新型コロナウイルス禍で切り花の需要が低迷する中、花業界挙げた家庭向けの売り込みが活発化している。１月３１日の「愛妻の日」や２月１４日のバレンタインデーに合わせた商戦が本格化。コロナ禍でイベント開催が難しいため、インターネット交流サイト（ＳＮＳ）などを活用して記念日に花のプレゼントを促す。産地や業者は相場回復に向け、贈答機運の高まりに期待している。（柴田真希都）

　商戦は、３月１４日のホワイトデーまでを視野に販促を強める。花の国日本協議会の調査によれば、２０２０年のバレンタインデーに花を贈った男性は１３年に比べ約６倍（７・５％）となり、特に２０代は２年連続で１割を超えた。

　新型コロナ禍の家庭需要で、都市部を中心に若年層が生花店に足を運ぶ動きも進んでおり、同協会は「次の１０年を見据えて新規の人にも花を贈る習慣を伝えていきたい」と、フラワーバレンタインの訴求対象や方法を刷新した。

　ポスターでは男性から女性への花贈りだけでなく、性別を問わない花贈りや、贈られる人と一緒に花を選ぶことも提案。「一本だっていい」「ワンコインで」といったコピーを使い、家族や友人間で気軽に花を贈る様子をイラストで表現する。

　製菓会社のグリコからのオファーで、ポッキーとの共同販促も進める。特設サイトでは６種類のポッキーに、バラやガーベラなどの花と花言葉を合わせて提案する。「＃花は自由なラブレター」のフレーズと一緒に、花やポッキーで気持ちを伝える写真付きエピソードを、ＳＮＳに投稿してもらうキャンペーンも始まった（２月２６日まで）。

　同協議会の小川典子プロモーション推進室長は「イベントの開催ができない分、リツイートキャンペーンなどＳＮＳをフル活用して、若年層の花贈りを促していく」と力を込める。

　２５日の切り花の日農平均価格（全国大手７卸のデータを集計）は、１本当たり４９円で平年（過去５年平均）比２５％安。昨年７月以来半年ぶりに５０円を割った。

　３大都市圏を含む１１都府県での緊急事態宣言の発令を受け、業務や仏花の需要低迷が響いている。バラの産地は「昨年の『母の日』のように、緊急宣言下でも宅配やオンラインなどで物日の贈答需要が高まってほしい」と期待する。