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［アグリ×アート］（５）　まるで名画、まるで人

2019年11月06日

地域

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ミレーの「落穂拾い」を模したかかしを手直しする森中さん。周囲の景色を背景に生かしている（奈良県安堵町で）

　農家らが手掛けた創作かかしも、アートの域に迫る。奈良県安堵町では、１９世紀のフランスの画家、ミレーの名作「落穂拾い」を再現したかかしが地域のシンボルになっている。

　作者は同町で布団工場を営む森中茂さん（６９）。廃材の骨組みに綿を巻いて古着を着せ、ミレーが描いた人物に近いポーズで固定。近くに立てた枠越しに見れば、絵画のように鑑賞できる。

　森中さんは元農家。２０１０年に所有する水田で、昔の農作業などを模したかかしを作り始めた。１６年からは、「麦一粒を大切にする姿が、子どもの頃に稲刈りを手伝った記憶と重なる」と感じた「落穂拾い」の再現に挑戦。完成後「農村で名画が見られる」と大勢のギャラリーが集まった。

　今では地元農家らも、かかし作りに加わり、「落穂拾い」の周りに約４０体が並ぶようになった。森中さんは「驚くようなかかしを作り続けたい」とアイデアを練る。（おわり）

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［岡山・ＪＡ岡山西移動編集局］　冬まで高品質桃　１０品種で長期リレー　労力分散贈答品に　ＪＡ岡山西吉備路もも出荷組合は、１０品種の桃をリレー形式で長期間出荷し、ブランドを築いている。６月中旬から１２月上旬までの長期出荷は全国的に珍しい。中元や歳暮の贈答需要に対応した所得安定や、労力分散を図っている。現在は、高糖度で日持ちが良いＪＡ独自ブランド「冬桃がたり」を出荷。シーズン最後に高品質桃を出荷し、消費を取り込み、来季の販売につなげる。　同組合は、６月中旬の極早生品種「はなよめ」を皮切りに、１２月上旬まで「冬桃がたり」を出荷する。　近年、力を入れているのが、シーズン終盤の「冬桃がたり」の生産、販売だ。極晩生種で、１玉約２５０グラム、平均糖度は１５以上。品質や日持ちの良さから、歳暮やクリスマスの贈答需要が強い。卸売価格は、夏に出荷する主力「清水白桃」の２倍以上。今季は１１月２０日から出荷を始め、１２月１０日ごろまでを計画する。　「冬桃がたり」は２０１１年に栽培を始め、組合員９４人のうち今は３５人が１ヘクタールで生産している。生産量は増え、１９年産は前年比４割増の３・５トン、販売額は５割増の１０００万円を計画する。　栽培管理は４～１１月まで８カ月を要する。一般的な剪定（せんてい）は夏と冬の２回だが、「冬桃がたり」は、夏も果実が樹上にあるため、冬の１回で作業を終わらせる必要がある。剪定場所の判断が重要で、組合内で研究を重ねている。収穫から出荷までは、室温７度に設定したＪＡの予冷庫で貯蔵。温度変化を抑え、品質を保持する。　１ヘクタールで１０品種を栽培する組合長の板敷隆史さん（４６）は「労力が分散され、安定収入につながる。増産して需要に応えたい」と意気込む。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月06日

厳しさ増す１次産業と流通　連携で難局乗り切れ　ナチュラルアート代表　鈴木誠　今年も、残すところ１カ月。１次産業とその関連する流通業者などを含め、今年は年初から厳しい年と予想していたが、その予想を超える厳しさとなった。度重なる自然災害に加え、環太平洋連携協定（ＴＰＰ）、欧州連合（ＥＵ）との経済連携協定（ＥＰＡ）が相次いで発効し、農産物の輸入枠が拡大。さらに消費税増税などによる消費低迷と１次産業や地方経済の構造疲労による衰退。これらを踏まえると来年は、さらに厳しい年と覚悟しなければならない。　今後、自然災害の頻発は、避けては通れない。災害が少なかった地域も、例外ではない。事前対策は全て行うことが求められる。栽培品目やビジネスモデルを変えるといった思い切った対策が必要となる。保険の見直しも必須だ。輸出拡大で対応　今年は、実質的に農産物の輸入解禁元年となった。スポット輸入ではなく、継続的にルーティンに組み込まれる輸入農作物が拡大した。今後も、輸入品がより大きな脅威になる。ただ、海外から攻め込まれるばかりでなく、日本側もグローバル産業に転換し、迎え撃つ必要がある。輸出拡大に向け、異業種や海外との連携がこれまで以上に大切だ。　外食産業や量販店を見れば、食品関連の個人消費低迷は明らかで、来年もこの基調は続く。東京オリンピックによるインバウンド（訪日外国人）需要など、一時的な特需はあっても、総じて消費構造は弱い。高齢化・少子化・個食化で、食品が売れない時代になっている。　そこで農家や漁業者は、過去の延長ではなく、競争優位性のある新たな未来型経営への転換が求められる。その他大勢の一人として、個性のない昔ながらの経営は限界だ。加工や冷凍などの高付加価値化もより重要になる。　流通業者は、来年６月施行の歴史的な卸売市場法改正を契機に、本格的な自由競争に突入する。この期に及んで、まだ過去に依存する企業は淘汰（とうた）されていく。そもそも既存プレーヤーが多過ぎる流通業界では、合従連衡は待ったなし。単独で生き残れる企業は、ほぼ皆無だ。バスに乗り遅れる前に、直ちにアクションを起こすことが必要だ。未来への投資を　今後は、危害分析重要管理点（ＨＡＣＣＰ）対応など未来への投資もより重要になる。そのために、ファイナンス能力も強化する必要がある。業界特化型ファンドや、業界では実績が少ない上場も、選択肢になる。目先の生産や売買に明け暮れ、未来への投資ができなければ、企業や産業は衰退する。　働き方改革も大きな負担となり、構造改革のトリガーになった。これを機に、ＩＴ化・人工知能（ＡＩ）化を進め、より少数精鋭で対応できる筋肉質な組織構築が求められる。　ベンチマークは、同業者ではなく、他産業や海外勢。そして、このような難局を乗り越えるためには、何よりも勉強し、人材を育成することだ。新たな歴史を切り開くのは、いつの世も教育であり人だ。　やるべきことは山積だが、何をすべきかは明らか。行動あるのみだ。現状維持は一見安全に思えるが、それが最大のリスクとなる。ただ、行動する意思はあっても、個々ではとてもハードルが高い。だから、合従連衡であり連携プレーだ。これまでの「独善的で属人的な」といった時代は終わった。これからは、協調性とバランス感覚を持ち、皆で力を合わせ、産業の構造改革と発展を導かなければならない。　すずき・まこと　１９６６年青森市生まれ。慶応義塾大学卒。東洋信託銀行（現・三菱ＵＦＪ信託銀行）を経て慶大大学院でМＢＡ取得。２００３年に（株）ナチュラルアートを設立。著書に『脱サラ農業で年商１１０億円！　元銀行マンの挑戦』など。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月02日

輪島功一さん（元プロボクシング世界王者）　王座で味わった最高の肉　私は樺太で生まれたんですけど、ソ連が来たから両親は兄と私を連れて北海道に逃げたんですよ。３歳の時のことです。開拓一家で育ち　北海道では厳しい暮らしが待っていました。おやじはクマザサをバリバリッと切って、馬を使って荒れ地を開拓しました。山の方なので米は取れず、ジャガイモと小麦を育てていました。本当に貧しく、私は落ちているものは何でも拾って食べました。ドングリをゆでるとおいしかったなあ。　小学校６年生の時、久遠村（現・せたな町）で漁師をしているおやじの兄のところに養子に出されました。「もっといい生活ができる」と思い、うれしかったですね。　実際に行ってみて分かったんですが、伯父は労働力が欲しかったんです。山に木を切りに行かされました。中学生なのに大人と同じだけの荷物を背負わされて歩きました。私が、がに股になったのは、その時の木材運びのためです。　夜はイカ釣り漁船で働かされました。朝まで釣って、大人たちはその後で眠るんですけど、私はそのまま学校に行かないといけない。授業中に居眠りをして、先生に「この野郎」と殴られました。　私は船酔いがひどくて、船の上で必ず戻してしまいました。だから私のところには、イカがたくさん寄って来たんです。　慣れれば良くなると思っていたんですが、いつまでたっても駄目。三半規管が弱かったからなんですね。それが分かって漁師は向かないと思い、実家に逃げ帰りました。伯父の家では商売にならないような魚を料理してもらうことがあったから、食事は実家より良かったんだけど、それでもね。　実家に戻ってから１年くらい働いて、そのお金を全部両親に渡して、上京しました。新聞配達や牛乳配達など、いろんな仕事をしました。東京に出て初めて、肉を食べました。こんなうまいものがあるのかと、たらふく食いました。　仕事で一番長かったのが、建設現場。羽田空港の滑走路は私たちが作ったんですよ。高度経済成長期。景気が良かったのでお金はたくさんもらいましたが、変なことに使いたくはなかったんです。会社の寮のそばに、ボクシングジムがありました。このジムで汗を流せば悪い誘惑に乗ることもないだろうと考えて、入門しました。　私は当時２４歳。ボクサーとしては引退間際の年齢です。ジムの方も「金を払うならいい」という態度。で、なにくそと思ったんです。今に見てろ、と頑張ったね。恩人との出会い　私はファイティング原田と同じ年なんです。原田が引退した６９年に新人王になりました。チャンピオンになって、ぜいたくな暮らしをする。うまいものをたらふく食ってやる。そういうハングリー精神を持つのが普通ですが、私はそんなことはなかった。ジムの人を見返す。故郷の同級生で大学を卒業して「いい会社」に入った連中に負けたくない。その思いで練習しました。　６９年に日本チャンピオンになりました。建設会社の社長は大のボクシング好き。私のことをとてもかわいがってくれて、「会社員としての給料は払うけど、会社に顔を出すだけで仕事はしなくていい。ボクシングに専念して頑張れ」と言ってくれました。その上よく瀬里奈（東京・六本木の高級料理店）に連れて行ってくれました。　ぜいたくをするために練習に励んだわけではありませんが、その成果で食べた瀬里奈の肉は本当においしく、今でも覚えています。（聞き手・写真＝菊地武顕）　わじま・こういち　１９４３年、樺太生まれ。７１年、世界ボクシング協会（ＷＢＡ）・世界ボクシング評議会（ＷＢＣ）世界ウェルター級チャンピオンに。かえる跳びなどの変則ボクシングで相手を翻弄（ほんろう）した。ＷＢＡで３度、ＷＢＣで２度王座に就いた。現在は輪島功一スポーツジムで後進を育成している。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年11月30日

［岡山・ＪＡ岡山西移動編集局］　水稲品種　古参に脚光　多収の晩生「アケボノ」生産拡大　業務用、酒造で引き合い　ＪＡ岡山西は、もうかる米作りの一環で、７０年ほど前に育種された水稲「アケボノ」の生産拡大を進めている。古い品種だが、業務用米や酒造原料米として実需者の引き合いが強く、栽培しやすい多収性の晩生種として、生産者にも人気が高い。ポスト「コシヒカリ」をにらんだ品種開発が盛んだが、実需のニーズを見極めて古い品種にも光を当てた形だ。２０１８年産の集荷数量は１２７８トンで、品種別では主食用米の３割を占める計算だ。１９年産は１４４０トンの集荷を目指す。　「朝日」と「農林１２号」を親とする「アケボノ」は１９５３年に品種登録された。多収で倒れにくいのが特徴。米は、炊くと粒が大きく、歯応えがあり、あっさりした食味が楽しめる。外食や中食用として使われ、県内の卸業者は「粘りが少なく加工に向く。特にすし飯の需要が大きい」と説明する。酒造用の掛け米としても人気があり、ＪＡの川上勝之営農部長は「生産拡大を呼び掛けているが、需要に供給が追い付かない状況だ」と話している。　同県浅口市の平喜酒造は「アケボノ」を掛け米だけでなく、こうじ米としても使う。原潔巳部長は「タンパク質が少なく、きれいなこうじができる。造った日本酒は淡麗な味わいで、料理に合う。米の品質にばらつきがないのも良い」と分析する。　生産者からの評価も高い。１５ヘクタールで水稲を育てる倉敷市の山地康弘さん（５９）は「費用や手間がかからず、安定して多収が見込める。晩生種のため、コシヒカリやヒノヒカリなどと作期分散しやすい」と栽培の理由を話す。　１０アール当たり収量は例年、約５４０キロで、「コシヒカリ」「ヒノヒカリ」よりも約１２０キロ多いという。一方、肥料代は１０アール当たりで２０００円ほど安い。ＪＡの概算金は、最も高い「コシヒカリ」に比べると、１８年産で６０キロ当たり約１１００円安いが、利益は「アケボノ」の方が大きくなる。　地域では、９月上旬から１０月上旬に「あきたこまち」「コシヒカリ」「ヒノヒカリ」「にこまる」を収穫し、「アケボノ」は例年１１月５日ごろに刈り取っている。山地さんは「品質が落ちないので、作業を急がずに済む」と、融通の利く特性にも満足する。「生産者にとって頼もしい品種。作り続けたい」と意気込む。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月05日

豚肉在庫が最多水準　９月時点３割増に　輸入多く国産苦戦　豚肉の在庫量（輸入含む）が過去５年の最多水準に積み上がり、国産相場の不安材料になっている。中国でまん延するアフリカ豚コレラ（ＡＳＦ）の影響で国際相場に不透明感が増していることや、大型貿易協定で関税が下がったことで、食肉メーカーや商社が輸入品の調達を強めているためだ。国産は加工向けの下位等級を中心に需要を奪われ、苦戦を強いられている。　農畜産業振興機構のまとめによると、９月時点の推定期末在庫量は、前年同期比３割増の２１万８２０５トン（国産品が同１３％増の２万３５１トン、輸入品は同３２％増の１９万７８５４トン）。近年の在庫量は約１７万トン前後で推移しており、過去５年で最多水準だ。　豚肉の国際相場は、世界最大の豚肉消費国である中国でのアフリカ豚コレラの拡大で、引き合いが強まった欧州産を中心に高値基調が続いている。大手食肉メーカーは「これからもう一段上げる可能性があり、高騰する前に調達を強めている」と明かす。　在庫過多の輸入品に押され、国産品にも影響が出ている。「国産、輸入ともに、裾物の在庫が多く、国産は加工筋などで需要を奪われている」（大手メーカー）という。環太平洋連携協定（ＴＰＰ）や欧州連合（ＥＵ）との経済連携協定（ＥＰＡ）で輸入品の関税が下がったことも、国産品の価格面での競争力に影を落とす。　国内生産量（と畜頭数）は、今年度上半期の累計が約７８８万頭で前年同期比ほぼ横ばい。しかし消費は鈍く、在庫が積み上がる状況だ。　全国指標となる東京食肉市場の２９日の豚枝肉価格は１キロ４５９円（上物平均）で前年並み。一方、格付けで最も低い「等外」は３００円台半ばで６月以降、前年を下回る取引が目立つ。　「１０月以降、出荷量が例年以上に多くなっている」（市場関係者）など、この先は不安材料が多い。豚コレラ（ＣＳＦ）ワクチンを接種した豚の流通も始まった。現状、目立った混乱は見られないが、取引動向には注視が必要だ。　大手食肉メーカーは「安価な輸入品に押され国産が苦戦する状況は長期的に続くだろう」と見通す。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月02日

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ハトムギで健康長寿に　“お墨付き”チョコ商品化　知名度アップ狙う　栃木県小山市　栃木県小山市で、特産のハトムギを使ったチョコレートが開発され、１１月から市内の「道の駅思川」で販売が始まった。生活習慣病の予防など、市はハトムギの摂取によって市民の健康長寿を目指しており、新たなスイーツで消費拡大を目指す。ハトムギの生産量も増えていて、農家は「栽培の追い風になる」と期待する。（中村元則）　全国ハトムギ生産技術協議会によると、２０１８年の全国のハトムギの生産面積は１１２２ヘクタール、生産量は１５４１トン。茶などで使われ、生産面積は年々、増加傾向にあるという。同市は水田転作の一環で、１９９１年に農家２戸で栽培がスタート。１８年時点で、約１０戸が作付面積８０ヘクタールで１８８トンを生産し、国内有数の産地だという。　同市のハトムギは、内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）で「次世代農林水産業創造技術」の開発研究に選定された。そこで市などは１８年、ハトムギの摂取が人間の体に与える影響を調べる実証実験を行った。　２０～６４歳の健康な市民１１４人にハトムギ茶や麦茶を５００ミリリットル、８週間、毎日飲んでもらい血液や尿を検査した。その結果「ハトムギには動脈硬化などの生活習慣病の予防効果が示唆された」（市農政課）という。　市はハトムギの摂取を進めようと、新商品の開発を促す「アグリビジネス創出事業」を実施。ハトムギのチョコレートは、食品加工品を販売する、ラモニーヘルス（同市）が同事業を活用して、半年前から商品開発を手掛けた。　同社の篠原裕枝代表は「ハトムギを高齢者も若い人も、誰もが食べやすいものにしようと考えた時、チョコレートを思い付いた」と話す。　同社は１１月中旬の２日間、東京都墨田区の商業施設「東京ソラマチ」の中にある栃木県のアンテナショップ「とちまるショップ」で試験販売をした。その後、１１月下旬から道の駅思川で本格販売を始めた。　商品は「はとむぎチョコ　マンディアン」と名付けられ、ハトムギを３％配合したノンシュガーのチョコレート生地に、無添加ドライフルーツを載せている。チョコレートの優しい味わいとともに、かめばかむほどハトムギの香ばしい香りが広がるのが特徴だ。　市農政課は「来年２月のバレンタインデーに健康食品として参戦する」と強調。チョコに期待を掛けている。他にもハトムギを使った商品は、ふりかけなども開発され、多様化している。　相次ぐ商品化に栽培農家も期待。ハトムギを４ヘクタールで栽培する小山はとむぎ生産組合の福田浩一組合長は「小山のハトムギの知名度が増す良い機会になる。これを契機に新規就農者を増やし、生産量を増やしたい」と意気込む。　「はとむぎチョコ　マンディアン」は、ビターとミルクの２種類あり、どちらも１箱３個入り（１００グラム）で１５００円。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月06日

［岡山・ＪＡ岡山西移動編集局］　農業も登山も全力投球　倉敷市の小原正義さん　岡山県倉敷市の小原正義さん（４０）は、米の生産と餅加工で年間２３００万円を売り上げるコアラファームの代表と、登山ガイドの二足のわらじを履く。今秋には、県内の農業振興や農村の活性化に貢献する青年農業者に贈られる「矢野賞」を受賞した。　実家は水稲農家で農業や自然への関心が高く、大学卒業後は８年間、長野県の奥穂高岳の山小屋で働いた。「農業だけでは生活ができないと考え山登りも仕事につなげようと思った」と小原さん。２０１０年に日本山岳ガイド協会の登山ガイドの資格を取得した。　同じ年に親元就農した。米で収益を上げるビジネスモデルを模索し、生産・販売から餅加工を一体的に行う経営に行き着いた。餅は年間１５・９トンを製造。自家栽培の特別栽培米「ヒヨクモチ」を使って、「倉敷・八十八俵堂」の独自ブランドで販売している。　ＪＡ岡山西直売所の出荷仲間の紹介などで地道に顧客を増やし、倉敷市のふるさと納税返礼品に採用されている他、ＪＡ直売所や県内スーパー、インターネットなど多方面に販路を拡大。売り上げの９割を占める経営の柱になった。　小原さんは「登山も農業も自給自足が原則。通じるところが多い」と話す。山小屋勤務での接客や大工仕事、道路の舗装、水道工事などの経験が、農業経営に役立っているという。　経営が安定した１５年からは、農閑期の７、８月に北アルプスや大山などで月１０日程度の山岳ガイドも務める。１９年は大山ガイドクラブ代表に就任し、山小屋の経営を始めた。　「日常を幸せにする農業、非日常を楽しむ登山」と、どちらも全力投球する。「２０代は山、３０代は農業に打ち込み、土台を作れたと思う。農業者、登山家として一層レベルアップしたい」と話し、４０代を楽しむ。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月05日

行動起こす一歩大切　酪農女性３４０人経営ヒント学び合う　北海道でサミットファイナル　全国から酪農に携わる女性が集い、経営や技術などを学ぶ「酪農女性サミット」が３日、北海道帯広市で始まった。酪農女性ら３４０人が参加し行動を起こすことの大切さや、今後のあるべき姿などを話し合いながら交流を深めた。４日まで開く。　サミットは２０１７年から北海道で年１回開かれ、３回目の今年が最後の開催。酪農家の女性が互いに学び語り合い、女性も楽しく仕事ができる酪農を目指そうと、酪農家の女性自らが企画・運営してきた。　「酪農女性のモチベーションＵＰ！講座」と題したトークセッションでは、経営の最前線で活躍する女性たちが登壇した。　オランダで酪農家と結婚したニューランド伏木亜輝さん（４３）は、酪農経営は義父と夫が行い「牧場に自分の居場所がない」と悩んでいたことを話した。自分のやりたいことは何かを考えた結果、日本からの研修を受け入れる事業を始めたことを紹介。「少しでも考えたらアクションを起こしてみて」と会場に呼び掛けた。　北海道大樹町で経産牛６００頭を飼育する「カネソファーム」の金曽千春代表は、１５歳で酪農家の実家を継ぐ決意をした生い立ちを披露した。経営者として先代からの思いを受け継ぎ、次の世代につなぐことで「酪農の未来は明るい」と語った。　酪農以外では、神奈川県藤沢市で野菜を栽培する「えと菜園」の小島希世子代表が、ホームレスや引きこもりの人に農作業を体験してもらい、農家への就職などにつなげる取り組みを紹介した。　「後継者不足に悩む農家と、働きたくても働けない人を結び付けたいとの思いから始めた」と話した。「農業は裾野が広い。適材適所を見つければ、人の才能を伸ばせる産業だ」と農業の可能性を訴えた。　サミットはＪＡ全農、日本コカ・コーラが共催。中央畜産会が後援した。４日は帯広畜産大学の仙北谷康教授が酪農所得や共済について話す他、参加者同士がモチベーションを保つ工夫を話し合う。成果　農場で実践を　参加者３倍に、注目実感　＜初回からの実行委員長　砂子田円佳さん＞　北海道内の酪農女性が企画・運営し、全国から酪農に携わる女性らが年１回集う「酪農女性サミット」。これまで全３回の実行委員長を務めてきた広尾町の酪農家・砂子田円佳さん（３６）にサミットを始めた経緯や思い、成果などを聞いた。　──開催したきっかけを教えてください。　女性酪農家が話すパネル討論にパネリストとして参加した時、参加者から「これだけ頑張っている人がいるなら酪農女性が集うサミットを開いたらどうか」という意見が出て、酪農家ら６人で企画した。互いに見ず知らずだったが、楽しく酪農をするには勉強も大事、女性の酪農にも勉強する場があればなど、共通した課題や方向性を持っていてすぐに意気投合した。　──女性だけにした理由は何ですか。　酪農関係のセミナーは多いが、参加する女性は少なく質問していいのかと遠慮しがち。「女性」と銘打つことで来やすい人もいる。　私も２０代で実家から独立した時、「お前なんか嫁に行ってすぐにやめるだろう」と言われ悔しい思いをした。頑張って働き３０代になり、女性らしく生きることや理解してもらうことの大切さを感じた。それにはもっと力を付けないといけない。言われたことだけしてもんもんとするのでなく、勉強して提案することで違う世界が見えてくる。　──３年間、サミットを開いた手応えは。　初回に比べ参加者が３倍ほどに伸びた。当初は「やって意味があるのか」とも言われてきたが、男性の見る目が変わった。開催案内を広報誌や店舗に張って紹介してくれるＪＡもあった。３年の積み重ねで多くの人に注目されるようになったと実感している。大会実行委員への講演の依頼も増えている。私たちの体験を通じ、次に続く人たちが前に出やすくなってほしい。　──今回で最後の開催としています。　「ファイナル」としたが「これで終わり、解散」ではなく、実行委員が各地で小さくても動いていきたい。参加者も各地域に帰って動き始めてほしいし、その手伝いができたらうれしい。（聞き手・洲見菜種）日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月04日

冬風揺れる柿すだれ　ＪＡふくしま未来伊達地区　全国有数のあんぽ柿産地、福島県のＪＡふくしま未来伊達地区管内で、皮をむいた柿を干し場につるす加工作業が最盛期を迎えている。きれいなオレンジ色の柿が次々とつるされる光景は「柿色のカーテン」と呼ばれ、この時期の風物詩だ。　原料の「蜂屋」や「平核無」の渋柿から乾燥によって独特の深い味わいと甘味を生み出す地区特産のあんぽ柿。　同地区では、１１月上旬から原料となる柿の収穫作業が始まり、中旬からは、連通しと呼ばれる柿の皮むきや縄に柿を取り付ける作業、干し場につるす作業など、加工作業が本格化する。　ＪＡ伊達地区あんぽ柿生産部会長の佐藤孝一さん方では、１１月１５日から加工作業を開始。約８トンを加工する。１本の縄に１０個ほど付けられた柿は、手作業で次々と専用の干し場につるされ、約４０日間自然乾燥し、あんぽ柿として出荷される。「昼夜の寒暖の差や乾燥に適したこの産地特有の自然環境が、味わい深い極上のあんぽ柿を育む」と佐藤部会長は話す。　ＪＡのあんぽ柿は、主に京浜地方を中心に各地の市場などへ出荷される。現在、「平核無」が出荷最盛期を迎え、生産量の９割以上を占める「蜂屋」は、１２月上旬から本格的な出荷が始まり、翌年の３月下旬まで続く。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月04日

［岡山・ＪＡ岡山西移動編集局］　豪雨被災から１年５カ月　営農再開へ一歩　果樹産地の総社市　２０１８年７月の西日本豪雨でブドウ園などの農地や農業用施設に甚大な被害を受けた果樹産地・ＪＡ岡山西管内の岡山県総社市福谷地区。６日で１年５カ月となる中、営農再開の動きが始まった。県と市の連携で氾濫した高梁川の堤防を整備し、浸水被害を受けた約３ヘクタールの園地をかさ上げする。１００年続く農業に向け、地域の話し合いが進み、近く工事が始まる。ＪＡは営農や融資相談で復興を後押しする。異常気象のリスクが高まる中、災害に強い地域農業のモデルとして注目が集まる。（鈴木薫子）次代に継に向け　堤防整備、園地かさ上げ　同地区は県内有数のブドウの早期加温栽培産地。しかし、園地には、ビニールが剥がれ、骨組みがあらわのハウスや、川から流れてきた大きな岩が目立つ。堤防の決壊で農地の浸水や施設が倒壊。今も園地は豪雨被害発生時のままだ。　県は同地区で約２キロにわたる高梁川の堤防整備に乗り出した。道路から１、２メートル上げる計画で下流側から用地取得を進めている。同地区の他、高梁川に隣接する４地区で計約５キロの堤防を整備。近く工事に着手し、２２年度内の完了を目指す。　園地整備は同市が担当する。堤防から下の園地を３、４メートルかさ上げし、堤防と同じ高さにする方針。整備範囲は上流約６００メートルで園地は約３ヘクタール。河川などの残土で埋め立て、栽培用に上層６０センチはきれいな土で埋め立てを計画する。復旧には、ＪＡ担当者も営農再開に向け密に情報交換をする。　ブドウや桃の生産者２２人でつくる福谷果樹組合は、被災した１８年産売上高は前年産比２割減の６５００万円。１９年産は上向いたが、被災前水準には達していない。　ブドウ「マスカット・オブ・アレキサンドリア」などを栽培する同組合の温室ブドウ部会の仮谷昌典部会長は、経営面積の半分の１０アールでハウス３棟が倒壊。被害を免れたハウスとの距離は３０メートル。半分の土地で収益を高めようと栽培に励む。５４歳の仮谷部会長は「８０代まで農業を続けたい。今が踏ん張り時。復旧に時間がかかるのは覚悟の上で、次世代のために災害に強い農業を復活させたい」と強調する。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月03日

これユズ！？　広島の個性派　初出荷　人の顔ほどのジャンボサイズかんきつ「獅子柚子（ししゆず）」の出荷が始まった。ＪＡ広島ゆたか上島選果場管内で栽培される特産で、ブンタンの一種とされる大型の香酸かんきつ。　直径２０センチを超える黄金色の果実は、表面がボコボコと波打っており、獅子を連想させる迫力ある外観から別名「鬼柚（おにゆ）」とも呼ばれ、魔よけや縁起物として珍重される。　広島市中央卸売市場ではこのほど初入荷。広島市のスーパーやデパートでは冬至に向けたディスプレー商材として売場に飾る他、温泉施設や外食業界、観光施設からの引き合いもある。　広印広島青果の小山隆之副部長は「存在感抜群の外観に加え、季節感やストーリー性があり注目を集めている。地元の個性派商品として紹介したい」と話す。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月03日

在来カブ継承を　滋賀で初のサミット　全国各地のカブ産地が一堂に会し、カブの魅力を発信する「全国在来かぶらサミット２０１９」が１日、大津市の龍谷大学で開かれた。後援する滋賀県によると、カブに特化した全国規模の会合は初めて。講演会で保存食として発展したカブの歴史が紹介された他、在来品種の継承を求める意見が出た。　主催は「三大かぶら王国」と称される県内の産地関係者や同大学でつくる実行委員会。同県のＪＡグリーン近江も加わった。産地関係者や消費者約１５０人が参加した。　サミットでは、山形大学の江頭宏昌教授が「日本各地の在来カブとその利用の文化」と題して基調講演。種まきから２カ月と短期間で収穫でき、「全国的に保存食として重要な位置付けにあった」と説明。在来カブは全国に約１００種あり、各地で保存加工技術が発展したと紹介した。信州大学の松島憲一准教授は、在来カブと郷土料理について講演。地域ごとに在来カブを使った独自の郷土料理が発展したと指摘し、「在来カブは地域の宝。（品種を）保全・伝承してほしい」と訴えた。　会場では、全国１３府県の２８種の在来カブが並び、パネル展示や漬物の試食販売が行われた。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月02日

地方版総合戦略　５年後へ真剣に丁寧に　住民主体本音で議論　北海道鹿追町　今後５年間の地域の目指す将来像を描く地方版総合戦略の策定が各地で進む。地方創生の交付金を得るためだけでなく、地域ならではの“未来予想図”を作ろうとワークショップなどの手法を取り入れる自治体が目立つ。地域の課題解決や目標に向け議論を深め、住民主体の策定に向けた模索が始まっている。農商工や福祉　多世代が参加　１１月半ば、人口５３００人の北海道鹿追町。「公共交通機関が減った。畜産農家と連携しバイオガスでバスを走らせられないか」「移住者や地域に興味を持つ人を温かく迎えられる町にしたい」。農家や会社員、高校生や高齢者、役場職員、ＪＡ鹿追町役職員ら８０人が思い思いの意見を出す。各テーブルで付箋に自分の考えを書き、町の課題や将来像をポスターに記した。　千歳市から移住した斉藤亜利紗さん（２６）は「ＪＡや商工会の人と初めて話し、親しくなれた。町の未来は自分たちの問題。毎年ワークショップを開いてほしい」と話す。　同町が夏から開くワークショップには毎回、ＪＡ役職員が１０人程度と農家も参加する。ＪＡの櫻井文彦常務は「農業の課題を農家以外の人と共有したいと思い参加した。多世代と意見を交わせて楽しい」。８０ヘクタールで畑作経営する植田葉子さん（５５）は「農業と家事に追われ、真剣に街づくりを考えたことはなかった。意見を出し合って作った計画ができると思う」と話す。　同町では、５年前の同戦略を町の産官学の代表を集めた審議会で決めた。今回は審議会とは別に、公募などで集まった住民がワークショップを開き、福祉や経済などテーマごとに話し合い戦略に反映させる。同町企画財政課は「新たな戦略策定は住民主体で身近なものにしたい」と話す。年度内に、戦略と町の総合計画を策定する方針だ。外部委託の反省踏まえ　地域の将来設計を描く地方版総合戦略。地方自治総合研究所が２０１８年に公表した調査では、回答した１３４２市町村のうち７７％がコンサルタントなど外部に策定を委託していた。この反省から、プロセスを重視し住民主体の戦略にする動きが生まれている。アンケートや集落点検など手法はさまざま。策定時期は基本的に今年度だが、話し合う期間を確保するため、策定を来年度に延長する自治体も複数ある。　香川県東かがわ市は１１月上旬、気軽で自由に対話ができる「ワールドカフェ」を試みた。今後も対話型の話し合いを行い、戦略づくりの参考にする。同市は「言いっ放しでなく、住民の意見を戦略に反映する仕組みを模索している」とする。　鳥取県琴浦町は「ことうら未来カフェ」で、将来の町の姿を住民同士が話し合う。長崎県五島市は、市民と高校生に交通や農業、病院などの課題などを聞くアンケートを実施。同市は「雇用の場の確保や担い手不足対策を求める意見が多く骨子案に反映する」とする。形式的でなく　地方自治総合研究所の今井照主任研究員の話　５年前も、建前はさまざまな業界の人を集めて策定するように言われたが、実際は期間も短く、形式的な策定が主だった。地方創生は、人口増という数字達成を目的にしてはいけない。地方再生に向けて地域にとって何が必要なのかを話し合い、住民目線で主体的な形にする必要がある。＜ことば＞　地方版総合戦略　「まち」「ひと」「しごと」を柱に、目標を掲げて策定する自治体の将来計画。１５年度から始まり、今後５年の政策目標や施策の基本方向を盛り込む。現在、各自治体が第１期（１５～１９年度）の検証と併せ、次期５年間を見据えた同戦略の策定を進めている。国のまち・ひと・しごと総合戦略は年内に決定する。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年12月01日

農高初　花き国際認証取得へ　世界と未来視野　県立栃木農高模擬会社で経営を学ぶ　環境配慮した生産実践　　県立栃木農業高校の模擬会社「フローラＴＯＣＨＩＮＯＵ」が、来年１月にも国内の農業高校として初めて、花き栽培の国際認証ＭＰＳ―ＡＢＣ（花き産業総合認証環境部門）を取得する見通しだ。既に仮認証を取得し、１１月に行われた現地審査の結果を待つ。環境への配慮で、花きに国際的な付加価値をつけることで、将来的な海外輸出も視野に入れる。　模擬会社は２０１６年に、草花の栽培や経営をより専門的・実践的に学ぶために設立した。農業科の生徒ら７人が参加し生産部、販売部、企画部、経理部、広報部の５部門からなる。シクラメンやサイネリアの鉢花を中心に８品目を栽培し、アジサイやトルコギキョウも生産する予定だ。　生徒らは、１５年に国連サミットで採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）について学ぶ中で、欧州の園芸技術や環境への意識の高さを痛感。オランダを発祥とし花き生産の環境負担を低減する国際認証である、ＭＰＳ取得を目指すことにした。　ＭＰＳは農薬や肥料、エネルギーをできるだけ削減し、環境と安全に配慮した花き栽培を行う。認証取得に向けては、同校の農場での栽培記録を審査機関に報告し、１８年１０月には国内の農業高校で初めて仮認証を受けた。　さらに１９年１１月中旬には、審査員が学校を訪れ、農場を現地調査。農薬や肥料、エネルギー、水の使用状況や廃棄物の分別状況など五つの環境負担要素について審査した。今後、これまで約１年間の栽培記録と現地での審査を基にポイントを算出。来年１月に、ポイントに応じた認証を受ける予定だ。　農業科３年生の佐々木一哉さん（１７）は「花き栽培などの農業は、見た目の美しさだけでなく、常に循環型・持続可能であり、環境に配慮した産業でなければならないと学んだ。この取り組みを多くの消費者に発信していきたい」と話す。　「ＭＰＳ―ＡＢＣ」は農業大学校が取得した例はあるが、高校では初となる。同校生徒の取り組みについて、本多淳一ＭＰＳ審査員は「世界的潮流である環境負荷が少ない生産への意識を高める上で、認証の教育的な意義は大きい」と強調。「取得はゴールではなくスタート。蓄積した情報を基に、翌年以降のさらなる改善に挑戦してほしい」と期待する。　同校は８月、ユネスコ憲章に示された理念を実現するため、平和や国際的な連携を実践する学校「ユネスコスクール」への加盟が決定。気候変動への対応や持続可能な生産と消費など、国際社会が達成を目指すＳＤＧｓの１７の目標に積極的に取り組んでいる。＜メモ＞　ＭＰＳ（花き産業総合認証）は、花き業界の世界標準的な認証制度。２０１８年現在、４５カ国以上、約３２００団体が認証を取得している。認証の対象は、花きの生産者、流通業者。日本では０７年からＭＰＳジャパンが認証の取り扱いを始め、現在７８の個人・団体が参加している。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年11月30日

母さんの頑張り反響　豪雨被災地の「花ドレ」人気　福岡県朝倉市の女性グループ　福岡県朝倉市で活動する女性グループ「宮園たんぽぽの会」が作る、コスモスの花びらドレッシング「乙女の花ドレ」が販路を広げている。九州北部豪雨の被害農地で育てたコスモスを使い、復旧を後押しするという商品コンセプトに共感が集まった。通信販売、地元観光協会、高校文化祭などで扱う。見た目の鮮やかさ、手作りの味が評判を呼んでいる。　２０１７年の豪雨で被害があった同市黒川地区宮園集落の農地や荒廃地でコスモスを育て、収獲する。ドレッシング製造の拠点は地元公民館。同グループ４人が、花びらにタマネギ、塩こうじ、植物油、穀物酢を加えて手作りする。　さっぱりとした和風の味わいと美しい彩りが人気だ。サラダ以外にも豚しゃぶやカルパッチョ、パスタなどにも合うという。１８年秋に商品化した。１本（２００ミリリットル）７５０円。　需要増を受け、グループは通年販売も検討。コスモスの花びらなどをミキサーにかけた後、冷凍保存する方法を試みる。商品開発・販売に協力する、あさくら観光協会の里川径一事務局長は「災害に負けずに頑張る地域のお母さんたちの思いが地域の励みになればいい」とエールを贈る。日本農業新聞の購読はこちら>> 2019年11月29日

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