サイトマップ
おすすめ記事
［未来人材］ ３６歳。コンサルから転身 Ｊターンし夢を実現 雪害負けず規模拡大 岡山県高梁市 津山純平さん
岡山県高梁市の津山純平さん（３６）は、１３年勤めた大手流通企業を退職し、２０２０年春にトマト農家として新規就農した。都会でコンビニのコンサルティング業務に携わっていたが、独立への憧れと家族との時間を優先させたいとの思いから、Ｊターン移住を決断。物を売る側から作る側へと立場を変えた。就農直後には雪害に襲われ、自然の脅威を実感したが、それでも、失敗を恐れず挑戦し続ける。
津山さんは同県倉敷市出身。大学卒業後は、東京都と愛知県で、コンサルティング担当として業務に励んだ。個人事業主を相手に、店舗立ち上げから経営指導、品ぞろえ、従業員の教育まで、関わった店舗数は１００以上だ。
激務で休日もなく、３５歳を前に将来を考え直した。就職後に引っ越しを６回経験し「好きな仕事だったが、地に足を着けて仕事をしていないような気がした」と津山さん。夢だった独立を決意し、興味があった農業経営を選んだ。
移住先は、互いの実家に行き来しやすいよう、倉敷市と妻の出身地の島根県出雲市との中間地になる高梁市備中町に決めた。１９年４月に移住し、採算性が高い夏秋トマトを栽培しようと、ベテラン農家の下で１年間研修した。
２０年に、離農した農家のハウス１２アールを引き継ぎ、独立。しかし、苗の定植直前の４月中旬、季節外れの大雪で３アール分のハウス４棟が倒壊してしまった。栽培に備え早めに準備していたことが響いた。「農業は自然との闘い」と聞いてはいたが、それを目の当たりにして落ち込んだ。同時に、自分が独立したことを改めて実感した。
無事だったハウス９アールで定植し、７～１１月に１２トンを出荷。栽培期間はあっという間に過ぎた。研修先の農家や県の農業普及指導センターとの連絡を密にし、疑問はすぐに解決させたことで、満足のいく収量と品質を実現した。
２年目の２１年産は、高梁市が運営する営農団地「榮農王国山光園」に入植し、４０アールを手掛ける計画だ。規模はかなり広がるが、津山さんに迷いはない。前職時代で培ったスケジュール管理も生かし、経営者として効率・採算性を高めた経営を目指す。
農のひととき
「これまで当たり前だったことが非日常になった」と津山さん。妻と２人で標高５００メートル地点に住み、スーパーまで車で３０分かかる。移住当初は不便を感じたが、今は、買い物に行くこともイベントになり、楽しんでいる。実家の家族と会う機会も増えた。これまで１年に１回しか会えなかったが、１カ月に１回は会い、交流を深めている。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月28日
ビールかすで大幅増収 黒大豆 最大５割 岡山市の若手農家グループ
岡山市の若手農業者クラブ「アグリドリームＳＥＴＯ」は、黒大豆の栽培でビールかすを施すと、慣行栽培に比べて１０アール当たりの収量が最大で５割増えることを確かめた。化学肥料との組み合わせで生育が早まり、大粒の割合も増えた。土壌の養分バランスの改善で課題だった連作障害の対策にも期待する。
同クラブは同市東区瀬戸町の若手１１人で構成する。地元のキリンビール岡山工場から出るビールかすを土づくりに活用し、２０２０年産に市の助成を受けて試験した。……
2021年02月24日
優良品種 流出防ぐ 知財戦略見直し 農水省
農水省は、品種やブランド、技術といった農業分野の知的財産の保護や有効利用に向け、２０２１年度からの５年間の戦略を作る。国産農産物の輸出拡大を進める中、日本の優良品種の海外流出対策を柱とする方針。海外に持ち出された品種が日本に入ってきたり、海外市場で競合相手となったりするのを防ぐ。４月の策定に向け、有識者による検討を進める。
同戦略は０７年に策定して以来、おおむね５年ごとに見直している。現行戦略は、特定産地のブランドを知的財産として守る地理的表示（ＧＩ）保護制度や海外市場での模倣品対策などが柱。今回は３度目の見直しで、有識者による戦略検討会（座長＝渡部俊也東京大学未来ビジョン研究センター教授）の初会合を１９日に開き、新戦略の方向性について意見を交わした。
新戦略では、日本の優れた品種や家畜の遺伝資源の海外流出対策に重点を置く方針。政府は農林水産物・食品の輸出額を３０年までに５兆円とする目標を掲げるが、輸出がさらに増えれば、優良品種の流出や日本産の模倣品が出回る可能性も高まると同省はみるためだ。
具体策として、４月に一部施行される改正種苗法や、昨年に施行された改正家畜改良増殖法や家畜遺伝資源の不正競争防止法による優良品種や和牛遺伝資源の保護を盛り込む方向で検討。制度開始から５年間で１０４産品の登録にとどまるＧＩの一層の普及、スマート農業技術の保護、知的財産に関わる人材の育成なども盛り込む方針だ。
検討会の初会合で委員からは、現場の農家にも施策の重要性を理解してもらえるよう、戦略の周知にも重点を置くべきだとする意見が出た。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月24日
社会課題解決プロジェクトで受賞 放棄地再生に将来性 ススキ栽培事業提案 愛知・ＪＡひまわり
【愛知・ひまわり】ＪＡひまわりは、新規事業の創出と組織風土の改革や職員の人材育成に力を注ぐ。その一環として今年度、輸送用機械器具を扱う武蔵精密工業（豊橋市）が主催するプロジェクト「東三河Ｉｎｎｏｖａｔｏｒ’ｓＧａｔｅ（イノベーターズゲート） ２０２０」に初めて参加した。ＪＡは、ススキを栽培することによる耕作放棄地の解消に向けた新規の事業案を発表。審査員特別賞を受賞した。……
2021年02月26日
広報大賞６ＪＡ表彰 発信の必要性強調 全中
ＪＡ全中は２６日、ＪＡ広報活動の優良事例を全国に紹介し取り組み強化につなげるＪＡ広報大賞の表彰式を東京都千代田区で開いた。入賞した６ＪＡはオンラインで参加。今後も活動に力を入れることを表明した。
総合の部で大賞に輝いたＪＡ香川県の港義弘経営管理委員会会長が、受賞ＪＡを代表してあいさつした。……
2021年02月27日
