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エゴマに高抗酸化力 そば粉、玄米、黒大豆も 富山県食品研３４品目を調査
富山県農林水産総合技術センター食品研究所は「県内産農産物の抗酸化力評価」をまとめ、３日の研究発表会で説明した。調査した県産３４品目の中で「生のエゴマの葉」が最も高い数値が出た。実際には調理して食べることを想定し、品目ごとに加熱や保存した場合の抗酸化力の変化も示しており、県産の販売促進や消費者の利用拡大に役立てる。
体を酸化させる活性酸素は、さまざまな病気の発症に関係しているとされる。「抗酸化力」が人体にもたらす効果は研究途上だが、活性酸素の害を防ぐ役割が期待されている。健康志向の高まりを受けて食品研究所は、２０１２～１９年度にわたり、県内の農産物や加工品３４品目の抗酸化力を、ＯＲＡＣ法と呼ばれる測定方法で分析した。
ＯＲＡＣは「活性酸素吸収能力」と訳される指標。ポリフェノールやビタミンＣなど水溶性抗酸化物質が関係する数値と、ビタミンＥなど脂溶性抗酸化物質が関係する数値をそれぞれ測定して合算し、抗酸化力を評価した。３４品目のうち、生のエゴマの葉は１１９と格段に高い数値が測定された。エゴマはシソ科の一年草で、富山市が特産として力を入れている。えごま油も５３と高い。
他に高い値が出たのは、そば粉（品種は「信濃１号」）の９０、玄米（「富山赤７８号」）８１、乾燥した黒大豆（「丹波黒」）７７、ユズ果皮７０、バタバタ茶葉６９、生のブルーベリー５７など。米みそは４社で調べたところ４５～５１と比較的高かった。
詳細は食品研究所のホームページで公開し、加熱や保存による抗酸化力の変化も紹介している。発表会場でも関心は高く、「食べるときの分量を考慮するのも大事ではないか」などと質問や意見が相次いだ。
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2021年03月04日
日本農業賞 ネットで表彰式
ＪＡ全中とＮＨＫは６日、第４９回・５０回日本農業賞の表彰式をオンラインで開催した。新型コロナウイルス感染拡大により表彰式を延期していた昨年の第４９回の大賞７組、特別賞３組と、第５０回の大賞７組、特別賞３組へ、事前に送付していた表彰状を読み上げた。国内農業のトップランナーをたたえ、地域農業のけん引役としての一層の活躍に期待を寄せた。
全中の中家徹会長は「コロナ下で国消国産の重要性が広く認識された」と指摘。……
2021年03月07日
ドローン＋スマートグラス 桃せん孔細菌病防除 山梨大
山梨大学は、ドローン（小型無人飛行機）とスマートグラス（カメラ付き眼鏡型端末）を組み合わせ、桃のせん孔細菌病の防除方法を研究している。桃園を上空から撮影し、木の生育や園地環境を盛り込んだ地理情報システム（ＧＩＳ）を構築。被害箇所や発生しやすい場所を特定する。その情報を基に、地上からはスマートグラスで病斑を検出、枝の適切な切除場所を表示する。
初心者でも対策ができる技術として、２０２２年度の実用化を目指す。
桃のせん孔細菌病は、枝や葉、果実に感染し、樹勢や果実の商品価値の低下を引き起こす。降雨や風によって感染が拡大。薬剤だけで防ぐことが難しいため、被害枝・葉の切除や被害果の摘果が必要になる。
しかし、木の上部まで確認して作業するため、昇降機や脚立が必要で、高齢者の事故が多発している。一方、新規参入者には枝の切除場所などが分かりにくく、的確な防除が困難だった。
同大学工学部の小谷信司教授は、高解像度のビデオカメラを搭載したドローンで、園地を上空から撮影。園の被害状況が分かるＧＩＳを構築している。将来的には、自動的に被害を検出できる画像認識システムを目指している。
温湿度や風、降ひょうのデータに加え、木の被害状況を地図上に入力し発生しやすい条件を見つけ出す。小谷教授は「地域全体で防除することが重要だ。発生しやすい園地は、別の作物に転作するなどの対策がとれる」と指摘する。
スマートグラスは、付属のカメラ映像から病斑を検出し、切除する具体的な場所を示す。確認しながら作業でき、見落としや切り忘れを防げる。切除した枝や葉、果実は検査を実施。病斑の検出が正しかったか確認し、精度を高める。
２１年度は、生産現場で実証を進める予定だ。小谷教授は「桃のせん孔細菌病で技術を確立すれば、他の果樹や病害にも応用できる」と期待する。
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2021年03月09日
２０１８年産かんきつ収穫量 和歌山が全国１位に 農水省調査
２０１８年産の温州ミカンや中晩かんを含むかんきつ収穫量で、和歌山県が４４年連続１位だった愛媛県を上回り、１位となったことが農水省の調査で分かった。愛媛県は同年７月の西日本豪雨で園地が被災し、ミカンの収穫量が減った。
農水省は２月までに、ミカンとかんきつ類の収獲量の調査結果をそれぞれまとめた。……
2021年03月09日
生協宅配の新規加入者 「収束後も利用増」の意向 生協総研が調査
生協宅配の新規加入者のうち、新型コロナウイルス収束後も利用を増やすとした回答が約３割に上ったことが、生協総合研究所の調査で分かった。コロナ下で生協宅配の新規加入を決めたタイミングは、１回目の緊急事態宣言が発令された昨年４月が最も多かった。
調査は、昨年１０～１１月、世帯や回答者本人が生協宅配を主に利用している全国の２５～６４歳の女性を対象に実施し、４８８１人が回答した。……
2021年03月07日
