このサイトについて
「日本農業新聞」は、日本で唯一の日刊農業専門紙を発行する株式会社日本農業新聞の公式Webサイトです(会社概要はこちら)。
日本農業新聞の当日付のニュース記事を中心に掲載しています。速報や締め切り後のニュースなど紙面に載らない情報も掲載することがあります。
◆会員のメリット
会員登録(無料)していただくと、一般の利用者よりも多くの記事を閲覧できます。
◆ご利用にあたって
このサイトは、会員規約や著作権に基づき利用をすることができます。会員登録をされない一般の利用者については、実際にご利用いただくことで著作権等の保護に同意いただいたものとみなします。会員登録をされた方については加入時に会員規約への同意を確認させていただきます。日本農業新聞の記事・写真利用をご希望の場合は、こちらのページをご覧ください。
株式会社日本農業新聞が提供する公式Webサイト「日本農業新聞」は、信頼できる情報に基づいて作成していますが、利用者が当該情報などに基づいて被ったとされるいかなる損害についても、日本農業新聞および原稿・情報提供者は責任を負いません。
当サービス内容は、日本農業新聞が紙面に掲載・収集した情報および農業等に関する情報等を提供します。事前に告知をしないで、当サービスおよび内容を変更、中断、終了する場合があります。
◆推奨閲覧環境
[Windows] Microsoft Edge、GoogleChrome
推奨環境以外でのご利用やブラウザの設定によっては、画面が正しく表示されないなどの問題が起こる場合があります。
◆リンクについて
当サイトへのリンクは、営利や勧誘を目的とせず、株式会社日本農業新聞へのリンクであることを明示するなどの事項が満たされている限り、原則自由です。しかし、当社や当社の公開する情報の信頼性が害される可能性がある場合などには、リンクをお断りします。
JAグループおよび関連組織サイト向けには公式バナーを用意しています。(ダウンロードページへ)
◆クッキーとウェブ・ビーコンについて
当サイトでは、ユーザーの方が当サイトを便利に活用していただくためや、内容充実のためのマーケティングなどの目的で、クッキーとウェブ・ビーコンを使用することがあります。一般的な統計情報として活用するものであり、ユーザーの方のプライバシーを侵したりすることはありません。
クッキーとは、ユーザーの方がウェブサイトを訪問された際にブラウザとサーバとの間で送受信され、訪問履歴や入力内容などをウェブサイトが取得するために、ユーザーの方のコンピュータにファイルを保存しておく仕組みです。ユーザーの方がブラウザの設定でクッキーの送受信を許可している場合に、お使いのブラウザからクッキーを取得します。なお、お使いのブラウザはプライバシー保護のため、当サイトのサーバが送受信したクッキーのみを送信します。
ウェブ・ビーコンとは、ウェブページに埋め込まれた小さな画像ファイルで、特定のウェブページに埋め込むことでウェブサイト側でユーザーの方のウェブページへのアクセス情報を把握することができます。
また、当サイトでは、ユーザーの方のウェブサイトのご利用状況を把握するためにGoogle社の「Google Analytics」を導入しています。クッキーをもとにして、Google社がユーザーの方のウェブサイトの訪問履歴や属性データ等を収集、記録、分析します。当社はその分析結果を受け取り、当サイトを便利に活用していただくためや、内容充実のためのマーケティングなどの目的で、ご利用状況などを把握します。「Google Analytics」が収集、記録、分析した情報には、特定の個人を識別する情報は一切含まれません。その情報は、Google社により同社のプライバシーポリシーに基づき運用・管理されます。ブラウザ設定で「Google Analytics」を無効にすることにより、当サイトの「Google Analytics」による情報収集を停めることもできます(オプトアウトアドオン)。
Googleのプライバシーポリシー
http://www.google.com/intl/ja/policies/privacy/
「Google Analytics」オプトアウトアドオン
https://tools.google.com/dlpage/gaoptout?hl=ja
◆JavaScriptについて
当サイトでは、JavaScriptを使用しています。お使いのブラウザでJavaScript機能を無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがあります。ご覧になる際にはブラウザ設定でJavaScriptを有効にしてください。
◆SSLについて
当サイトは、実在性の証明とプライバシー保護のため、グローバルサインのSSLサーバ証明書を使用し、SSL暗号化通信を実現しています。ページ右下のサイトシールをクリックして、サーバ証明書の検証結果をご確認ください。
おすすめ記事

走る、つなぐ 地域の食 [コロナが変えた日常]
新型コロナウイルスの感染拡大で、外出自粛や飲食店の営業短縮が長期化する中、東京都三鷹市では、地域密着の宅配サービス「チリンチリン三鷹」が1周年を迎える。
JA東京むさしの直売所「三鷹緑化センター」を拠点とし、農家が生産する野菜などの生鮮食品と、地元の飲食店が作った弁当などを自転車で宅配。コロナ禍で休業を余儀なくされた人らが配達員となり、市内全域に届けている。
この仕組みに、農産物の新たな販路を探していた農家が加わることで、消費者は新鮮で安心な野菜や肉、卵などを在宅のまま買えるようになった。購入者は配達員に1回500円の支援金を支払う。
参加農家は1年で2戸から20戸に広がった。直売所にない物は配達員が協力店に立ち寄って調達。注文を受ける電話の応対は、地元の葬儀社が担当するなど、地域挙げての協力体制だ。多品目の供給ができるようになり、地元産の食材にこだわる飲食店も増えた。
市内在住の発起人、濱絵里子さん(38)は「みんなの『困った』を結び付けたら面白い展開になった。今後は野菜ごみを再び農地に返すなど、地元で活動の輪を広げていきたい」と話す。(仙波理)
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年04月17日

米「星空舞」 安定供給へ 原種の生産拠点が竣工 鳥取
鳥取県は、鳥取市の県農業試験場内で、県ブランド米「星空舞」の原種生産合理化施設の竣工(しゅんこう)式を開いた。生産者へ供給する種もみの原種を生産する拠点。扱う品種を限定し、病原菌や異型などの混入を防ぐ管理の徹底で、高品質な原種を生産する。JAグループ鳥取と連携し、「星空舞」の栽培面積拡大に対応していく。
県内では、同試験場が3ヘクタールの圃場(ほじょう)から原種を採取し、これまでは2カ所の生産施設で個体を選抜していた。ただ、扱う品種数が増え、コンタミ(異品種混入)リスクが高まっていた。
新施設で扱う品種は主に「星空舞」に限定する。総事業費は7357万円で国の交付金も利用した。約200平方メートルの施設内に、縦型遠赤外線乾燥機や保管用冷蔵庫、加温式育苗器などを設置。「星空舞」専用のコンバインも新たに導入した。原種は国府町種子生産組合などへ供給する。
2019年に本格デビューした「星空舞」の栽培面積は21年産で19年産比3倍の1150ヘクタールを計画。JA鳥取県中央会の栗原隆政会長は「生産者と消費者から喜ばれる『星空舞』の早期のブランド化へ、施設を有効活用したい」と意気込んだ。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年04月19日
桜、キンモクセイ、ハナミズキ、レンギョウ
桜、キンモクセイ、ハナミズキ、レンギョウ。これらの花の名を見て、ぴんと来る人は相当のゴルフ通だ▼松山英樹プロがマスターズで初栄冠を手にした舞台、米国オーガスタのゴルフ場は、緑と花の美しさで知られる。各ホールには、冒頭に掲げた花々の名前が冠せられている。タフなコースゆえ、選手たちは花や緑をめでる余裕はないか。そのグリーンを制し、グリーンジャケットと共に凱旋(がいせん)した松山プロが誇らしい▼こちらのグリーンはどうか。農水省の「みどりの食料システム戦略」は、コースマネジメントに不安が尽きない。2050年までに有機農業を全農地の4分の1に広げ、化学農薬や肥料はそれぞれ半減、3割減らすという。関係者ですら「寝耳に水」の政策転換。菅首相の「温室効果ガスゼロ宣言」で、各省一斉にグリーンへとなびく。金づると分かった途端、つれなくしていた客に言い寄る商売人に例えるのは、言い過ぎか▼環境保全型農業の先を行くEUが、利害関係者との意見調整にどれほどの時間を割いてきたか。市民、農業者、産業界を巻き込んだ合意づくりがなければ、目標は夢想に終わる▼「みどり戦略」に魂と具体策を入れなければ、オーガスタ並みの難コースは攻略できまい。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年04月21日

「しみずみらい応援団」プロジェクト テーマ曲CD化 静岡・JAしみず
静岡県のJAしみずは、農産物買い取り販売の売り上げの一部をあしなが育英会に寄付する「しみずみらい応援団」プロジェクトのテーマソングCDを制作した。楽曲で活動を広げようと、歌手を全国から募集。応募者32人の中からオーディションで、京都府出身の本井美帆さんを選んだ。
やさしさを少しずつ
作詞作曲はJA元常務の池田省一さん。……
2021年04月16日

[未来人材プラス] シェフから農家に 糖度15超マンゴー栽培 販路開拓し全量完売 茨城県日立市 鈴木拓海さん(41)
フランス料理のシェフからマンゴー農家に転身したのは、茨城県日立市の鈴木拓海さん(41)。パリでシェフの修業をして帰国。独立後、自ら作った食材を使いたいとの思いが募り、果樹栽培に手を付けた。沖縄で印象に残ったマンゴーを作ろうと、2013年に10本の鉢植えを始めた。現在はハウスで、150本の木から年間約3000個を収穫する。
幼少期から料理やシュークリームなどの菓子を作るのが得意だった鈴木さん。シェフになるのが夢で、調理師専門学校を19歳で卒業して渡仏。パリのビストロや三つ星の飲食店などで修業した。
フランスに5年間滞在して04年に帰国。「両親が営む飲食店で経営を学んだ。独立するなら、食材も自分で作りたかった」と就農を決めた。
だが、農業は未経験だった。JA日立市多賀の紹介で農地を借り、16年に就農した。マンゴーの他、30アールでナスやエダマメなども1人で栽培する。マンゴーは、養分が分散しないように、根域を制御したボックスで栽培。樹上完熟で収穫するため、糖度は15以上だ。
販路は自ら開拓した。通販サイトなどで、1玉3000円前後で売る。異業種の若手経営者が集まる場に顔を出し、知り合った企業が開くイベントなどで大口の注文も獲得した。とろけるような食感が口コミで広がり毎年完売する。規格外品は両親の飲食店を活用して、ジャムやタルトに加工する。加工品を含めたマンゴーの利益は、年間約300万円という。
マンゴーを栽培する7アール2連棟のハウスや農機は自己資金で調達した。19年に行政支援が手厚い認定農業者になったと同時に、理事としてJA運営にも携わる。くくりわなや箱わな、銃免許も取得して地域の有害鳥獣駆除にも貢献する。鈴木さんの今の夢はシェフ兼農家。「新型コロナウイルス禍でも需要が見込めるケータリングを展開したい」と展望する。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年04月22日