このまま年間日本一に――。宮崎市内でギョーザを提供する店など２５社を中心に「宮崎市ぎょうざ協議会」が発足した。新型コロナ禍の影響で家庭消費が増え、１～６月消費量全国１位に同市が躍り出たことが契機になった。県産農産物を使い、新たな名物を生み出す動きにＪＡも賛同。周年で野菜を供給できるよう、来年から夏場の実証栽培に乗り出す。
 

１～６月全国トップ　来夏キャベツ実証栽培

　ギョーザの全国団体が総務省の家計調査を基にまとめたデータによると、２０２０年上半期の同市ギョーザ支出額と購入頻度はともに全国１位。宇都宮市、静岡県浜松市など名だたる消費地を抑えた。

　県内スーパーでは生のギョーザの販売が盛ん。専門店も多く存在するが、消費地であるという認知度は地元では低い。「ギョーザを新たな名物にしたい。年間１位を取れるように盛り上げるしかない」と、市内のラーメン店「屋台骨」統括マネジャーの渡辺愛香さん（３９）を会長に、協議会が立ち上がった。

　協議会では、県産農畜産物の使用をルール化しようとしている。渡辺会長は「農業が盛んな県の特徴を生かしたい」と意気込む。

　新型コロナ禍の影響で店舗の来店客数が減った今年、渡辺会長は産地の巡回を始めた。以前まで材料のキャベツやニラは業者に仕入れを任せており「鮮度や品質にばらつきがあるのが当たり前だと思っていた」と言う。

　しかし１９年末、ＪＡ西都のニラを食べたことで衝撃を受けた。「厚みが全然違う。そろいも良くおいしかった」。「屋台骨」は５月に同ＪＡとの契約取引を開始。こうしたつながりが契機となり、協議会の顧問には、ＪＡ宮崎経済連園芸部の押川和範部長が就任した。

　宮崎経済連は来夏、ギョーザに使うキャベツの実証栽培に乗り出す。気温の高い夏は県産の出荷がほぼなく、ギョーザ業者は高冷地産の仕入れに苦慮していた。標高の高い高千穂町に２０アール作付けする予定。押川部長は「県産農畜産物にこだわったギョーザを作りたいという思いに応え、今後も多方面で協力していきたい」と話している。