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いまにして思えば、楽しいことのほとんどが「密」だった。しみじみそう思う▼居酒屋、音楽ライブにスポーツ観戦、寄席や映画もそう。あの嫌な会議や打ち合わせだって、口角泡を飛ばしていた頃が懐かしい。はやりのソロキャンプや１人焼き肉もいいが、やはり楽しさは人との距離に反比例する▼来月からは政府の観光支援の対象に東京も加わるけど、行く人も迎える人も恐る恐るだろう。飛行機や電車でマスク着用を巡るトラブルも絶えない。世知辛い世の中、人との距離をどう測るか。ヤマアラシの寓話｛｛ぐうわ｝｝を思い出す。冷たい冬の日、２匹のヤマアラシが身を寄せ合う。くっつくと相手のトゲが当たり痛い。離れると寒い。繰り返すうちに、互いを傷つけず、程よく温め合う距離を見つけ出す▼コロナ禍でなくとも家庭、学校、職場での人間関係は難しい。「１人でいると孤独感。２人でいると劣等感。３人でいると疎外感」。そんな言葉にうなずいてしまう。そこに見えないウイルスの恐怖が輪をかける。「４人でいると罪悪感」となろうか。密を避け過ぎると疎遠になり、近過ぎると感染リスクが増す。何とも悩ましい▼歌謡曲風に、会えない時間が愛を育てるなら、近づけない距離が育てるのは思いやり、それとも不信。ヤマアラシ君、教えて。
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2020年09月23日
特産ミカンで 離島元気に 協力隊員がけん引 広島県の佐木島
瀬戸内海に浮かぶ広島県三原市の佐木島で、特産のミカンを軸にした地域おこし「鷺島みかんじまプロジェクト」の活動が活発だ。活動を引っ張るのは２０代の地域おこし協力隊員。摘果ミカンを鶏に与えてブランド卵を作ったり、ミカン園の“草刈り隊”に羊を導入したりと、島に人を呼ぶアイデアを次々に取り入れている。島外の住民も巻き込み、離島を盛り上げようと奮闘する。（鈴木薫子）
摘果品餌に ブランド卵
周囲１８キロという小さな島では高齢化が進み、人口も６６０人と減少傾向にある。何とか活性化しようと、２０１６年に三原観光協会がプロジェクトを開始。１９年４月に任意団体を設立し、地域おこし協力隊員の松岡さくらさん（２６）が団体の代表に就いた。
縮小しつつあるミカン園の復活や空き家活用、観光イベントに取り組む他、ミカンの他に目立った特産品がなかったことから商品開発に力を入れる。かつて養鶏農家だった堀本隆文さん（６８）と共に１年かけて作り上げ、１９年１０月に販売を始めたのが「瀬戸内柑太郎（かんたろう）島たまご」だ。
プロジェクトが管理するミカン園で摘果した青ミカンと海藻、カキ殻などを配合して採卵鶏に給餌する。餌作りには、これまでも島の活動を応援してきた精肉店など島外の関係者も助言。島由来の素材にこだわった餌とストレスの少ない平飼いで、一般の鶏卵に比べてビタミンＡが１・３倍という高い栄養価に仕上げた。市内の道の駅などで１パック （６玉）３６１円（税別）で販売し、観光客にミカンを生かした新たな特産品としてアピールしている。
「草刈り隊」羊２頭出動
５月から、省力化を兼ねて羊を飼い始めた。東広島市の牧場から２頭をリースし、耕作放棄地に放す。木の芽を食べてしまう恐れがあったが、「おとなしい性格で、ミカンの葉も食べない」（松岡さん）という。
１０月からはミカン園３０アールでも試験的に放牧を始め「草刈り要員として活躍してもらい、農作業の負担を減らしたい」。島内の生産者に羊を貸し出す「出張放牧」にも取り組む予定だ。松岡さんは「島を訪れた観光客を楽しませる存在になってほしい」と期待する。
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2020年09月26日
センサー活躍果実盗難ゼロ 導入園以外も被害減 効果は上々 山梨・ＪＡ南アルプス市
ＪＡ南アルプス市はサクランボやブドウなど特産品の盗難被害を減らそうと、果樹盗難抑止システムを全国に先駆けて２０１８年に導入した。設置園での盗難被害は、導入後２年以上たった現在まで１件も報告されておらず、上々の成果を上げている。
同システムは、園地に赤外線センサー機器を設置し、センサーが侵入者を感知すると警告音と赤色灯で警告、園主にメールが届く仕組みだ。ＪＡが購入し、１台月額１万５０００円で組合員に貸し出している。
運用前には、毎年ＪＡ管内で５０件前後の盗難被害が発生し、一度に大量に盗難される事例も多かった。運用後は盗難件数が最も多かった時期と比較して７０％以上減って、一度に盗まれる量も少なくなるなど、地域全体の防犯にも威力を発揮している。
成果を受けて地域でのシステムの認知度も高まり、設置を希望する組合員が年々増えている。高級ブドウ「シャインマスカット」の出荷最盛期を迎えたが、ＪＡが保有する機器だけでは足りずに、デモンストレーション機まで貸し出している状況だ。
２０年度にＪＡに報告のあった盗難被害件数１０件のうち、同品種の被害は７件（いずれも同システム未設置園）。ＪＡでは今後も利用者の増加傾向が続けば、機器の増設や広い園地を１台でカバーできる機械の導入を検討する考えだ。
ＪＡ営農指導部の手塚英男次長は「１年かけて大切に育てた果実を盗まれたという話を聞くと、心が痛む。少しでも被害が減ることを目標に、盗難抑止システムの運用を続けていきたい」と話す。
警察と連携し 夜間パトロール 長野・ＪＡ中野市ぶどう部会
ＪＡ中野市ぶどう部会は、頻発する農産物の盗難を防ぐため、中野警察署と協力して管内果樹園地の夜間パトロールを行った。
園地をパトロールする参加者（長野県中野市で）
部会役員、ＪＡ関係者、警察署員ら２０人以上がＪＡ営農センターに集まり、今年の被害状況を確認。数班に分かれて毎年被害が発生する場所や、今年被害のあった場所を中心に、ＪＡと警察の車両で巡回した。
部会とＪＡは例年、収穫期にパトロールを行い、農産物盗難防止に努めている。今年は管内で被害が頻発したことを受け、さらに警戒を強化。警察署へ巡回を増やしてもらうよう要請する他、園地用の防犯カメラを組合員価格で販売するなど、対策を進めていく。
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2020年09月22日
来れ農業志願女性 専用研修広がる 北海道
北海道のＪＡや自治体が推進する、女性向けの農業研修が広がりを見せている。「移住して農業を始めたい」と考える女性を対象に、快適な研修が送れるようカリキュラムを組み、住まいも提供して「田園回帰」を育んできた。地域住民との交流も重視したことで、移住・就農者だけでなく、地域やＪＡのファン＝関係人口も着実に増やしている。（尾原浩子）
住まい整備、交流重視
広大な芋畑やテンサイ畑が広がる北見市常呂町のＪＡところ。京都府宇治市から移住し、研修を受ける俣野みずきさん（１９）が「作物の流れが分かってとても勉強になる。農家さんやＪＡの人と話すのがとても楽しくて、充実した生活ができている」と笑顔を見せる。……
2020年09月23日
［現場ルポ 熱源を歩く］ 危うい生産現場 人気の陰で奮闘 「日本ワイン」苗木農家 山梨・甲州市、山形・南陽市
国産原料１００％を「日本ワイン」とする基準が定められて５年。全国の醸造所（ワイナリー）の数は２０１８年には３３１となり、３年間で５０カ所増えた。しかし日本ワインが脚光を浴びる一方で、原料となる醸造用ブドウの苗木を作る農家は減少し、全国に２０戸ほどしかいない。
強い日差しが照り付ける山梨県甲州市。８月、遮るものがない苗木畑は気温４０度を超えた。醸造用ブドウの苗木農家、岸川勇太さん（４５）は苗木を一本一本確認し、つるが真っすぐ上に伸びるよう、支柱に留めた。
苗木はワイナリーや醸造用ブドウを作る農家からの受注生産で、ほとんど手作業だ。出荷までに１年以上かかり、急な注文には対応できない。接ぎ木に高度な技術も必要だ。生産の機械化は進んでおらず、苗木の量産に必要な人手は足りない状態が続く。……
2020年09月22日
