第４５回読者の写真コンテスト 作品募集
日本農業新聞では「日本農業新聞 第４５回 読者の写真コンテスト」の作品を募集しています。
募集期間は２０１９年４月から２０２０年３月まで。
お問い合せ先 日本農業新聞「読者の写真コンテスト」係
郵便で 〒１０４－８４２６（所番地不要）日本農業新聞 写真部
電話で ０３－６２８１－５８３９
Ｅメール photos@js9.so-net.ne.jp
・応募方法はこちらをご覧ください（募集要領）
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平成野菜の「三冠王」をご存じか
平成野菜の「三冠王」をご存じか。平成を「代表」し、最も「はやり」「定着」した野菜、この３部門を制したのが、今を時めく「パクチー（コリアンダー）」▼タキイ種苗のアンケート結果である。社内では「やはり」「納得」との声が聞かれたという。確かに今風。女子受けがいい。専門店もあり、山盛りのパクチー鍋はインスタ映えする。国産も増えて、あの独特の香りが和らぎ食べやすくなった。家庭菜園にも向く▼その昔、タイやベトナムで食べた時は、匂いの洗礼を受け閉口した。カメムシの臭いと言われれば、そうかと思った。今では世の愛好家「パクチスト」ほどではないが、あの清涼感はたまらない。気分を鎮めるハーブ効果もあると聞けば、ストレス社会に受けるのもうなずける▼パクチー以外の上位は、アボカドとフルーツトマト。機能性、栄養価、見た目が売れ筋に直結する。半面、平成の野菜を振り返る時、３人に２人が旬が分からなくなったと答えている。作家の故石牟礼道子さんは、野菜から本来のうま味が失われ「大地と陽の光から遮断されたような味」になったと嘆いていた▼さて、同社のアンケートによると、令和にはやる野菜の筆頭は、豆類などを発芽させた「スプラウト」だとか。新時代に一斉に芽吹くだろうか。
2019年04月23日
マーケットイン 実需と対等の交渉力を
「マーケットイン」に基づく生産が農業に求められている。消費者ニーズを踏まえた流通・小売業者らの要望に応える生産の推進こそ、今後の産地振興と農家の所得向上の鍵を握る。対等な交渉力を持ち、実需から選ばれる産地を目指そう。
マーケットインとは、顧客の意見や需要をくみ取って商品を開発する取り組みを指す。最初に「商品ありき」のプロダクトインと反対に、最初に「顧客ありき」を軸に据える。どちらも優れた商品性が不可欠だが、マーケットインは継続的な販路と収益を確保しやすい。
持続可能な農業生産と、安定的な農家所得の確保を目指すためには、そうした発想が大切だ。産地は買い手との結び付きを強めていく必要がある。
日本農業新聞は２０１９年度、マーケットインに基づく生産・販売の新たな潮流を探ろうと「営農×流通」欄を設けた。本紙の営農面と流通経済面をまたぐ共通の土俵で、意欲的な主産地の動きと、流通・小売業界、消費者ニーズなどの動向を一体的に紹介する。安定的に取引できる売り先、売り方を模索する産地に応える企画である。
例えば加工・業務用キャベツの動向を見ると、今後も有望な市場であると分かる。外食や中食が増え、家庭での調理時間を短縮したい消費者の意向が強いことを背景に、カットなど一次加工した野菜の需要は高い。主要品目の一つがキャベツで、特にサラダ用では群を抜く。
カット野菜の製造・販売大手のサラダクラブは、全国１３０の契約産地から年間３万トン近いキャベツを調達する。国産重視の消費者が圧倒的との調査を踏まえ、扱う野菜の９５％が国産だ。産地への注文も多い。定時・定量で、一定の品質基準をクリアしたキャベツを出荷しなければならない。
契約価格での取引継続に、産地は不断の努力が欠かせない。愛知県ＪＡ豊橋キャベツ部会の有志は、大きくて歩留まりの良いキャベツの安定生産と計画数量の出荷に注力する。個々の農家段階でも欠品は許されない。その代わり多収栽培に特化でき、面積拡大や収益の安定確保が可能だ。加工・業務用に魅力を感じ、軸足を移す農家が増えているという。
だが、産地に共通の悩みもある。異常気象が多発し、市況の乱高下が激しいことだ。契約取引は、不作で高値時の契約数量の確保が大きな負担になる。市況の変動幅が大きい場合は取引価格に反映させる仕組み作りも必要だ。産地同士が連携し、供給力を背景に大手実需と対等に交渉できる体制整備が急務だ。産地をつなぐＪＡグループの役割発揮を期待したい。
マーケットインの産地づくりの例はさまざまだ。「顧客ありき」とはいえ、実需側の言いなりになる必要はない。実需も産地が伸びなくては困る。両者が共に納得できる関係を築き上げることが大切だ。
2019年04月22日
「朝食抜く」若者 ４人に１人以上 １８年度 ３・４ポイント悪化 農水省調査
２０、３０代で週に４日以上朝食を抜く人の割合（朝食欠食率）が２６・９％と、前年度に比べて３・４ポイント悪化したことが、２０１８年度の農水省の調査で分かった。２０代では男性が４人に１人、女性が約５人に１人の割合で「ほとんど食べない」と回答。政府の第３次食育推進基本計画で若い世代の朝食欠食率を１５％以下とする目標を掲げているが、その達成は厳しく、むしろ後退している。
２０、３０代では朝食を「ほとんど毎日食べる」が６６％。次に多かったのが「ほとんど食べない」の１７・９％。「週に２、３日食べる」の９・０％と合わせると２６・９％だった。その他では、「週に４、５日食べる」が７・１％だった。女性よりも男性、３０代よりも２０代の方が朝食を食べない傾向にあった。
若い世代への食育は、第３次計画から重点課題に掲げた。数値目標も設定されたが、作成時の欠食率２４・７％から悪化している。
東京農業大学の上岡美保教授は「今の２０代は、進学などで親元を離れたことを機に、朝食を食べなくなる傾向にある」と指摘。「知識だけでなく、自分で実践する力を、子どものうちに身に付けることがこれからの食農教育に求められている。子育て世代への働き掛けが重要」と強調する。
2019年04月21日
［ともに歩む 外国人雇用へ］（６） 高度人材 経営発展パートナー 朝倉牧場（茨城県小美玉市）
茨城県小美玉市の朝倉牧場で、タイから来たヒランタナ・ティアグケアオさん（３０）が子牛を観察する。ヒランタナさんはタイの大学で獣医師の免許を取り、現地で産業動物の獣医師として５年働いた経験がある。２０１８年、就労ビザを取得し、日本に来た。政府は、ヒランタナさんのように専門的な技術や知識を持つ外国人労働者を“高度人材”と位置付ける。
同牧場は、成牛、育成牛合わせて１０００頭以上を飼育し、年間約６万２０００トンの生乳を出荷する。ヒランタナさんは「牛の勉強をもっとしたくて日本に来た。タイの牛は小さい。日本の牛は大きくて素晴らしい」と笑顔を見せる。日本では獣医師としては働けない。だが、発情のサインや病気の予防など日本の酪農に学ぶ日々だ。
獣医師目線「早く的確」
外国人技能実習生の受け入れが広がる中、獣医師の資格を持つ高度人材の受け入れはまだ珍しい。同牧場は、朝倉実行さん（６９）が２人の子どもと経営する。２０年以上にわたって、実習生を延べ１００人以上受け入れてきた。……
2019年04月19日
「なつぞら」北の酪農ヒストリー 第２回「集乳合戦」 協同の理想に壁
今週は農協の酪農指導を巡って、柴田泰樹(草刈正雄)と農協職員の婿養子・剛男（藤木直人）が対立する筋立てでした。大規模農家も小規模農家も一致団結しようと説く剛男の理想に主人公のなつは共感しますが、今後どう展開するのか注目です。
波乱は、開拓農家の山田家に農協が貸した牛から始まります。この貸付牛制度は、太平洋戦争で激減した乳牛頭数を増やす目的で、北海道が１９４９（昭和２４）年に実施しました（北海道家畜貸付規則）。貸し付けた雌牛が産んだ最初の雌子牛を道に返すことで農家はただで母牛が手に入るという一石二鳥の対策です。ところが、雄雌の生まれる確率は半々ですから、初産で雌が生まれれば良いですが、いつまでたっても雄（肉用として安く売られる）ばかりという農家もあって、悲喜劇が全道各地で見られました。
ドラマの昭和３０年代（５５～６４年）は高度経済成長に向かう過程で、国内では生乳不足が顕在化しました。大正末期から北海道酪農をけん引してきた旧雪印乳業の地盤に、本州の大手乳業会社が進出し、集乳合戦が勃発します。「封筒がね」なる付け届けのように、大手乳業は現金にあかせて生乳を買い取り、親子、兄弟で出荷先が異なるという事態が起こったりしたものです。
６２（昭和３７）年以降、一転して生乳需給が緩和し、乳業会社は大幅な乳価引き下げを行います。これに猛反発した酪農家は、東京で乳価復元の全国大会を開いて気勢をあげますが、会場に向かうバスは乳業会社が手配するといったおかしなことが起こりました。酪農家の力はまだまだ弱く、大会社に隷属的な関係を強いられる時代だったのです。
ドラマでは、こうした状況を打開するため、剛男たちが農協に酪農家たちの生乳を全て集めて販売する生乳共販構想の実現へ奔走します。共同販売は大資本に対抗する協同組合の基本的な経済行為です。
これをのちに制度化したのは、農林官僚の檜垣徳太郎(農林事務次官から参院議員、郵政大臣)でした。檜垣は農協と農協連合会から成る「指定団体」が生乳を一手に集荷し複数の乳業メーカーに有利販売すること（一元集荷多元販売）や、酪農家の再生産可能な保証価格などを柱とする法律を６５（昭和４０）年につくりました（不足払い法、施行は６６年）。
これが今日の酪農王国・北海道の礎となり、また酪農・乳業双方の発展につながったのです。（農業ジャーナリスト・神奈川透）
2019年04月20日
