昨年１２月以降に東北、北陸地方などを襲った大雪で被害を受けた農業用ハウスの再建に向けて、農水省やＪＡ全農は、資材の早めの発注を農家に呼び掛けている。特にパイプは、農家が発注してから納品されるまでに通常でも２、３カ月程度かかる。これから復旧作業が本格的に始まるため、円滑な資材の手配には、必要な規格や量の把握が重要と指摘する。
　
　農水省によると、今回の大雪による農業用ハウスの被害は２５日時点で２６道府県の１万５４２０件に上り、被害額も９４億円に及ぶ。岩手、秋田、山形、新潟の各県で被害が大きい。雪が残る地域も多く、「被害の全容はまだ分からない」（技術普及課）状況だ。

　大雪からの早期復旧に向けて同省は、全農などの関係団体や資材メーカーに通知を出し、農家に①規格ごとに必要な資材の量を整理して早めに発注する②流通の混乱を避けるため、複数の販売店などへの重複注文は控える──ことを呼び掛けている。

　造管メーカーは、厚さや長さなどが異なる、さまざまな規格のパイプを製造している。全農によると、造管メーカーが農業用ハウスに使われるパイプを製造する頻度は１～１・５カ月に１回程度。農家が発注してから、農業用ハウスメーカーに原料パイプが納品されるまでには「２、３カ月程度かかることが一般的だ」（資材課）という。

　全農は円滑な資材供給と施工に向け、各県本部と、過去の災害のハウス復旧で発生した課題や解決策を共有。自力で施工する農家を支援するため、講習会を４月以降、各地で開く考えだ。

　農水省も２月、自治体やＪＡ、農業用ハウスメーカーなどによる連絡会議を岩手、秋田、山形、新潟の各県で開き、被害状況やハウスの発注状況、課題などを共有。関係組織の連携を促し、迅速な復旧を目指している。

　一方で、新型コロナウイルス禍からの経済回復により、パイプの原料となるコイルの需要が高まっていることから、全農は「パイプの需給がタイトになりつつある」（同）と説明する。