２７年和牛全共 北海道で開催
2020年11月26日
全国和牛登録協会は２５日、２０２７年に予定する第１３回全国和牛能力共進会（和牛全共）の最終比較審査を北海道で開くことを決めた。５年に１回、全国から和牛を集めて改良成果を確認するもので、農畜産物に関する催しでは国内最大級。北海道での開催は初めて。
北海道は繁殖を中心に和牛生産が盛んで、１９年度の和牛子牛の生産頭数は全国２位……
北海道は繁殖を中心に和牛生産が盛んで、１９年度の和牛子牛の生産頭数は全国２位……
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緊急事態下、切り花低迷 葬儀縮小し輪菊平年の半値
政府の緊急事態宣言再発令を受け、業務や仏花で使う切り花の相場が大きく下落している。主力の輪菊は平年の半値近くで、カーネーションやスターチスなど他の仏花商材も低迷する。都内卸は「葬儀の縮小が加速して業者からの引き合いが弱く、小売店の荷動きも鈍い」とし、販売苦戦の長期化を警戒する。
日農平均価格（全国大手７卸のデータを集計）を見ると、年明けから軟調だった輪菊の相場は、東京など４都県で緊急事態宣言が発令された後の１１日以降、一段と下げが進んだ。１１都府県への拡大が決まった１３日には１本当たり２８円と、昨年４月の宣言発令時以来、９カ月ぶりに３０円を割った。１５日は３５円とやや戻したが、平年（過去５年平均）比２８円（４５％）安と振るわない。
１５日の市場ごとの相場も、前市から小幅に反発した東京こそ３９円だったが、大阪と名古屋で２７円となるなど、大消費地を抱える宣言発令地域での低迷が目立つ。
輪菊の主産地のＪＡ愛知みなみは「上位等級の値が付かず、平均すると平年より１本当たり３０～４０円安い。需要の落ち込んだ状況が続けば、来年度は定期契約で販売できる量が減り、作型の変更も検討しなければならない」と訴える。
黄菊の主産県のＪＡおきなわも「直近まで冷え込みが強く、例年より出荷量が少ないのに相場は上向かない」と、白菊の低迷が黄菊にも影響していると実感する。
スーパーの加工束向けも低調だ。「花持ちする時季で、店の仕入れも進まない」（都内卸）。スターチスは平年比３割安、カーネーションやＬＡユリは同２割安など、仏花の相場低迷が深刻だ。切り花全体の平均価格も５６円と過去５年で最安水準で推移。入荷量は平年以下だが、行事の中止や縮小で需要が減少し供給過多となっている。
別の都内卸は「輪菊は供給量が落ち着けば相場をやや戻す。しかし需要は当面戻らないので、安値の展開は避けられない」と、苦しい販売環境を見通す。
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2021年01月16日
あす阪神・淡路大震災２６年 記憶風化させない
未曽有の被害をもたらした阪神・淡路大震災の発生から、１７日で２６年を迎える。月日の経過に伴い震災の記憶が風化する中、本紙が当時報じた現場を改めて訪れた。関係者は「当時の様子を知る人はもうほとんどいない」と口をそろえる。震災の記憶をいかに次代へ継承するか。改めて問われている。（北坂公紀）
助かった命「奇跡」 兵庫県西宮市・卸売市場
地震発生から３日後の１９９５年１月２０日付の１面。激しく倒壊した木造建築物を捉えた写真が、地震の規模の大きさを物語る。撮影されたのは兵庫県西宮市の西宮地方卸売市場だ。
「スーパーのバイヤーと取引していたら、不意に強い衝撃が走り、天井が落っこちてきた」。当時、同市場で青果卸・中善を営んでいた前田裕司さん（６５）は振り返る。
震災当日は午前４時ごろから市場で働いていた。地震発生時は、地面から突き上げられるような縦揺れの衝撃が大きく「店にトラックでも突っ込んだのかと思った。はじめは何が起こったのか分からなかった」。
木造瓦屋根で２階建てだった建物は倒壊。ただ、山積みだった荷物の上に屋根がかぶさる形で、地面との間にわずかな空間が生まれた。「命が助かったのは本当に偶然だった」。奇跡的に犠牲者は出なかったという。
当初は再建を目指したものの、膨大な建設費などを前に話はまとまらず、２００１年に閉場となった。
跡地にはスーパーなどが立ち並び、当時の面影はほとんど残っていない。前田さんは「当時の様子を知る人はもうほとんどいないと思う」と指摘する。
神戸市・農林中金事務所
「農林中央金庫神戸事務所も無残な姿に」。発生１週間となる１９９５年１月２４日付の近畿・北陸面。３階部分が押しつぶされ、大きな被害を受けたビルの写真が説明文と共に掲載された。
神戸市内にある神栄（株）の本社ビルで、当時は１、２階に農林中金の事務所が入っていた。入社７年目だった同社執行役員の中西徹さん（５６）は「当時、３階が職場だったが、出勤前だった。地震が３時間後だったら、おそらくつぶされていた」と話す。ビルは掲載４日後の２８日から解体が始まり、１９９８年には跡地に新たにビルが建てられた。
農林中金の事務所は、９５年２月からは仮設店舗で、同年７月からは仮店舗に移転して営業を再開。建て替え後のビルにも戻ったが、２００２年に大阪支店に統合された。農林中金は「大阪支店でも当時を知る人は少なくなり、現在では３人しかいない」と話す。
近年、大規模な災害が頻発し、過去の災害の「記憶」と「教訓」から学ぶことは多い。今後起こる災害で被害を少しでも抑えるために、薄れつつある震災をどう次代に継承するかが問われている。
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2021年01月16日
本紙モニター調査 米需給対策＝４割「課題あり」 輸出５兆円＝「対策次第」３割
日本農業新聞が１２月中下旬に行った農政モニター調査で、主食用米の需給均衡に向けた農水省の対策について「課題がある」との回答が３９％に達した。米政策の改善には「転作メリットの拡充」が必要との声が最多だった。農林水産物・食品の輸出額を２０３０年に５兆円にする政府目標の達成の成否は「対策次第」とみる回答が３３％で最も多かった。
農水省は昨年１２月、輸出・加工用米や麦・大豆などへの転換に１０アール当たり４万円を助成する「水田リノベーション事業」をはじめ、転作支援の拡充や米の需要喚起に向けた対策を発表。調査では「評価している」は１２％にとどまり、「課題があり見直しが必要」が３９％、「どちらともいえない」が４７％だった。
「米政策を改善するとしたら、どういった視点が必要になるか」との質問には、回答を二つまで選んでもらった。最も多かったのは「転作推進のメリット拡充」で３６％、「生産費を補う所得政策の確立」が３５％で続いた。「資材価格の引き下げ」と「米の消費喚起」も３０％の人が選んだ。
売上高が最も多い品目に「水田農業」を選んだ人に限ると、米対策については「評価」が１４％、「課題がある」が４４％、「どちらともいえない」が４２％だった。米政策の改善については、「所得政策」が４２％、「転作メリット」が３６％、「資材価格」が３５％の順だった。
農水省は２１年産の米生産を「正念場」（野上浩太郎農相）とし、需給均衡には過去最大規模となる前年産比６・７万ヘクタールの作付け転換が必要とみる。対策の実効性確保には、こうした農家の意見も踏まえ、理解を求める必要がありそうだ。
輸出５兆円目標の達成については「対策次第」が３３％だった一方、「達成できない」が２７％、「過大だ」が１６％で、「達成できる」の６％を上回った。経営品目別に見ると、「達成できる」と考える割合が最も高かったのは肉用牛肥育で１４％、低かったのは畑作物と養鶏でゼロだった。水田農業や花きは５％、施設園芸は３％にとどまった。
政府は昨年１１月、輸出目標達成に向けた実行戦略を策定したが、輸出の拡大には同戦略に沿った十分な支援策とともに、農家の意欲喚起も求められそうだ。
調査は、農業者を中心とした本紙の農政モニター１１３３人を対象に昨年１２月中下旬、郵送で実施。７５６人から回答を得た。
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2021年01月17日
１９９１年１月１７日、米国主導の多国籍軍がイラクを空爆し、湾岸戦争が始まった
１９９１年１月１７日、米国主導の多国籍軍がイラクを空爆し、湾岸戦争が始まった▼イラクによるクウェート侵略が原因。フセイン大統領は、米国は介入しないと判断していたとされる。イラクは敗北し、米国の「テロとの戦い」でフセイン政権は崩壊した。指導者の判断ミスは国を危うくする▼３８年１月１６日は日本にとってそうした日である。日中戦争の最中、近衛文麿首相は「国民政府を対手（あいて）とせず」と声明。「和平なんてしないというもので（略）泥沼化」（半藤一利著『昭和史１９２６―１９４５』）。日本はその後、三国同盟の締結、南部仏印進駐と対米戦争への道を進む。時の首相も近衛で、石油の全面禁輸など米国の報復に驚いたという▼政治学者の猪木正道さんは『日本の運命を変えた七つの決断』で、太平洋戦争の開戦では「東条よりは近衛の責任の方がはるかに重い」と断罪。「与えられた状況のもとにおいては、最も有利な、最も危険のない道を選ぶのが政治家としての使命」と指摘する。日本のコロナ初感染者の発表から１年。爆発的感染拡大に近い地域が増え、入院に優先順位を付けなければならない事態も生じている。政治家の使命に照らし菅首相の責任はいかほどか▼前出の半藤さんが亡くなった。著作から史実の見方を学んだ。
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2021年01月16日
農地特区 特例２年延長決定 「全国展開前提でない」 担当相
政府は１５日の国家戦略特区諮問会議で、兵庫県養父市で認めている企業による農地取得の特例について、８月末の期限を２年間延長する方針を決めた。２０２１年度中に特例のニーズや問題点を調査し、全国展開の可否について調整する。坂本哲志地方創生担当相は同日の閣議後記者会見で、調査は「全国展開を前提にしたものではない」と述べた。期限の延長を盛り込んだ同特区法改正案は、１８日召集の通常国会に提出する。
書面開催した同特区諮問会議で政府は、同市の特例措置について、「ニーズと問題点の調査を特区区域以外においても来年度中に実施し、その結果に基づいて全国への適用拡大について調整し、早期に必要な法案の提出を行う」との方針を提示した。……
2021年01月16日
営農の新着記事
種豚改良に育種価活用 繁殖能力向上へランキング公表 国純会、今春めど
種豚場など国内の豚の育種・改良関係者らでつくる国産純粋種豚改良協議会（国純会）は「種豚の遺伝能力ランキング」を今春にも公表する。生存産子数など繁殖に関する能力の順位で、ランドレース、大ヨークシャー、デュロックが対象。雄は上位１０頭、雌は上位５０頭の順位の他、将来は産肉能力に関する育種価を示し、国産種豚の改良を促す。
国内の養豚場では、オランダやデンマークから輸入した多産系の種豚が急速に普及。……
2021年01月18日
種子繁殖イチゴ 民間企業で初開発 育苗期間を半減 ミヨシグループ
種苗会社のミヨシグループは１５日、日本の民間企業では初となるＦ１種子イチゴを開発したと発表した。国内向けに２品種を展開する。種子系品種はランナーで増殖する品種と比べて育苗期間が半減でき、省力化や病害虫リスクの軽減、コスト削減などが見込める。農家が果実の品質を見るための試作用苗を今秋に販売する。同日から予約受け付けを始めた。
輸送性も良好 今秋、試作苗販売
同社は高品質なイチゴの安定収穫や作業負荷の軽減を目指し、７年をかけて種子系品種の開発に取り組んだ。……
2021年01月16日
施設キュウリで 葉面積指数を活用 収量予測めざす 愛知・ＪＡ西三河
施設キュウリを栽培する愛知県のＪＡ西三河きゅうり部会は、４０人の全部会員が圃場（ほじょう）に葉面積指数を計測するＬＡＩ計測センサーを設置した。施設キュウリの生産者が導入するのは全国でも珍しい。樹勢やかん水の目安に役立て、将来的には収量予測への活用を目指す。
ＬＡＩ計測センサーは植物群落の上下に照度センサーを設置し、上下の散乱光を採光する装置。葉が繁茂する状態によって上下の散乱光の光量比が変わる原理を活用し、自動で継続的に葉面積指数を計測する。静岡県農林技術研究所のトマトでの研究成果を基に、キュウリの葉面積指数を計測できるようにした。
センサーは昨年１２月、開発したＩＴ工房ＺやＪＡあいち経済連、ＪＡの担当者が圃場を巡回して設置作業に当たった。
農水省２０１９年度スマート農業技術の開発・実証プロジェクトを通じて実用化した装置で、新型コロナウイルスの影響を克服するための「経営継続補助金」を活用して全部会員が導入。産地全体でスマート農業を加速化させる。
ＪＡ営農企画課の大島健一課長補佐は「産地全体の栽培技術の高度化を図ることができる。ＬＡＩ計測データを使って収量を予測し、販売にもつなげていきたい。他品目への応用にも期待している」と話す。一部の部会員は、生育の最適化に向けて排液カウンターや流量センサーの取り付けも行った。
部会は１５年から、他産地に先駆けて部会全体で農業用情報通信技術（ＩＣＴ）ツールを積極的に活用。導入以後、１０アール当たりの収量・販売金額は約１５％向上した。技術力の高い農家による栽培環境・肥培管理のノウハウを共有し、産地のレベルアップを図っている。
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2021年01月15日
稲わら還元＋牛ふん堆肥１０アール１トン カリ施用不要に 農研機構
農研機構は１４日、水稲の元肥施用で、前作の稲わらを水田に還元して牛ふん堆肥を１０アール１トン以上まけば、カリを施用する必要がないことを明らかにした。土壌診断でカリが一定程度あれば、稲わらの還元だけでも半減できるという。カリの減肥に向けた指針をまとめて同機構のホームページで公開し、施肥コストの削減に期待する。
同日公表した「水田土壌のカリ収支を踏まえた水稲のカリ適正施用指針」で明らかにした。……
2021年01月15日
チバクロバネキノコバエ イチゴで特殊報福島県内初めて
福島県病害虫防除所は１４日、いわき市のイチゴ圃場（ほじょう）でチバクロバネキノコバエの被害を県内で初めて確認し、特殊報第３号を発表した。イチゴへの被害は長野、茨城県などに続き７県目。……
2021年01月15日
レモン新品種「璃（り）の香（か）」初収穫 かいよう病への強さ確認 静岡県東伊豆町 白鳥岳寿さん
静岡県東伊豆町のかんきつ専作農家、白鳥岳寿さん（６４）は、難防除病害のかいよう病に強いレモン新品種「璃の香」を今シーズン初収穫した。同病に強いとされる主力のニューサマーオレンジ（日向夏）は一昨年の台風の影響で発病したが、「璃の香」は発生せず、同病に対する強さを実感している。……
2021年01月14日
遠隔で指導 時間差なく 熟練技の習得 相棒は“眼鏡”「おけさ柿」で実証 新潟県×ドコモ
新潟県とＮＴＴドコモなどは、佐渡市の「おけさ柿」産地で眼鏡型ウエアラブル端末「スマートグラス」を活用した栽培指導の実証実験に乗り出した。眼鏡のレンズに文字や映像などが映し出されるスマートグラスを農業初心者が装着し、離れた場所にいる熟練の指導者と双方向で情報を共有しながら剪定（せんてい）技術などを学ぶことができる。
県内では、高齢化による生産者数の減少が深刻で、新たな担い手の確保が課題となっている。新規参入者への技術習熟支援を目的とした同実証実験は、国の２０２０年度「スマート農業実証プロジェクト」に採択され、県を代表機関とした実証コンソーシアムがスマート農業技術の実証に取り組んでいる。実証期間は２２年３月まで。
スマートグラスには、カメラ、マイク、スピーカーが内蔵されている。リアルタイムで遠隔地の指導者側が園地の映像を確認でき、音声で指示を出したり、剪定すべき枝を写真で送ったりできる。作業手順を表示する機能や果実のカラーチャートなどの画像を確認できる機能も備える他、音声による操作も可能で、両手が空いた状態で使用できる。
実証圃場（ほじょう）を提供するＪＡ佐渡のグループ会社・ＪＡファーム佐渡の川上輝雄社長は「遠隔地からタイムリーに指示が来るので、まるで隣で指導を受けているようだ。剪定作業は習熟するまで５～１０年はかかるが、スマートグラスによって、その期間を短縮できるのではないか」と期待する。
ＮＴＴドコモ新潟支店によると、今後は熟練者の技を３Ｄ映像で記録し、マニュアル化する試験も行っていくという。県農産園芸課園芸拡大推進室の横山登室長は「スマート農業によって省力化や人件費削減につなげ、県内の園芸生産拡大につなげていきたい」と意欲を示す。
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2021年01月11日
［営農ひと工夫］ ポカポカ長靴で履き替え快適 農場の防疫に貢献 ウオーマー自作 北海道の酪農家・坂井さん
北海道根室市の酪農家、坂井敏明さん（５７）は、畜舎内外で長靴を清潔に履き替えやすくする「長靴ウオーマー」を考案した。畜舎の入り口での靴の履き替えは、外部から病原体を持ち込ませないために必要な作業。簡単、便利で衛生的だと地域に広がっている。冬に暖かく乾燥した長靴は、毎日のように訪れる授精師らから「快適」と好評だ。
畜産農家にとって病原体は最大の敵だ。……
2021年01月05日
温暖化や労力不足に対応 深肥＋密苗３００ヘクタール試験 石川・ぶった農産、片倉コープアグリ
石川県野々市市のぶった農産と片倉コープアグリは、ペースト肥料の深層施肥技術を密苗に組み合わせた水稲の新技術の実証のため、２０２１年に全国３００ヘクタール以上で試験をすると、２４日発表した。作業の大幅な省力化、温暖化への対応、環境負荷の軽減など、水田農家が直面する課題への解決につながるとする。ペースト肥料の２段施用技術を「深肥（しんぴ）」と名付け、密苗と合わせて普及を目指す。
デモ用農機用意
ペースト肥料は粘性のある液状の肥料で、田植え機で移植と同時に施肥する場合、ポンプを使って楽に補給できる、機械が詰まらないので雨でも作業できるなどさまざまな長所がある。
片倉コープアグリがデモ用の田植え機を用意し、２１年に東北から九州まで全国１０県以上で実証試験をする……
2020年12月25日
春ニンジン トンネル穴開けマニュアル化 急な気温変化避けて増収へ ウェブでモデル畑の状況公開 徳島県
徳島県立農林水産総合技術支援センターは、春ニンジンのトンネルに穴を開けて温度を管理する栽培方法で、穴開けのポイントをまとめた。減収につながる急激な温度変化を避ける穴開けの方法をまとめたもので、マニュアルを基に管理したところ１割ほど増収した。穴開けの判断材料になる温度データをインターネット上で農家と共有し、データを基にした穴開けによる収量・品質の底上げを目指す。
春ニンジンの産地である同県内では、間口３メートル、高さ１３０～１６０センチほどの大型のトンネル内に１０月から翌年１月にかけて種をまき、３～６月に収穫する……
2020年12月23日
