日本農業新聞の記事・写真利用ご希望の方へ
株式会社日本農業新聞が著作権を有する著作物(記事、写真、イラスト、図表など)を「私的使用のための複製」や「学校等の教育機関での利用」「引用」などの著作権法で認められている範囲を超えて利用する際には、当社の許諾を事前に得ていただくことが必要です。
インターネット上への転載などは、個人が非営利目的で行う場合でも、著作権法上の「私的使用」には当たらないので許諾が必要となります。社内ネットワークやLAN(構内情報通信網)への転載などについても同様です。
お申し込み方法については、下記の1~3をご覧ください。なお、JAからの申し込み方法等は異なりますので、お問い合わせください。
著作権についての基本的な考え方は、一般社団法人日本新聞協会の下記の見解に準じています。
・ 新聞著作権に関する日本新聞協会編集委員会の見解(1978年5月)
・ ネットワーク上の著作権について(1997年11月)
1.記事などの利用について
◇基本料金表(消費税は内税)
○個人・公的教育機関・行政・研究機関は2,160円
○報道機関は3,240円
*上記のうち二つの用途で同時使用する場合、高額な方の料金に20%を加算します。
*再使用・継続使用(印刷物は版が変わった場合、インターネットは2年目以降、映像は再放送など)は80%の料金とします。
◇申込書はこちら【PDFファイル】
◇お問い合わせ(平日10:00~18:00)
日本農業新聞 読者相談室
〒102-8409 東京都千代田区一番町23-3
Tel 03(6281)5813 Fax 03(6281)5854
2.企業などの「クリッピング」について
◇利用条件
◇クリッピング基本料金表(月額、消費税は内税)
*イントラネット等での利用の場合は、配布部数(部、人)を端末数に置き換える。
*配布部数1001部(人)以上または利用記事数月701件以上は相談。
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日本農業新聞 読者相談室
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3.写真の利用「あぐりフォトサービス」について
◇利用条件
◇基本料金表(消費税は内税)
*昭和48年以前の写真は1,000円割増とします。
*上記のうち二つの用途で同時使用する場合、高額な方の料金に20%を加算します。
*再使用・継続使用(印刷物は版が変わった場合、インターネットは2年目以降、映像は再放送など)は80%の料金とします。
◇申込書はこちら【PDFファイル】
◇お問い合わせ
日本農業新聞 写真部
〒104-8426 東京都中央区築地3-5-10
Tel 03(6281)5839 Fax 03(6281)5871
1.記事などの利用について | |
2.企業などの「クリッピング」について | |
3.写真の利用「あぐりフォトサービス」について |
著作権についての基本的な考え方は、一般社団法人日本新聞協会の下記の見解に準じています。
・ 新聞著作権に関する日本新聞協会編集委員会の見解(1978年5月)
・ ネットワーク上の著作権について(1997年11月)
1.記事などの利用について
株式会社日本農業新聞が著作権を有する記事の転載などの利用を希望する場合には、下記の利用条件や料金を確認した上で、申込書をダウンロードして必要事項を記入し、事前にお申し込みください。折り返し、許諾の可否とその後の手続きについてお知らせします。
企業や官公庁などの組織内で記事を継続的にコピーし、配布する「クリッピング」については、企業などの「クリッピング」についてをご覧ください。
◇利用条件
(1) | 日本農業新聞の信用や品位を傷つけないこと。 |
(2) | ご利用は原則1用途1回限り(インターネットでの利用は1年以内)とします。 |
(3) | 出所を「日本農業新聞〇年〇月〇日」などと明記してください。 |
(4) | ご利用によって、第三者の権利を侵害しないよう十分にご注意ください。肖像権などの必要な許諾は利用者側で得てください。 |
(5) | 利用者または第三者に生じたいかなる損害についても、当社は一切の責任を負わないものとします。利用者と第三者の間で紛争が生じても、利用者の責任と負担において解決するものとします。 |
◇基本料金表(消費税は内税)
対象 | 料金 |
会社(組織)内使用 | 3,240円 |
印刷・電子出版物、映像 | 5,400円 |
インターネットでの利用(1年以内) | 5,400円 |
広告、ポスター・カレンダー等の掲示物 | 10,800円 |
○報道機関は3,240円
*上記のうち二つの用途で同時使用する場合、高額な方の料金に20%を加算します。
*再使用・継続使用(印刷物は版が変わった場合、インターネットは2年目以降、映像は再放送など)は80%の料金とします。
◇申込書はこちら【PDFファイル】
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日本農業新聞 読者相談室
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2.企業などの「クリッピング」について
企業や官公庁などの組織内で記事を継続的にコピーし、配布することを「クリッピング」といいます。こうした利用を行う場合には利用記事数×配布部数に応じた所定の料金(契約は原則1年間、支払いは年額)がかかります。下記の利用条件や料金を確認した上で、申込書をダウンロードして必要事項を記入し、事前にお申し込みください。折り返し、許諾の可否とその後の手続きについてお知らせします。
20部までの一時的な内部利用コピーに関しては、当社は日本新聞協会加盟の多くの新聞社で構成する新聞著作権協議会を通じ公益社団法人日本複製権センターに権利行使を委託しています。詳しくは同センターのホームページ(http://www.jrrc.or.jp)をご覧いただき、お問い合わせください。なお、一時的な内部利用コピーであっても、21部以上のコピーについては、当社の許諾が必要となります。
◇利用条件
(1) | 当社が著作権を有する記事についてご利用いただけます。外部有識者による署名記事など判断に迷う場合はお問い合わせください。 |
(2) | 組織内部に限り、事前に申し込んだ記事数を配布部数分だけ複写できます。 |
(3) | ホームページなどの電子媒体や他の印刷物、展示などの利用には別途当社への記事利用の申し込み、許諾が必要です。 |
(4) | 年度末に利用記事数と配布部数の実績を報告願います。 |
◇クリッピング基本料金表(月額、消費税は内税)
|
||||||||||
~10 | ~50 | ~100 | ~200 | ~300 | ~400 | ~500 | ~600 | ~700 | ||
配布部数 (部、人) |
1~20 | 5,400 | 6,480 | 8,640 | 8,640 | 10,800 | 10,800 | 10,800 | 16,200 | 16,200 |
~50 | 5,400 | 8,640 | 8,640 | 10,800 | 16,200 | 16,200 | 16,200 | 16,200 | 16,200 | |
~100 | 6,480 | 8,640 | 10,800 | 16,200 | 16,200 | 16,200 | 16,200 | 21,600 | 21,600 | |
~200 | 8,640 | 10,800 | 16,200 | 16,200 | 21,600 | 21,600 | 21,600 | 32,400 | 32,400 | |
~400 | 8,640 | 16,200 | 16,200 | 21,600 | 32,400 | 32,400 | 32,400 | 32,400 | 32,400 | |
~600 | 10,800 | 16,200 | 21,600 | 32,400 | 32,400 | 32,400 | 32,400 | 43,200 | 43,200 | |
~800 | 10,800 | 16,200 | 21,600 | 32,400 | 32,400 | 43,200 | 43,200 | 43,200 | 51,840 | |
~1000 | 10,800 | 16,200 | 21,600 | 32,400 | 32,400 | 43,200 | 43,200 | 51,840 | 51,840 |
*配布部数1001部(人)以上または利用記事数月701件以上は相談。
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3.写真の利用「あぐりフォトサービス」について
株式会社日本農業新聞が著作権を有する写真を提供します。紙面掲載写真のほか、「あぐりフォトサービス」で写真の検索等ができます。下記の利用条件や料金を確認した上で、申込書をダウンロードして必要事項を記入し、事前にお申し込みください。折り返し、許諾の可否とその後の手続きについてお知らせします。
◇利用条件
(1) | 画像のデジタルデータの提供が基本です。ネガ、ポジの原版は提供しません。 |
(2) | 写真の著作権は譲渡しません。 |
(3) | 提供写真の使用掲載は原則1用途1回限り(インターネットでの利用は1年以内)とし、使用したデータは利用者の責任において全て削除することとします。 |
(4) | 提供写真を利用する上で、肖像権などの権利者の許可や許諾などが必要な場合、これらは利用者が得ることとします。 |
(5) | 提供写真の複写、複製、貸与、転売は不可とします。 |
(6) | 使用する写真には「日本農業新聞提供」のクレジットを入れることとします。 |
(7) | 利用者による提供写真の使用で、利用者または第三者に生じたいかなる損害についても、当社は一切の責任を負わないものとします。利用者と第三者の間で紛争が生じても、利用者の責任と負担において解決するものとします。 |
◇基本料金表(消費税は内税)
対象 | 料金 |
会社(組織)内使用 | 5,400円 |
印刷出版物(新聞、雑誌、書籍、広報誌、教科書等) | 17,280円 |
映像での使用(テレビ番組など)1放映 | 17,280円 |
インターネットでの利用(1年以内)、電子出版物 | 17,280円 |
広告、ポスター・カレンダー等の掲示物 | 25,920円 |
*上記のうち二つの用途で同時使用する場合、高額な方の料金に20%を加算します。
*再使用・継続使用(印刷物は版が変わった場合、インターネットは2年目以降、映像は再放送など)は80%の料金とします。
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交流人口拡大へ連携 JR四国と包括協定 列車で地域農業PR JAバンクえひめ
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2018年04月20日
JA組織基盤強化 直売所と広報誌が鍵に
JA組織基盤の強化が改めて問われている。正組合員と共に准組合員への対応も急務だ。焦点は対話を通じ「多様な組合員」に具体的にどう向き合うのか。基盤強化は、人づくり運動でありJA運動の再構築でもある。鍵を握る直売所と広報誌の活用を位置付けたい。
間もなく政府による「農協改革」議論の二つの大きな節目を迎える。中家徹JA全中会長が繰り返し今年度を「正念場の一年となる」と強調する理由だ。まずは1年余り先の来年5月末の「農協改革集中推進期間」の期限、いま一つは、あと3年を切った2021年3月末の准組合員の事業利用規制の是非を問う農協法5年後検討条項の期限だ。いずれも結果次第で、今後のJAグループ全体の組織・事業に大きな影響を及ぼしかねない。
全中が提起している「アクティブメンバーシップ」。長いカタカナに意味を測りかね、戸惑う向きもあろう。組織参画の人づくり運動と考えれば分かりやすい。組合員への対応強化と言ってもJAごとに大きく異なる。地域実態を把握し客観的なアンケート調査などの数字を基に、正組合員・准組合員別の階層分けをした上で、戦略的な対応が必要だろう。
全中が25日まで東西2カ所で開いた准組合員との関係強化に向けた初のセミナーは意義がある。事例を基に意見交換したことを、先の農協改革の時間的な節目を念頭に各JAの自己改革と組織基盤強化に生かしたい。今後は、担い手対応の戦略会議である営農・経済フォーラムと組織基盤強化セミナーを表裏一体で進める必要もあろう。
JAごとに状況が全く違い、「多様な組合員」が重層的に存在している。全国一律的な対応には無理がある。広域的な大型合併が進み、1JAで都市型もあれば純農村や中山間地など地域ごとで事業環境も組合員構成も大きく異なる。支店単位でのきめ細かな自己改革と組織基盤強化の実践が問われる。
自己改革を進める上で、准組合員が600万人に達する現実を直視しなければならない。准組がJAの理解者となり、「食の応援団」となり、さらに一歩進んで農産物を作ることを通じて「農の応援団」となることは、組織の体質を強める。
先の准組セミナーの事例発表で明らかになったのは、地域住民の接点であるJA直売所を、組織基盤強化にどう有効活用できるかの視点だ。これと総合ポイント制度を絡め、事業や組織参画へ導いていく。もう一つはJA広報誌の内容充実と活用だ。一方的な情報提供では意味がない。広報誌に准組の声も反映する参加型、情報の双方向型展開が欠かせない。地域住民への全戸配布もJA理解の一助となる。
いま一度、「聞く・話す・動く」のステップを踏みながら、JAと組合員の対話運動で組織基盤強化を進めたい。
2018年04月27日

“暑い春”野菜低迷 生育進み出荷集中 高騰の反動・・・買い控え、輸入増加
今年は気温高により、野菜産地が厳しい春を迎えている。全国的に生育が1週間程度前倒しとなり、出荷が集中。相場が大きく落ち込んだことに加え、収穫が追い付かずに販売できなくなるという“二重苦”に、農家の手取り確保が厳しくなっている。販売苦戦の背景には、消費者の買い控えや輸入物の増加も影響している。産地が悲鳴を上げている。(音道洋範)
育ち過ぎ 規格外も 茨城のレタス
「気温上昇で生育が早過ぎる。相場は安いが、収入を得るには出荷を続けるしかない」。茨城県有数の野菜産地、八千代町。レタスを3ヘクタール生産する染野一男さん(67)はため息を漏らす。畑に並ぶのは、売れ筋の規格より大きい2L級以上。家族ら計4人で、連日朝7時から収穫に力を入れるが、それでも作業が追い付かない状況だ。
産地では3月以降、高温が続く。気象庁によると、隣接する古河市の4月上旬の平均最高気温は21・5度。平年より4度高い。JA常総ひかりは「野菜の生育が予定より10日ほど進んでいる」と指摘する。
染野さんが現在、1日に収穫するレタスは3000個と前年より2割多い。JAに契約出荷するが、全国的な相場下落の影響を受け、「手取りは赤字にならない水準を確保するのがやっとだ」と打ち明ける。
特に苦労するのが、収穫の遅れで規格外となり、収穫・販売できないレタスが増えたことだ。染野さんは90アール分の収穫ができないとみており、種子や農薬にかかった50万円が回収できないという。染野さんは「次の作型で取り返すしかない」と漏らす。
生育の前進は各地で起きており、ダイコン産地の長崎県JA島原雲仙は「売れ筋から外れた2L、3L級が増えた。選果場をフル稼働するが追い付かず、出荷者を制限している」と説明。JA全農ぐんまは「キュウリの生育は1週間ほど早い。好天が続けば、もっと進むかもしれない」と気をもむ。
キュウリ4割レタス3割安
市場では潤沢な入荷が続く。4月中旬の大手7卸の販売量は3万477トンで、過去5年間で2番目に多い。結球野菜や果菜類の苦戦が目立ち、日農平均価格はキュウリが1キロ184円で過去5年平均(平年)の4割安、レタスは1キロ129円で3割安。卸売会社は「冬の価格高騰時から、消費者が必要な分しか買わない、買い控えが今も続いている」と指摘する。
首都圏のスーパーは野菜の売価を高騰時のおよそ4分の1まで下げた。それでも売り上げは前年を割り込む。バイヤーは「安くなっても、玉売りや袋売りは鈍い。カットやばらといった少ない量目が人気で、消費量が減っている」と話す。
輸入増加も一因だ。農水省の植物検疫統計によると、3月の輸入量はハクサイが5238トンで前年の18倍、キャベツは2万7637トンで3・7倍に上り、業務・加工需要を奪う。輸入商社は「高騰した冬の時点で、3月以降に価格が落ち着くと予想できず、注文を減らしていない」と説明する。
産地の出荷は、5月も潤沢が続きそうだ。卸売会社は「大型連休明けは需要が落ち着く時期。輸入物の在庫もあり、販売環境は厳しい」とみる。
2018年04月22日

冷凍食品 利用率、初の8割 女性で「野菜」消費進む
食品メーカーなどでつくる日本冷凍食品協会がまとめた冷凍食品の利用実態調査(2018年)によると、冷凍食品を月1回以上使う人の割合は初めて8割に達した。共働き世帯が増え、手軽に調理できる冷凍食品の利用が広がっている。女性で「冷凍野菜」の消費が進み、同協会は「天候不順で高騰した生鮮野菜の代替で需要が伸びた」と指摘する。
調査はインターネット上で3月に実施。25歳以上が対象で、9967人が回答した。
冷凍食品を月1回以上使う人の割合は、前年比2ポイント増の80%となり、増加が続く。月1回以上使う人に利用頻度を尋ねたところ、「週2、3回」が31%で最多。「週1回」(25%)、「月2、3回」(22%)となった。利用頻度の平均は週1・9回で、前年と同じだった。
ギョーザやチャーハンなど全21品目で利用頻度が増えた品目(複数回答)を男女別に尋ねたところ、女性のトップは「冷凍野菜」で34%。男性でも22%と前年より3ポイント伸びている。
昨年10月の長雨や台風、同11月の低温などの天候不順を受け、生鮮野菜の価格は大きく値上がりした。同協会は「冷凍野菜の価格は比較的安定していたため、消費が進んだ」と分析する。
2018年04月24日

緑茶飲料「ぬまっちゃ」 売り上げで産地振興 1本につき3円 改植や食農教育に 静岡・JAなんすん
JAなんすんは4月、プライベートブランド商品の緑茶飲料「ぬまっちゃ」の売り上げから1本(400ミリリットル)につき3円を沼津茶の産地振興に充てる取り組みを始めた。集めた資金は茶生産者の改植など農業経営支援対策や、児童・生徒への食農教育などに役立てる。自己改革で茶業再生に向けた取り組みの一つ。CSR(企業の社会的責任)の一環として地域貢献活動に位置付けている。
「ぬまっちゃ」のブランド力と商品価値を高め、沼津茶の消費拡大にもつなげる。ぬまっちゃは富士山の麓、愛鷹山麓で育った茶葉を100%使用。沼津商工会議所の「沼津ブランド」にも認定されている。沼津市を舞台にしたテレビアニメ「ラブライブ!サンシャイン!!」の制作会社と共同でパッケージをデザインし、店頭販売やネット販売を通じ全国のアニメファンや消費者に知られるようになってきた。
缶入り1本140円で、行政などと連携して地産地消で販売を強化し、2018年度は2万7400ケース(1ケース24本)の販売を見込んでいる。7月からは、産地振興に売り上げの一部を充てる旨を缶に記載する。
JA営農生活部の新井孝太郎部長は「沼津茶の歴史は鎌倉時代にさかのぼり、先人の思いと技術が継承され、地域の基幹作物になった。生産者と共に安全・安心な茶の生産と消費拡大に取り組むに当たり、消費者にも地元の茶業を応援していただきたい」と話している。
2018年04月23日