会社概要
日本農業新聞は1928年「市況通報」として発行を開始、2002年8月には、農業協同組合法に基づく「農協組織」から、オールＪＡを結ぶ株式会社となりました。まもなく創刊90周年を迎える日本で唯一の日刊農業専門紙、食と農の総合情報メディアとして現在に至っています。
揺らぐ食の信頼、見えない国内農業の未来図、地球規模で進む食料支配と環境破壊。不安と混とんの時代だからこそ、「食と農のかけ橋」を目指す私たちの使命と役割は、大きくなっています。
私たちの事業の核となるのが、国内唯一最大の農業専門日刊紙、日本農業新聞の発行です。このほか、農畜産物の価格指標を示す「ｎｅｔアグリ市況」、ＪＡ農産物直売所情報紙「フレ・マルシェ」、ＪＡ広報のコンサルタント、海外農業研修視察団の派遣や各種セミナーの開催など、多彩な事業を展開しています。
私たちは、生命産業を応援し、それを支える担い手たちとともに歩みます。ＪＡグループをはじめ協同組合運動に携わる組合員、アグリビジネス、行政や研究機関、ＮＰＯやＮＧＯなど、食と農に思いを寄せるすべての人たちと手を携えていきます。
揺らぐ食の信頼、見えない国内農業の未来図、地球規模で進む食料支配と環境破壊。不安と混とんの時代だからこそ、「食と農のかけ橋」を目指す私たちの使命と役割は、大きくなっています。
私たちの事業の核となるのが、国内唯一最大の農業専門日刊紙、日本農業新聞の発行です。このほか、農畜産物の価格指標を示す「ｎｅｔアグリ市況」、ＪＡ農産物直売所情報紙「フレ・マルシェ」、ＪＡ広報のコンサルタント、海外農業研修視察団の派遣や各種セミナーの開催など、多彩な事業を展開しています。
私たちは、生命産業を応援し、それを支える担い手たちとともに歩みます。ＪＡグループをはじめ協同組合運動に携わる組合員、アグリビジネス、行政や研究機関、ＮＰＯやＮＧＯなど、食と農に思いを寄せるすべての人たちと手を携えていきます。
組織概要
３つの理念
| １． | 農業・農村が持つ多面的な役割や価値を発信し、国民各層と手を携えて、共生する公平な社会づくりに貢献します。 |
| ２． | ＪＡ組合員の自立とＪＡグループの総合力発揮に寄与し、あらゆる協同組合組織と連携、組織連帯のきずなとなります。 |
| ３． | 言論や表現の自由を守り、社会的・文化的使命を果たすため、役員・社員が高い倫理観を持ち、公正で品格ある紙面づくりに努力します。 |
４つの役割
１． 「食」と「農」の総合情報メディアを目指します
２． ＪＡグループの情報受発信センターとなります
３． 担い手に役立つ紙面づくりを進めます
４． 多様な媒体による国民への情報発信を展開します
２． ＪＡグループの情報受発信センターとなります
３． 担い手に役立つ紙面づくりを進めます
４． 多様な媒体による国民への情報発信を展開します
会社概要
会社名：株式会社日本農業新聞（THE JAPAN AGRICULTURAL NEWS）
創立：1928年（昭和3年）3月20日
創立：1928年（昭和3年）3月20日
代表者
代表取締役会長 大橋 信夫 ＜役員名簿はこちら（PDF）＞
資本金
9億1240万円
上場内容
非上場
従業員数
297人（平成29年3月31日現在）
売上高
約85億円（平成27年4月～平成28年3月）
事業所
本所（東京・一番町）、編集制作センター（築地）、支所（札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡）、支局（長野、松山）、駐在（新潟）
関連団体・企業
全国新聞情報農業協同組合連合会（ＪＡ新聞連）
株式会社ジェイエイ情報サービス
株式会社ジェイエイ情報サービス
主要取引先
全国農業協同組合連合会、全国共済農業協同組合連合会、全国農業協同組合中央会、農林中央金庫、および全国のＪＡ、（株）電通、（株）博報堂、（株）大広、（株）朝日広告社ほか
加入団体
一般社団法人 日本新聞協会
一般社団法人 日本ＡＢＣ協会
公益社団法人 日本広告審査機構（ＪＡＲＯ）
公益社団法人 全日本広告連盟
公益社団法人 東京広告協会
公益社団法人 ＡＣジャパン
公益財団法人 広告審査協会
公益社団法人 日本マーケティング協会
国際協同組合同盟（ＩＣＡ）
日本協同組合連絡協議会（ＪＪＣ）
一般社団法人 日本ＡＢＣ協会
公益社団法人 日本広告審査機構（ＪＡＲＯ）
公益社団法人 全日本広告連盟
公益社団法人 東京広告協会
公益社団法人 ＡＣジャパン
公益財団法人 広告審査協会
公益社団法人 日本マーケティング協会
国際協同組合同盟（ＩＣＡ）
日本協同組合連絡協議会（ＪＪＣ）
所在地
【本所】
総務企画局、業務局、広報局、東京支所、読者相談室
〒102-8409 東京都千代田区一番町23-3
03-6281-5801（経営企画部）
03-6281-5813（読者相談室）
【編集制作センター】
編集局、論説委員室、広告部 制作
〒104-8426 東京都中央区築地3-5-10
総務企画局、業務局、広報局、東京支所、読者相談室
〒102-8409 東京都千代田区一番町23-3
03-6281-5801（経営企画部）
03-6281-5813（読者相談室）
【編集制作センター】
編集局、論説委員室、広告部 制作
〒104-8426 東京都中央区築地3-5-10
沿革
| 1928年 | 帝国農会が日本農業新聞の前身「市況通報」を発行 |
| 1937年 | 「市況通報」を「日本農業新聞」に改題 |
| 1945年 | 全国農業会が「日本農業新聞」の発行を継承 |
| 1948年 | 全国新聞情報農業協同組合連合会を設立、「日本農業新聞」の発行を継承 |
| 1949年 | (社)日本新聞協会に加入 |
| 1958年 | 日本農業新聞の発行を隔日刊に拡大 |
| 1967年 | 日本農業新聞の発行を順次日刊に拡大 |
| 1977年 | ファクシミリ回線・コンピュータ導入 |
| 1978年 | 日本農業新聞の発行を全国日刊に拡大 |
| 1987年 | 日本農業新聞の日曜発行を開始 |
| 1988年 | 創刊６０周年、電算編集システム（ＣＴＳ）導入 |
| ＩＣＡ（国際協同組合同盟）に加盟 | |
| 1989年 | ＪＡＮＮＥＣＳ（電算編集システム）完成 |
| 「日経テレコン」で記事データベースのサービス開始 | |
| 1990年 | 拡大文字に移行（１段１２字） |
| 1991年 | 発行１０,０００号・全国５５万部達成 |
| 1992年 | 会の愛称を「ＪＡ新聞連」と改める |
| 1993年 | 創刊６５周年、「日本農業新聞」題字を新デザインに |
| 1994年 | グリーン・チャンネル「ＪＡアワー」開始 |
| 1998年 | 創刊７０周年、ＪＡ新聞連創立５０周年 |
| 2001年 | 電算編集システム（新ＣＴＳ）導入、１段１２字から１１字に |
| 日曜タブロイド紙「＆Ｙｏｕ」創刊 | |
| ウェブサイト「ｅ農Ｎｅｔ」創設 | |
| 「キャンペーン２００１ 農業は生命産業」を展開（農政ジャーナリストの会「農政ジャーナリスト賞」受賞） | |
| 2002年 | 株式会社日本農業新聞を設立、ＪＡ新聞連から事業移管 |
| キャンペーン「新時代を耕す 農業復権への提言」展開 | |
| （農政ジャーナリストの会「農業ジャーナリスト賞」受賞） | |
| メールマガジン「ＪＡ高齢者福祉ニュース」創刊 | |
| 2003年 | 創刊７５周年 |
| ＪＡのホームページづくりを支援する｢アナザー・スタッフ｣事業開始 | |
| あぐりフォトサービス事業開始 | |
| 2004年 | キャンペーン「わくわく どきどき 食の学校」展開（農政ジャーナリストの会「農業ジャーナリスト賞」受賞） |
| 一村逸品大賞創設 | |
| 2005年 | ＪＡ農産物直売所情報紙「フレ」創刊 |
| 2007年 | 地区版完全ワイド化 |
| 2008年 | 創刊８０周年 |
| 新電算編集システム（新ＣＴＳ）導入 | |
| 拡大文字（Ｎ字）に移行 | |
| 2009年 | キャンペーン「食料有事」（農政ジャーナリストの会「農業ジャーナリスト賞」受賞） |
| 2010年 | 新市況システム２０１０完成 |
| 青果市況「日農ＩＮＤＥＸ」（日農平均価格、ＮＯＰＩＸ）の新設 | |
| 農畜産物相場情報サイト「ｎｅｔアグリ市況」の運営 | |
| 2011年 | 花市況「日農ＩＮＤＥＸ」稼働 |
| 2012年 | 「営農技術アイデア大賞」創設 |
| 「新市況システム２０１０」が日本新聞協会技術委員会賞受賞 | |
| 2013年 | 創刊８５周年 英文サイト「The Japan Agri News」創刊 |
| キャンペーン「鳥獣害と闘う」（農政ジャーナリストの会「農業ジャーナリスト賞」受賞） | |
| 2015年 | ＣＴＳを更新 |
| 2018年 | 仮社屋移転 |
| 創刊９０周年を迎える |
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乳房炎対策 早期診断・治療を 衛生環境維持も重要
大規模な停電が発生した北海道地震では、搾乳ができずに、乳房炎が多発するという課題が浮き彫りとなった。同様の事態は、他地域でも起きる恐れはある。乳房炎の症状や対応について、農水省管轄の試験研究機関である家畜改良センターに聞いた。
乳房炎は、ふん尿や敷料に存在する細菌が、搾乳などで乳頭口が開くときに入り込むことで起きる病気だ。細菌は乳腺細胞に移動して毒素を出し、乳腺細胞を破壊。生乳の生産が滞る。また、破壊された細胞が生乳と共に排出されるため、生乳中の体細胞数が多くなる。１ミリリットル当たり３０万個になると、乳房炎の可能性があるといわれる。
乳房炎になると、乳房が赤く腫れ、生乳に白い固まりが見られるようになる。他にも発熱、食欲減退などの症状を示すことがある。抗生物質で治療できる。ただ、生乳の出荷が禁止される休薬期間が１０日ほど発生する。
今回の北海道地震のように搾乳できない期間が続くと、乳用牛には乳房の張りや痛みがストレスになる。抵抗力が弱くなり、牛舎内の常在菌でも乳房炎になりやすくなる。また、搾乳ができないため、細菌が乳頭口や乳腺細胞にとどまり、細菌の増殖を招くこともある。
乳房炎が悪化すると、乳腺細胞が多く壊れ、生乳が出なくなる。残りの乳房で搾乳するか、廃用を選択することになる。
悪化を防ぐには、乳房炎の兆候を見つけたら、すぐに獣医師の診断・治療を受けることだ。放置する期間が長いと、悪化のリスクが増す。治療が困難な環境では、牛床をこまめに代える、敷料を多めに入れるなどを行う。なるべく牛にストレスをかけず、衛生的な環境を保つことが大切だ。
2018年09月13日
「すぐ死ぬんだから」
「すぐ死ぬんだから」。作家内館牧子さんの同名の著書によると、このセリフは高齢者にとって免罪符らしい。「外見を放りっぱなしという生き方は、自分で自分を放棄することである」と。きょうは「敬老の日」。年を重ねてこそ人生も肌も張りを持ちたい▼夫に先立たれ、老け込んだ７７歳の母を元気付けようと先日、都内の写真スタジオに誘った。生前に遺影を撮影すれば長生きできると聞き、プロに頼むことにした。母、人生初のつけまつ毛。白いファンデーションを塗って眉毛を整え、紅を引く。まさかのネイルも。背筋を伸ばし胸を張りカメラ目線で満面の笑み。口を開かなければどこぞのマダムか。化粧一つでここまで変わるとは▼日本臨床化粧療法士協会代表の河村しおりさんによると高齢者の化粧は気持ちが明るくなり、脳への良い刺激となり、認知症の改善や健康寿命の延長につながるという。化粧の後は介護施設の若い男性をデートに誘う余裕も生まれるとか▼「どうせ死ぬからは気持ちの手遅れ。でも肌は生きている限り手遅れはない」と河村さん。リハビリの一環でリズムに合わせた化粧体操も考案した▼スタジオからの帰り道、母がつぶやいた。「どうしよう。あと２０年生きちゃったら」。はいはい、その時は宝塚風に撮り直しましょうね。
2018年09月17日
ソフトおからかりん糖 埼玉県嵐山町
埼玉県嵐山町の女性有志で運営する「味菜工房」が商品化したかりんとう。中力粉で粘弾性に優れ、うどんに最適とされる小麦「農林６１号」が同町の特産。同工房が原料に活用した。
「やわらかい食感を出そう」と、工房のメンバーがおからを混ぜることを発案。２年前から準備を進めてきた。砂糖を生地に練り込むことで、甘さ控えめで素朴な味に仕上げた。
価格は１袋（２００グラム）２２０円。東武鉄道の武蔵嵐山駅西口にある嵐山町ステーションプラザ「嵐なび」で販売する他、宅配も可能だ。
問い合わせは味菜工房、（電）０４９３（６２）８０６２。
2018年09月18日
台風２１号で未曽有のハウス被害 どう再建 農家に不安 資金も業者も資材も不足 近畿地方
台風２１号の直撃を受けた近畿地方で、農業用ハウスの被害が深刻だ。大阪府では施設全体の３割に上る１４５ヘクタール、和歌山県では７０ヘクタールが被害を受けたが、被害件数は調査中。件数の判明したその他の府県では、少なくとも５０００件を超す被害報告が上がる。ハウス再建の負担は生産者にのしかかる。全国的に自然災害が相次いでいることから、施工業者や資材の不足への懸念も広がっている。（斯波希、藤田一樹）
「泉州水なす」産地の大阪府岸和田市。ハウス６棟（２０アール）で水ナスやシュンギクを作る山本剛史さん（４２）が力なく言う。「これからどうすればいいのか」
６棟のハウスが、ほぼ全壊した。近くの関西国際空港（田尻町）では観測史上１位の最大瞬間風速５８・１メートルを記録。猛烈な風雨が、約１７００万円かけて４年前に建てた山本さんの生産拠点を破壊した。「筋交いを入れたり、柱に鉄骨を使ったりして補強していたのに」。収穫中だった水ナスはハウスの下敷きになった。「自力で解体しようにも、パイプが折れ曲がりどこから手を付けていいか分からない。早く復旧の見通しをつけたいが……」と困惑する。
地元のＪＡいずみのによると、被害は同市や和泉市など管内全域に広がる。パイプハウスの９割が損壊した。ＪＡは、廃ビニールや廃プラスチックの置き場を営農総合センターの敷地に設置。２２～２４日には、ハウスの解体作業などを行う職員有志のボランティアを被災農家に派遣する。営農経済部の信貴正憲部長は「農家の気が少しでも休まるよう、復旧を手助けしたい」と話す。
台風２１号は、近畿全域を暴風域に巻き込んだ。滋賀県ではハウスの全・半壊が８１８件、一部破損を含めると２９４２件（１０日現在）に上る。京都府で１４８９棟（７日現在）、兵庫県で４４０棟（６日現在）、奈良県で６４１カ所（１２日現在）とかつてない被害状況だが、全容はまだ明らかになっていない。
約２０００棟のハウス群が広がる滋賀県草津市の北山田野菜生産団地。約１０００棟のハウスが被災した。その半数近くで、ホウレンソウや青ネギなどの出荷を断念した。農家は残ったハウスでの収穫や種まき準備と並行して、被災したハウスの片付けに追われる。
同市の中島春樹さん（６５）はハウス１７棟中１２棟が被災し、そのうち４棟が全・半壊した。再建には１棟当たり１５０万円ほどかかるという。「目に見える被害だけでなく、栽培できない期間の収入減の影響も大きい」。ＪＡ草津市は「再建は資金面での負担が大きい。ＪＡでも何らかの支援をしたいと考えているが、国や行政の助けも必要だ」（農産部）と訴える。
懸念されるのが資材や施工業者の不足だ。同ＪＡ農産部の奥野裕和部長は「５０年に１度あるかないかの災害。近畿一円で被害が出ており、資材や業者を確保するのに時間がかかりそうだ」と心配する。
大阪北部地震や西日本豪雨、相次ぐ台風などの影響で施工業者に注文が集中。滋賀県の業者は「ハウスの施工業者自体が減っている。問い合わせが多く、手が回らない状況」と話す。
ＪＡいずみのでは、大阪と奈良の施工業者にハウスの施工や解体を依頼している。だが、資材や職人の不足で管内のハウス再建は早くても１２月ごろになる厳しい見通しだ。「資材の状況によっては、ハウスの再建が１年先の農家も出る」（営農経済部）とみる。
2018年09月16日
災害時 小さい農業の強さ 求められる分散、自立 農業ジャーナリスト 小谷あゆみ氏
北海道地震に 遭われた皆さまへ心よりお見舞い申し上げます。農作物被害に加えて、全道停電による大量の生乳廃棄や牛の乳房炎など酪農の被害は甚大で、影響の長期化が予想されています。地震そのものだけでなく、電力会社の巨大システムによる停電は、東日本大震災の後の人災や、大規模一極集中によるもろさを思い起こさせました。
地震の２日後、長野県小谷村で開かれた「全国棚田サミット」に参加してきました。国内外から６００人が集い、棚田の価値について語り合う大会で、今年で２４回目です。
人口およそ２９００人、栂池高原スキー場で知られる小谷村は、全国有数の地滑り地帯でもあります。松本久志村長は、「村で貴重なのは平らな土地。２％しか農地がない上に水田は半減し、今では１００ヘクタールほどしかない」と語りました。村では棚田オーナー制度を取り入れて都市部の人たちを呼び込み、棚田を存続させようとしています。地滑り跡に築かれた棚田は村の知恵と文化であり、地域の課題を恵みに変えてきた証しなのです。
今回のサミットには、台湾やドイツ、フランス、ペルーなどから傾斜地農業の研究者が参加していました。
彼らが棚田（ＲＩＣＥ ＴＥＲＲＡＣＥＳ）同様、注目していたのは、「里山（ＳＡＴＯＹＡＭＡ）」という概念です。国連大学と環境省により日本から世界へ提唱された「ＳＡＴＯＹＡＭＡイニシアチブ」という理念は、国際プログラムとして３７カ国で推進されています。自然への畏敬も含めて、人と自然が共生してきた里山のシステムこそ、地球環境問題解決の糸口になるというのが世界の共通認識ですが、果たしてこの誇るべき里山と農業と環境の関係を意識して農業に関わる人はどれぐらいいるでしょう。
今回の全面停電で注目したいのは、発電機を持っていた牧場やＪＡの危機意識と、利尻島や礼文島などの島しょが停電を免れた点です。また、北海道で１１００店舗展開するコンビニエンスストアのセイコーマートは、停電の中、９５％が営業を続けました。過去の教訓から全店に車で発電するシステムを配備し、ガス釜でご飯を炊いて提供した店もありました。
小さく多様な個性の集まりが、時にしなやかで強い。エネルギーも食料も、大規模生産は必要ですが、同時にいざというとき、幾分かは自前で賄える小規模な「分散と自立」こそ、求められるナショナルレジリエンス（国土強靭＝きょうじん＝化）ではないでしょうか。
2018年09月18日
