山梨市出身で、東京都恵比寿のレストランのオーナー・神戸勝彦さん（４８）。「地元に恩返ししたいという思いから、桃を使ったレシピを考えた」と話します。
料理のポイントは、ワインビネガーの量。桃の酸味に応じて入れる量を調整します。神戸さんは「桃は収穫される時期によって味が違う。桃の酸味が強い場合はワインビネガーを少なめに、甘いときは多めに入れると桃の味が引き立つ」とアドバイスします。
麺は冷製パスタに向く直径０・９ミリの細い「カッペリーニ」を使います。そうめんでも代用でき、オリーブオイルの代わりに麺つゆで味付けるのがお勧めです。
ＪＡでは、レシピを広報誌で取り上げて普及する予定です。実際に作ってみたＪＡの廣瀬忍生活指導課長は「レモン果汁を入れる際、桃の種の周りの果肉部分も搾って入れると、香りが増しておいしい」と話します。
〈材料・４人分〉
桃４００グラム（１、２個）、カッペリーニ１６０グラム、ロースハム８枚、大葉８枚、レモン２分の１個、オリーブオイル４０ミリリットル、ワインビネガー５ミリリットル、塩少々、黒こしょう少々
〈作り方〉
①桃を一口大に乱切りしてボウルに入れ、レモンと残った桃の種の周りの果肉を搾って掛ける。桃がつぶれないように絡める。
②刻んだ大葉（少し取っておく）とハムをボウルに加える。オリーブオイル、塩、黒こしょう、ワインビネガーの順に入れ、桃と優しくあえ、冷やす。
③塩分濃度１％の熱湯でカッペリーニをゆでる。ゆで上がったら、素早く氷水で冷やし、よく水気を切る。
④麺を②と混ぜ、塩を加える。皿に盛り、残りの大葉を飾り、黒こしょうを振る。
盆地の寒暖差が最適 ＪＡフルーツ山梨露地もも部会
ＪＡフルーツ山梨の露地もも部会は管内４ブロックからなり、約３２００人が所属しています。
部会全体の栽培面積は約４７０ヘクタールで、「日川白鳳」「白鳳」「川中島白桃」など、早生、中生、晩生の品種をリレー栽培します。
出荷は６月上旬から始まり、７月にピークを迎え、９月上旬まで続きます。２０１８年度は露地桃７５０９トンの出荷を計画。また、ＪＡでは桃の毛や表面のごみを取り除く集じん機など輸出専用のラインを設けた選果施設を整備し、台湾などへの輸出にも力を入れます。
ＪＡ営農指導部の反田公紀部長は「肥沃（ひよく）な土壌で盆地特有の寒暖差があり、桃作りには最高の環境だ」と説明します。
部会長の山縣裕二さん（５９）は「今年は梅雨が短かったが、その分、甘さたっぷりのおいしい桃ができた。暑い夏にぴったりなのでぜひ食べてほしい」とＰＲします。
動画が正しい表示でご覧になれない場合は下記をクリックしてください。
https://www.youtube.com/watch?v=viCtgDF17y4
2018年07月20日
