e農サーチとは?
「日本農業新聞」では、利用者の方がインターネット上で有益な農業関連情報を効率的に見つけることができるように、クローラーと呼ばれる自動巡回プログラムを導入しています。
クローラーは、日本農業新聞が指定したサイトを定期的に巡回して、更新情報を収集。「e農サーチ」の「注目」ジャンルに、その情報の見出しや情報を掲載するサイト名、URLなどを引用して自動掲載します。特に多くの人に見てもらいたいと判断した情報は、「e農サーチ」の各ジャンルにも掲載します。
インターネット上には、食や農に興味を持つ利用者にとって有益な情報が数多く存在していますが、全体の情報量が膨大なため、本当に知りたい情報に必ずたどり着けるかどうかは分かりません。検索エンジンが発達した現在でも、知りたい情報は情報の山の中に埋もれている可能性があります。「e農サーチ」では、クローラーによる収集と日本農業新聞の担当者によるチェックを通すことで、利用者にとって有益と思われる情報を随時ピックアップしていきます。「e農サーチ」を“農”を調べる足がかりとして活用してください。
「e農サーチ」で見出しなどを掲載することは、その情報の掲載する巡回先のサイトのPRにもつながります。巡回先サイトの運営者の皆さまのご理解、ご協力をお願いいたします。クローラーによる巡回を希望されない場合は、大変お手数ですがお問い合わせフォームからご連絡ください。
なお、「e農サーチ」に掲載している情報は、巡回先のサイトの運営者の責任で掲載しているものです。日本農業新聞がその情報の正確性などを保証するものではありません。
クローラーは、日本農業新聞が指定したサイトを定期的に巡回して、更新情報を収集。「e農サーチ」の「注目」ジャンルに、その情報の見出しや情報を掲載するサイト名、URLなどを引用して自動掲載します。特に多くの人に見てもらいたいと判断した情報は、「e農サーチ」の各ジャンルにも掲載します。
インターネット上には、食や農に興味を持つ利用者にとって有益な情報が数多く存在していますが、全体の情報量が膨大なため、本当に知りたい情報に必ずたどり着けるかどうかは分かりません。検索エンジンが発達した現在でも、知りたい情報は情報の山の中に埋もれている可能性があります。「e農サーチ」では、クローラーによる収集と日本農業新聞の担当者によるチェックを通すことで、利用者にとって有益と思われる情報を随時ピックアップしていきます。「e農サーチ」を“農”を調べる足がかりとして活用してください。
「e農サーチ」で見出しなどを掲載することは、その情報の掲載する巡回先のサイトのPRにもつながります。巡回先サイトの運営者の皆さまのご理解、ご協力をお願いいたします。クローラーによる巡回を希望されない場合は、大変お手数ですがお問い合わせフォームからご連絡ください。
なお、「e農サーチ」に掲載している情報は、巡回先のサイトの運営者の責任で掲載しているものです。日本農業新聞がその情報の正確性などを保証するものではありません。
おすすめ記事
豪産牛肉の輸出相手国 日本抜き中国1位に
オーストラリアの牛肉輸出額で、中国向けが初めてトップとなったことが6日までに分かった。中国の旺盛な消費需要が背景にある。豪政府の受託を受け、銀行のルーラルバンクがまとめた年次報告書で明らかにした。日本向けは6年連続で増え、過去最高を更新した。
報告書によると、2019会計年度(19年7月1日~20年6月30日)の総牛肉輸出額は、前年度比16・6%増の140億3000万豪ドル(1豪ドル約84円)。うち中国向けは同45・8%増の34億6500万豪ドルと、初めて日本向けを上回った。
中国消費者の所得増加に伴う肉の需要増に加え、アフリカ豚熱の発生による豚肉の代替需要が高かったことが背景にある。ルーラルバンクは「需要増加は中国の豚の数量が回復するまで」とみて、次年度には伸び率が鈍化すると分析。また、中国との貿易摩擦で特定企業の輸入禁止措置がなされていることも、懸念材料だと指摘している。
日本向けの牛肉輸出額は、前年度比6・4%増の27億3900万豪ドルとなった。6年連続前年度を上回り、過去最高を更新した。ただ日米貿易協定で米国産に押され、次年度は拡大が難しいという。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年03月07日
[震災10年 復興の先へ] 東北3県JA 統一活動 未来への思いを共有
震災の記憶を風化させない──。岩手、宮城、福島の各県JA中央会が、東日本大震災から10年の節目に合わせJAグループ統一活動を展開する。JAグループ役職員、生産者、消費者らが復興の歩みを振り返り、残された課題、その解決のために必要な支援、未来への思いを共有する。
岩手 トークリレーを配信
JAいわてグループは復興への取り組みや、一人一人の思いをトークでつなぐ「震災復興トークリレーション」を、10日午前9時から動画投稿サイト「ユーチューブ」で配信する。JA岩手県五連の小野寺敬作会長と県内7JAの組合員が復興の現状と取り組み、今後の復興ビジョンなどテーマに沿って、話し手と聞き手による対談形式で意見交換した内容を収録した。県内テレビ局のアナウンサー、県にゆかりのある著名人も応援メッセージで登場する。
宮城 マルシェとパネル展
JAグループ宮城とJA宮城中央会は8日、「復興マルシェ」をJR仙台駅前の仙台アエル1・2階アトリウム特設会場で開く。県内9JAとJA全農みやぎ畜産部、パールライス宮城、農協観光が計16のブースを出展する。米をはじめ新鮮な野菜や果実、花き、JA独自の加工品などを販売する。
時間は午前11時から午後4時半。震災復興パネル展示も行う。この日、JAビル宮城で開く追悼行事を終えたJA組合長も会場を訪れ、JAのキャラクターと販売を応援してマルシェを盛り上げる。
福島 会場とネットで大会
JAグループ福島は13日、郡山市の「ユラックス熱海」で東日本大震災復興祈念大会を開催する。県内の農林水産業者と生協組合員ら約700人が参加する予定だ。会場参加できない組合員・役職員らのため、インターネットで同時配信する。地域や農業・漁業・林業の復興・再生の状況を動画で紹介。被災地の生産者、台風19号被災者、新規就農者、女性農業者、農業高校生の各代表が決意表明する。大会決議も採択する。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年03月05日
熊本 新阿蘇大橋が開通 観光客増に期待 「おいしいイチゴ食べに来て」 地震で被災の木之内農園
2016年4月の熊本地震で崩落した熊本県南阿蘇村の阿蘇大橋に替わる、国道325号新阿蘇大橋が7日、開通した。“大動脈”の復活に、地元では経済振興などへの期待が高まる。
橋の近くの観光農園「阿蘇いちご畑 木之内農園」も訪問客の増加に期待する。……
2021年03月09日
オンライン研修 集合型と使い分けよう
新型コロナウイルス禍で変化したものの一つに、オンライン動画の職場利用がある。中でも注目されているのが、従業員の研修や情報共有への活用だ。効果や利便性の高さから新型コロナ終息後も普及が進むと考えられる。JAでも一部で利用が始まったが、もっと広げたい。
オンライン会議にようやく慣れたというJA職員も少なくないだろう。しかし、世の中はもっと先を進んでいる。オンラインの利用は農産物のトップセールス、商談会、交流会、セミナー、産地紹介・視察など多岐にわたり、実際のイベントを再現する試みが行われている。
中でも代替という位置付けではなく、情報通信技術(ICT)を駆使した新たな選択肢として企業などが導入を進めるのが、従業員の研修やナレッジ(知識)共有でのオンライン動画の利用である。理念教育よりも専門知識やノウハウの習得といった実務型研修に適している。
例えば、岐阜県のJAぎふは昨年10月から職員教育に動画配信を導入した。ホームページの職員専用ページにアクセスして視聴できる。金融、共済、税金などの専門知識や事業推進の留意事項などを説明する動画を各部署が制作する。神奈川県のJA横浜は育児休暇中の女性職員の職場復帰を応援する集合研修をこれまで子ども同伴で行ってきたが、コロナ禍を受けてオンライン形式に切り替えた。同県のJAさがみは事業推進大会の代わりに動画配信で事業計画やコンプライアンス(法令順守)を周知した。
オンライン研修はリアルタイムで行うものの他に、例えばユーチューブチャンネルを利用して、何回でも映像を再生できるタイプのものもある。この仕組みを使えば、「いつでも」「どこからでも」「何度でも」視聴できる。JAぎふはこのタイプだが、分かりづらいところは何度でも確認できるので、習熟効果は高いとみる。
メリットはそれだけではない。広域JAや1県1JAでは研修会場までが遠くて移動に時間がかかる、業務に忙しくて一日通しの研修に出るのは無理といった悩みも改善できる。研修への参加に消極的な職員に受講を促すことにも役立つ。
もちろん集合研修には、講師と対面することで刺激を受けやすいことや、参加する職員同士の交流、相互啓発といった良さがあり、必要性を否定するものではない。どちらか一方の選択ではなく、研修目的に合わせて使い分けていくのがよい。
職員の情報共有に動画を使う手法も新しいやり方だ。例えば企業では、新商品や新規サービスなどの従業員説明を補完するツールとして利用される。一定の期間を設けて自分の都合に合わせて映像学習ができる。受講者の確認や感想アンケート、習熟度テストのサービスもある。
JAグループ内での先行的な取り組みを積極的に情報共有し、横展開したいものである。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年03月06日

[米のミライ](4) 輸出 外・中食から家庭狙う 本物志向に応える JAグループ茨城
JAグループ茨城は、米の輸出に力を入れ「JAグループ茨城米輸出協議会」を設立、輸出用米の集荷量をこの3年で3倍にした。地道に販路を開拓し、昨年はフィンランドのスーパーで売るすし向けにも広げた。海外で日本食が広まり、粘りや香りの良い日本米の需要が高まっていて、有望な市場として開拓を進める。輸出を通じた需給調整にも期待をかける。
JA全農いばらきは2月、初めて米の県オリジナル品種「ふくまる」の輸出を始めた。3月からシンガポールの日系スーパーで、家庭用精米の売り場に並ぶ予定だ。ターゲットは中所得層以上を見込む。
JA全農いばらき米穀総合課の並木誠也課長は……
2021年03月02日