熟成黒にんにく 青森・ＪＡ十和田おいらせ
2021年03月03日
特許製法による低臭加工を施した、青森県のＪＡ十和田おいらせのブランド「低臭プレミアムにんにく」を使っている。
ＪＡは国内最大級のニンニク産地。健康な土づくりにこだわり、土壌診断に基づく「土の栄養バランス」を整えた畑で栽培している。粒の最深部まで熱を取り込む製法で約１カ月間熟成させた後、さらに２０～３０日間追熟させて仕上げる。
粒の大きさも厳選。まろやかな味わいで食べやすく、高い栄養価も期待できる。１袋（１００グラム）５００円という「ワンコイン」の手軽さも売りだ。
ＪＡファーマーズ・マーケット「かだぁ～れ」で販売している。問い合わせは「かだぁ～れ」、（電）０１７６（５１）４０２０。
ＪＡは国内最大級のニンニク産地。健康な土づくりにこだわり、土壌診断に基づく「土の栄養バランス」を整えた畑で栽培している。粒の最深部まで熱を取り込む製法で約１カ月間熟成させた後、さらに２０～３０日間追熟させて仕上げる。
粒の大きさも厳選。まろやかな味わいで食べやすく、高い栄養価も期待できる。１袋（１００グラム）５００円という「ワンコイン」の手軽さも売りだ。
ＪＡファーマーズ・マーケット「かだぁ～れ」で販売している。問い合わせは「かだぁ～れ」、（電）０１７６（５１）４０２０。
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原発処理水の放出 風評防止 地元理解が先
政府は、放射性物質トリチウムを含む東京電力福島第１原子力発電所の処理水を海洋に放出する方針を決めた。２年後をめどに始める考えだ。漁業者らは反対しており、強行すべきではない。風評被害防止対策への地元の納得と、安全・安心への国民の理解を得ることが前提だ。
政府が決めた海洋放出の基本方針によると、トリチウムの濃度を国の規制基準の４０分の１に薄めて放出する。
風評被害への懸念などから反対を表明していた漁業者の姿勢は、政府の方針決定後も変わらない。全国漁業協同組合連合会の岸宏会長は抗議の声明を発表した。懸念は農業者も同じだ。ＪＡ福島五連の菅野孝志会長は談話で、「福島県の第１次産業に携わる立場として極めて遺憾」とし、「本県農林水産業の衰退が加速するとともに風評被害を拡大することは確実である」と危機感をあらわにした。
風評被害への危機感は政府も認識している。基本方針では、新たな被害が生じれば産業復興への「これまでの努力を水泡に帰せしめ、塗炭の苦しみを与える」と表明。「決して風評影響を生じさせないとの強い決意をもって対策に万全を期す」とした。政府は、被害防止を「決意」にとどめず、「至上命令」と自覚すべきだ。それでも被害が出れば、東電に、被害者に寄り添っての十分な賠償を迅速に実施させなければならない。
１０年前の原発事故の風評被害は依然続いている。消費者庁の１月の調査では、放射性物質を理由に食品の購入をためらう産地として福島県を挙げた人は８・１％だった。
実際、福島県の農業では価格が回復しきれていない品目がある。農業産出額も事故前の水準に戻っていない。水産業も同様である。県によると、沿岸漁業の２０年の水揚げ数量は事故前の２割に満たない。試験操業だったためだ。ようやく２１年度、本格操業に向けた移行期間に入った。
岸全漁連会長の声明は、政府が、関係者の理解なしには処理水のいかなる処分も行わないと県漁連に表明していたことを指摘し、海洋放出の政府決定を厳しく批判した。県漁連に東電も、同様の考えを文書で伝えている。約束を破ってはならない。政府と自治体、県民が連携すべき復旧・復興にも影響しかねない。
風評被害防止のために政府と東電には、安全性を巡って分かりやすい情報提供や対話など国民の理解を得る取り組みを徹底し、成果を上げることが求められる。ただ知識として分かっても、安心感を得られるとは限らない。海洋放出の実施主体となる東電では柏崎刈羽原発のテロ対策の不備など不祥事が相次ぎ、国民の不信感が深まっている。信頼を得ることが不可欠だ。
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2021年04月16日
日本の身の丈 大国モデルと決別を 法政大学教授 山口二郎
新型コロナウイルス対策を巡る政府の失態を見ていると、日本はもはや科学技術の面でも行政能力の面でも、大国とは言えないということを痛感する。
コロナ禍で露呈
まず、ワクチンを自前で作れない国だったとは、ショックだった。国費を投入して開発したはずのＣＯＣＯＡ（感染接触確認アプリ）も不具合が見つかり、役に立たなかった。政治家や官僚の腐敗や自己中心主義は表面的な現象で、深層においては日本の政府が一定の目的のために適切な政策を立案し、責任を持って遂行する能力を失っていると感じざるを得ない。
２０世紀後半の繁栄を知る者にとってはつらいことだが、私たちは大国ではなくなりつつあるという現状認識を基に、日本の将来を構想するしかない。もちろん、科学技術分野で世界の先端を切り開く力を取り戻すことが望ましい。そのためには、目先の金もうけのためにすぐ役立つ技術の開発に資金をつぎ込むのではなく、植物を育てるように根を大事にする政策が必要となる。
自給率向上こそ
もう一つは、大国でなくても国民が生きていけるように、社会、経済の仕組みを徐々に転換することが必要である。２０世紀後半の繁栄の時代には、日本は先進的な工業技術を生かして輸出で利益を上げて、食料と原材料を輸入するというモデルで経済大国にのし上がった。産業の再生を期待しつつも、これからは大国ではない生き方を身に付けることが、国民の安全のために不可欠である。そのためには、食料とエネルギーの自給率を高めることが必要である。
エネルギーを自給するためには風力、太陽光などの再生可能エネルギーを飛躍的に拡大することがカギとなる。化石燃料の支払いに充てていたお金が手元に残れば、それだけ国民は豊かになれる。
食料自給率の向上のためには、農業の強化がカギとなる。今の政府は希少な果実や和牛など高価格の食品の輸出を奨励している。そうした収益を追求する農家がいてもよいが、脱大国の農業は国民を養う基礎的な食料を供給することを基本的役割とすべきである。
料理研究家の土井善晴氏は「一汁一菜」をキーワードに、自然の恵みを取り入れた単純でおいしい食事を基にしたライフスタイルを提唱している。脱大国の農業は土井氏の言う日々のシンプルな食事と結び付いてほしいと思う。
今年は衆院総選挙の年である。日本人の生活のありようを考え直すという構想力が問われる。政党の自由闊達（かったつ）な議論を期待したい。
やまぐち・じろう １９５８年岡山県生まれ。東京大学法学部卒。北海道大学教授などを経て２０１４年に現職。現実政治への発言を続け、憲法に従った政治を取り戻そうと「立憲デモクラシーの会」を設立。近著に「『改憲』の論点」（集英社新書）
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2021年04月19日
コロナ下 消費行動変化 「食品保存増」２割 自宅で料理増３割 ＪＣＡ調査
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、米や肉、野菜など食品の各品目で、保存量が増えた消費者が２割に上ったことが、日本協同組合連携機構（ＪＣＡ）の２０２０年度の調査で分かった。自宅での料理回数が増えた人は３割いた。外出自粛や在宅勤務の増加が背景にある。食品の販売は、消費者の生活様式変化に対応した戦略が鍵になる。
ＪＣＡの「農畜産物等の消費行動に関する調査」で、毎年実施する。２０年度は２０年８～９月にインターネットで全国の２１５９人が回答した。
自宅での食品（冷凍を含む）の保存量が増えたと……
2021年04月18日
広葉樹に目を向けよう 森林の燃料資源化
木質チップを燃料にした発電が広がりを見せ、放置されてきた広葉樹林が、新たな燃料資源として注目されている。作業の安全性や経済性などの課題はあるが、里山を生かすチャンスでもある。地域で活用の可能性を探りたい。
日本木質バイオマスエネルギー協会は、法令などで伐採の制限がかかっていない広葉樹の民有林が、全国に４７４万ヘクタールあるとの調査結果をまとめた。全国の森林の１９％に当たる。傾斜度や林道の整備状況などもあり、全てがそのまま資源として使えるわけではない。それでも、同協会が現地を調査した３カ所では、広葉樹全体の２～５割が利用可能だとしている。
広葉樹はかつてまきや炭の原料確保に利用されていた。それが１９６０年代に起きたエネルギー革命で薪炭の利用がなくなり、荒廃し始めた。
真っすぐに伸びる針葉樹と違い、建築材にはなりにくい。現在は家具材や製紙原料が主な用途で、放置されたままの樹林も多い。中には低木が密生し、人が入れないほどに荒れた森もある。広葉樹が茂る里山が荒廃したことで山と里の間の緩衝帯がなくなり、耕作地に鳥獣害を呼び込む原因にもなっている。
７０年代からはミズナラやコナラ、クヌギが集団で枯れるナラ枯れ現象が起き、荒廃を加速させている。ナラ枯れは甲虫が木の幹に穴を開け、媒介する菌類が木に感染して起きる。これらが直接の原因だが、下草刈りなど手入れが行き届かなくなったことも感染拡大の一因といえる。
利用されなくなった広葉樹に、燃料としての期待が高まっている。政府は、国内で使う電力の電源構成を見直し、太陽光発電などの再生可能エネルギーの比率を高める方針だ。木材チップを使ったバイオマス（生物由来資源）発電も含まれ、現在の電源比率２・３％を２０３０年には３・７～４・６％程度に引き上げるとしている。
広葉樹を発電燃料に生かせれば、伐採で更新が促される。手入れも行われ、里山の景観保全につながる。鳥獣害対策にもなる。また、家畜の敷料を輸入木材チップから地元産に置き換えられる可能性もある。木質バイオマス発電は地元で燃料を作るため、地域経済への貢献度が高いのも特徴だ。地域に新たな仕事ができる。
広葉樹は伐採中に裂けたり、思わぬ方向に倒れたりすることもあり、針葉樹以上に作業の安全への配慮は必要だ。枝が多く輸送効率も悪い。こうした課題に対して、山で木材をチップにできる移動式チッパーを利用するといった新技術の導入など、改善策が開発されてきた。地域に埋もれた森林資源に、もう一度目を向けよう。
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2021年04月20日
米トランプ政権時に輸入 トウモロコシどこに？ ２７５万トン→実は６万８０００トン
あのトウモロコシはどこに──。
１４日の衆院農林水産委員会で、２０１９年８月に安倍晋三首相がトランプ米大統領（ともに当時）に輸入の意向を伝えた米国産トウモロコシの行方を巡るやりとりがあった。
質問者は立憲民主党の亀井亜紀子氏。「前から疑問だが」と前置きすると、「トランプ政権の時にトウモロコシを緊急輸入したかと思うが、どこに行ったのか」と尋ねた。
これに対し葉梨康弘農水副大臣は、１９年７月に国内で害虫のツマジロクサヨトウを確認し、食害による飼料不足の懸念が生じたと説明。そこで、農畜産業振興機構の「飼料穀物備蓄緊急対策事業」で米国産を手当てしたと改めて答弁した。
当該トウモロコシの行方について、葉梨副大臣は当初、「国内で保管されて、使用されたということだ」と答弁。だが、直後に「国内で保管されたということだ」と言い直し、輸入後に使われたかどうかは言葉を濁した。
本紙の取材に対し、農水省は「同事業では報告を求めているわけではないが、順次使用されたと考えている」（飼料課）と説明する。輸入量は当初、最大２７５万トンと想定したが、結果的に害虫の被害が懸念ほど拡大せず、約６万８０００トンに収まったという。
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2021年04月15日
一村逸品の新着記事
内子すもーく「噛（か）む噛む」 愛媛県内子町
愛媛県内子町で鶏卵を生産、加工、販売するイヨエッグが県産米を与えて育てた、純国産卵肉兼用種の鶏「岡崎おうはん」の肉を使ったスモークチキン。「もも・むね」と「ささみ」の２種類ある。
歯応えがあり、かめばかむほどうま味が出てくるため、「よくかんで食べて」という思いを商品名に冠した。シンプルな味つけで、酒のさかなとしても好評だ。
同町の「町の駅」にある同社直売店「これか卵」などで扱う。直売店では「もも・むね（１袋８０グラム入り）」２９０円、「ささみ（同４０グラム入り）」１２０円で販売する。
問い合わせはイヨエッグ、（電）０８９３（４４）３９３１。
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2021年04月20日
いただきまーす あさくら味噌（みそ）汁 福岡・ＪＡ筑前あさくら
福岡県のＪＡ筑前あさくら特産の「博多万能ねぎ」、大豆「フクユタカ」をはじめ地元農産物などを使って手作りしたみそ汁。湯を注ぐと、「博多万能ねぎ」とみそが織りなす香りが食欲をかき立てる。「忙しい朝や弁当の一品にうれしい」と人気。２０２０年度県６次化賞品コンクールで福岡県農業協同組合中央会会長賞となった。
１袋５個入り５００円。ＪＡ農産物直売所「きばる」や「ＪＡ ＦＡＲＭＥＲＳ 旬菜ひろば とまと」、ＪＡ管内Ａコープ各店、楽天サイト「ＪＡ筑前あさくら旬菜広場」などで販売中。（福岡・筑前あさくら）
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2021年04月19日
優樹農園ブドウソース 大阪府羽曳野市
大阪府羽曳野市でブドウ「デラウェア」などを栽培する優樹農園が販売するブドウ風味のソース。
同園で規格外品となった「デラウェア」を活用し、２０２０年に発売。果汁を製品中に３０～４０％とたっぷり使うことで、フルーティーな甘さを楽しめるようにした。ハンバーグやチキンナゲット、ローストビーフなど幅広い料理に合わせられる。
１パック（１５０グラム）４１０円。ＪＡ大阪南の直売所「あすかてくるで」などで販売する。同市のふるさと納税で返礼品にも選ばれている。
問い合わせは同園、（電）０９０（６６１２）５０８３。
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2021年04月16日
土浦ツェッペリンカレーＤｅｌｕｘｅ 茨城県土浦市
全国有数のレンコン産地、茨城県土浦市のレンコンと、県の銘柄豚「ローズポーク」を使ったカレー。土浦商工会議所が企画・販売する。
１９２９年にドイツの飛行船「ツェッペリン伯号」が世界一周の途中で降り立ったのが同市近郊の霞ケ浦海軍航空隊だった。当時、乗組員たちにカレーを振る舞ったという話を基に同市が２００４年にカレーのまちづくりを始め、同会議所女性会が当時をイメージしてカレーを作った。同商品は０９年から販売している。
１パック（２２０グラム）５４０円。問い合わせは同会議所、（電）０２９（８２２）０３９１。
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2021年04月14日
桜花ゼリー 長野県松川町
長野県松川町内の農家１３戸で運営する農産物加工施設「味の里まつかわ」が桜の花を加工し、飯田市の製菓店が製造するゼリー。
原料は、町内で栽培する八重桜の一種で加工用の「関山桜」の花びら。これを梅酢に１週間ほど漬け、製菓店がゼリーに仕上げる。
同町は「竜峡小梅」発祥の地。果肉の部分が多く、かりっとした食感が特徴だ。この梅を使った白梅酢で桜の花を漬け込む。
１袋約８０グラム（２個入り）で３００円。町内の農産物直売所「あい菜果」や、飯田市の「およりてふぁーむ」農産物直売所、農産物直売所「あざれあ」で販売する。問い合わせは「味の里まつかわ」、（電）０２６５（３６）７１２２。
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2021年04月13日
ごはんのおとも 宮城・ＪＡ新みやぎ
ＪＡ新みやぎみどりの地区の振興作物であるネギ類を中心に、トマトや生シイタケなどを使っている。和食の主役「ご飯」をよりおいしく食べるために開発した。「ネギたっぷり旨辛醤油麹（うまからしょうゆこうじ）」「ネギたっぷりラー油」「ネギたっぷりキムチ」「トマト醤油麹」「しいたけ醤油麹」の５種類。
添加物はほとんど使っておらず、ご飯やおにぎりの具としてはもちろん、調味料としても活用できる。
１瓶（１３０グラム）「ネギたっぷりラー油」が５１８円。他４種は４６４円（同）。元気くん市場仙台南店・同仙台店などで販売中。問い合わせはＪＡ新みやぎみどりのマーケティング室、（電）０２２９（８７）３３４４。
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2021年04月08日
う米豚肉まん・あんまん 北海道・ＪＡ道央
北海道のＪＡ道央が地元食材で作り、幅広い世代に愛されている。
肉まんには、千歳市のブランド豚「う米豚（まいとん）」を使用。ふんわりとした生地に肉がぎっしり詰まって食べ応えがある。あんまんは、小豆「エリモショウズ」を低糖で仕上げた。上品な甘さが好評だ。冷凍での販売で、１個当たりの重さは２００グラムとボリュームも満点。
１個４５０円前後（店舗によって異なる）。ＪＡのオンラインショップや管内の直売所、新千歳空港、ホクレンくるるの杜で販売。問い合わせはＪＡ道央営農生産事業本部園芸特販課、（電）０１１（３７０）１６１１。
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2021年04月07日
黒糖バター ＪＡおきなわ
原料の黒糖は小浜島産で、ＪＡおきなわが運営する製糖工場で作られたものだ。石垣島産の塩も使う。
沖縄黒糖の消費拡大のため開発から発売まで、ＪＡ女性部が全て企画した。試行錯誤して黒糖とバターの配合バランスを整えた。黒糖の風味をしっかりと感じられ、黒糖の粒をあえて残すことで食感を楽しめる。
口コミで人気が広がり、予約待ちの状況となっている。１個（７０グラム）５００円。石垣市のＪＡファーマーズマーケットやえやま「ゆらてぃく市場」で販売する。
問い合わせはＪＡ八重山地区本部、（電）０９８０（８２）２００５。（沖縄）
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2021年04月06日
はとむぎチョコ ＪＡしまね斐川地区本部
ＪＡしまね斐川地区本部が販売するチョコレート菓子。西日本最大のハトムギ生産量を誇る出雲市斐川町産を１００％使用する。定番のビターとミルク味に加え、昨年、抹茶味を発売した。
パフ状のハトムギがチョコレートでコーティングされ、さくさくの食感とハトムギの香ばしさが広がる。ハトムギは健康や美容に良いとされる栄養成分が豊富で、チョコなどの加工品は贈り物としても好評だ。
ＪＡ店舗や島根物産館、インターネットなどで販売。抹茶３００円、ミルク２３０円、ビター２９０円。問い合わせはＪＡよい食工房、（電）０８５３（７３）９１８６。
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2021年04月05日
ムラング ゆず 栃木県芳賀町
洋菓子店「リジェール」が製造する焼き菓子。ムラングとは、フランス語で卵白に砂糖を加えて泡立てたメレンゲのこと。ゆず味は、ＪＡはが野管内の茂木町産のユズ粉末を使う。ゆずの他、イチゴや黒ごまなど５種類を周年販売し、季節限定の味も展開する。
同店は芳賀町産の卵で菓子を製造し、カスタードクリームなどに卵黄を使う。余る卵白を活用した商品としてムラングを思い立った。同店の他、ＪＡ友遊直売所で販売している。ゆず味は、同直売所で１袋（約１０個入り）２１６円。
問い合わせは同直売所、（電）０２８（６７７）６４６６。
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2021年04月02日
