イノシシ肉で四川風麺料理 ジビエ料理コン 最高賞に中西優花さん（大阪）
2021年01月20日
イノシシ肉を使った麺料理「麻辣猪肉刀削麺（マーラーヂュウロウタオシャオミエン）
農水省は、ジビエ（野生鳥獣の肉）の需要拡大につながる料理のアイデアを競う「第５回ジビエ料理コンテスト」の結果を発表した。最高賞の農水大臣賞に、大阪府堺市の専門学校生・中西優花さんが考案した、イノシシ肉を使った麺料理「麻辣猪肉刀削麺（マーラーヂュウロウタオシャオミエン）」を選んだ。……
1 2
おすすめ記事
今季狩猟期前半 鹿、イノシシ捕獲１４％増 集中キャンペーン奏功
今シーズンの狩猟期の前半に当たる２０２０年秋から２０年末までに、鹿とイノシシの捕獲頭数の合計が前年より１４％増えたことが農水省の調査で分かった。２０年度から始めた、重点地域を設定して捕獲への取り組みを強化する「集中捕獲キャンペーン」に一定の効果があったとみられる。鹿の捕獲数は全国的に増えたが、イノシシには地域差もある。対策を一層強化し、捕獲頭数を底上げできるかが課題になる。
半減目標へ強化課題
同省が２０年秋の狩猟期開始から２０年末までの鹿、イノシシの捕獲数を都道府県から聞き取った。……
2021年02月25日
米の主産県 転作独自支援広がる
２０２１年産米の需給安定に向け、主産県で独自の転作支援策を講じる動きが広がっている。主食用米の作付面積が多い上位１０道県のうち７県が、都道府県と同額を上乗せ助成する農水省の新たな支援策を活用し、独自支援に取り組む方針だ。飼料用米などに転作を拡大した分の助成を手厚くし、農家の転作意欲を高める。
国の上乗せ活用“深掘り”後押し
同省は、転作助成金に当たる水田活用の直接支払交付金に、２１年産から「都道府県連携型助成」を新設する。……
2021年02月23日
国産麦に過剰感 増産に出口戦略不可欠
食料自給率の向上を目指して政府は、小麦など国産麦類の増産の旗を振る。しかし２年連続の豊作で過剰感があり、価格にも影響が出ている。麦作の安定には、新たな需要を開拓する出口対策が急がれる。
農水省によると４麦（小麦、二条大麦、六条大麦、裸麦）の作付面積はこの数年微減または横ばいだが、２０１９年産は豊作で、収穫量は小麦が前年産比３６％増の１０３万７０００トン、大麦・裸麦が同２７％増の２２万３０００トンだった。２０年産も豊作で、例年より国産在庫が多い。
過剰感は価格にも影響。全国米麦改良協会のまとめによると昨年９月の２１年産国産小麦の播種（はしゅ）前入札では、平均落札価格が前年産比１２・８％安と、上げ基調から一転した。輸入麦の価格低下にも引っ張られた。大麦・裸麦も販売で苦戦。二条大麦も、１月時点で「精麦業者などが１９年産の在庫を抱え、２０年産の荷がまだ動いていない」（ＪＡ関係者）という。
一方、食用麦は小麦で約９割、大麦・裸麦で約８割を輸入している。食料・農業・農村基本計画で政府は、３０年度までに小麦を１０８万トン（１８年度７６万トン）に、大麦・裸麦を２３万トン（同１７万トン）に増やすとの生産目標を定めている。しかし、２１年産でも過剰感が解消されなければ、今秋播種する２２年産の作付けに影響しかねない。官民挙げて、輸入麦から国産への切り替えを強力に進めるべきだ。それには需要と供給のミスマッチの解消が求められる。
例えば小麦。タンパク質含有量の高い順にパン用（強力粉）、中華麺用（準強力粉）、うどんなど日本麺用（中力粉）、菓子用（薄力粉）に分かれる。国産は８割強で中力粉、薄力粉向け品種が栽培され、消費量の多い強力粉、準強力粉向けは少ない。輸入麦との価格勝負は難しく、需要に応えられる生産・供給体制の構築が必要だ。
中華麺用の福岡県の硬質小麦「ラー麦」（品種名＝「ちくしＷ２号」）は、実需と一体で県や産地が栽培技術を確立したことで新たな需要を開拓した。生産が拡大するパン用小麦も同様だ。健康志向の高まりで裸麦やもち性大麦（もち麦）の需要も伸びている。需要を見極めた品種・品目の選定と、それに応じた栽培技術の導入が麦作経営を安定させる常道である。
西日本では、米麦・大豆を柱とする土地利用型農業を集落営農組織が担う地域が多い。２１年産米では主食用米からの品目転換に加え、酒造好適米の減産も重くのしかかる。過剰感から麦類の生産意欲も低下することになれば、大規模な不作付けが起こりかねない。
政府は、需要を捉えた生産拡大と安定供給の実現に向けて「麦・大豆増産プロジェクト」を推進。団地化と営農技術の新規導入、備蓄倉庫の整備、産地と実需とのマッチングや新商品開発などを支援する。成果を早期に上げることが重要だ。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月22日
［一村逸品］ 大賞 「セミドライフルーツ」 ＪＡふくしま未来
日本農業新聞は２５日、第１７回一村逸品大賞の中央審査会を東京都内で開き、大賞にＪＡふくしま未来の「セミドライフルーツ」を選んだ。水分が少し残った半干し状態のドライフルーツで、甘味とうま味を凝縮した。規格外品を活用して販売実績も高く、生産者の所得向上につながっていることなどが評価された。
ＪＡの特産の果物を手軽に食べられるよう、地元企業と連携して商品化した。桃やリンゴ、キウイフルーツ、ブドウ「巨峰」など全部で９種類。
審査委員長で漫画家のやくみつるさんは「９種類あり、バリエーションに富んだ商品。受賞を震災復興のＰＲにも活用してほしい」と話した。
ＪＡの数又清市組合長は「規格外品を６次化商品として販売することで農家の手取りアップにつなげられる。ドライフルーツ加工が農家のモチベーションとなり、農業の躍進や国消国産につながることを期待したい」と喜びを語った。
大賞に続く金賞には、鳥取県境港市の千代むすび酒造が製造するノンアルコール甘酒「星空舞糀（こうじ）甘酒」、山口県長門市の農村女性起業グループ「ひとまる工房」が作る「長門ゆずきちコンフィチュール」を選んだ。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月26日
りんごまるごとバウムクーヘン 茨城県大子町
茨城県大子町の豊田りんご園未来工房が製造する。樹上で完熟させてから収穫するリンゴ「ふじ」を砂糖で煮詰めてコンポートにし、１玉丸ごと使用。リンゴの周りを生地で包み、一層一層ふんわりと焼き上げた。シャリシャリとした食感を生かした一品で、手土産にも好評だという。
２０１７年から同工房やＪＡ常陸の直売所などで販売し、年間３０００個ほどを売り上げる。見た目のインパクトと風味が評価され、１８年には県農産加工品コンクールで最高の金賞を獲得した。
直径は１２～１３センチ。ファミリーマートＪＡ常陸奥久慈店では１個１４００円で販売。問い合わせは豊田りんご園未来工房、（電）０２９５（７６）０８５８。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月23日
経済の新着記事
［一村逸品］ 大賞 「セミドライフルーツ」 ＪＡふくしま未来
日本農業新聞は２５日、第１７回一村逸品大賞の中央審査会を東京都内で開き、大賞にＪＡふくしま未来の「セミドライフルーツ」を選んだ。水分が少し残った半干し状態のドライフルーツで、甘味とうま味を凝縮した。規格外品を活用して販売実績も高く、生産者の所得向上につながっていることなどが評価された。
ＪＡの特産の果物を手軽に食べられるよう、地元企業と連携して商品化した。桃やリンゴ、キウイフルーツ、ブドウ「巨峰」など全部で９種類。
審査委員長で漫画家のやくみつるさんは「９種類あり、バリエーションに富んだ商品。受賞を震災復興のＰＲにも活用してほしい」と話した。
ＪＡの数又清市組合長は「規格外品を６次化商品として販売することで農家の手取りアップにつなげられる。ドライフルーツ加工が農家のモチベーションとなり、農業の躍進や国消国産につながることを期待したい」と喜びを語った。
大賞に続く金賞には、鳥取県境港市の千代むすび酒造が製造するノンアルコール甘酒「星空舞糀（こうじ）甘酒」、山口県長門市の農村女性起業グループ「ひとまる工房」が作る「長門ゆずきちコンフィチュール」を選んだ。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月26日
外食売上高２１％減 １月、時短営業で客足激減
日本フードサービス協会が２５日発表した１月の外食売上高は、前年同月比２１・０％減となり、３カ月連続で前月より悪化した。新型コロナウイルス感染再拡大に伴う緊急事態宣言が再発令され、飲食店の時短による客足激減が響いた。
同協会の調査（有効回収２２２事業者、３万７４７５店）によると、ファストフードは１・４％減と、２カ月連続でマイナスだった。好調なハンバーガーなど「洋風」は２桁増と、全業態で唯一プラスだった。
ファミリーレストランは３４・６％減と、前月より悪化した。このうち「焼き肉」は３２・０％減と、下落幅が前月の約３倍に拡大した。
パブ・居酒屋は７４・９％減と、最初の緊急事態宣言が発令された昨年５月並みの低水準だった。このうちパブ・ビアホールは７９・０％減、居酒屋は７３・５％減と、前月より大幅に悪化した。
同協会は「２度目の緊急事態宣言で、対象地域は酒類提供が午後７時まで制限され、飲酒業態は営業にならなかった。休業を選ぶ事業者も出ている」と、危機感を示した。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月26日
豪にイチゴ初輸出 施設条件クリア 岐阜県・全農
【ギフ】岐阜県、ＪＡ全農岐阜、ＪＡぎふは２５日、国内トップを切って県産イチゴをオーストラリアへ輸出を始めた。昨年に同国が日本産イチゴの輸入を解禁したのを受け、進めてきた生産や選果梱包（こんぽう）施設の登録などがこのほど完了。同日、岐阜市内の県ＪＡ会館前で出発式を開いた。
輸出されるのは（株）本丸いちご本圃（本巣市）が生産した……
2021年02月26日
業務用米 再び悪化 １月販売量 前年比３％減
農水省が２４日公表した主要卸の１月の米の販売数量は、前年同月から３％減となり、再び前年を下回った。緊急事態宣言の発令で業務用の販売が悪化したことが影響した。昨年１２月は、巣ごもり需要の高まりで家庭用米の販売が好調で、全体の販売量は９カ月ぶりに前年を上回っていた。１月も家庭用販売は好調だったものの、業務用の落ち込みを補えなかった。
１月の中食・外食向けの販売数量は１３％減となり、前月より５ポイント悪化した。……
2021年02月25日
ネギ高止まり４割高 干ばつで停滞、細物多く
ネギの相場が高止まりし、平年の４割高を付けている。夏場に長雨による生育不良が発生し、年明けも干ばつで各産地とも生育が停滞。平年よりも１割程度少ない入荷が続く。今後、適度な降雨や気温上昇で入荷は回復に向かうが、細物が多く、上位等級を中心に高値を維持する見通しだ。……
2021年02月24日
コンビニ販売５％減 １月 下落幅拡大 客単価は伸び
日本フランチャイズチェーン協会が２２日発表した１月のコンビニエンスストア売上高は、既存店ベースで前年同月比４・９％減の８１５０億円となった。１１カ月連続の減少で、前月より下落幅は拡大した。
政府の緊急事態宣言再発令でテレワークと外出自粛が進み、来店客数は１３・２％減と、前月より減少幅が拡大した一方、巣ごもり需要に伴う「まとめ買い」で客単価は伸びた。……
2021年02月23日
就農後の収入は？ 試算サイト夏にも開設 品目・面積入力で 兵庫県
兵庫県は、就農後の収入を手軽に試算できるサイトを今夏にも開設する。栽培品目や作付面積を入力すると、年間の売上高や労働時間が算出される。複数の栽培品目を組み合わせて試算することも可能にし、県は就農希望者に活用してもらいたい考えだ。
２０２１年度一般会計当初予算案に計上した。これまで、農業所得は実態がつかみにくく、就農後の生活設計を立てづらいとの課題があった。
サイトで入力が必要なのは、①米やトマト、イチゴといった栽培品目②各品目の作付面積③ＪＡや直売所といった農産物の販売先――などを想定。県内でも地域ごとに販売価格に差がある品目もあるので、就農する地域の入力なども検討する。
入力後は年間の売上高や労働時間の他、資材費や販売手数料といった経費が瞬時に算出される。売上高と経費は１０００円単位、労働時間は１０時間単位で示すことを想定。売上高と経費から年間の収益が見通せる他、年間労働時間から必要となる労働者の人数も把握できるという。
サイトは、ひょうご就農支援センターのホームページに開設する。利用料はかからない。県は「（同サイトを通じて）就農希望者が就農後の生活設計を立てやすくなる。就農の追い風にしたい」（農業経営課）と話す。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月22日
梨の収穫量２割減 主産地で天候不順 ２０年産
２０２０年産の日本梨の収穫量が１７万５００トンとなり、前年から３万９２００トン（１９％）減ったことが農水省の調査で分かった。主産地の関東で、天候不順などから収量が落ち込んだことが響いた。果実を収穫するために実らせた結果樹面積は１万７００ヘクタールで、同４００ヘクタール（４％）減。農家の高齢化などを背景に、減少が止まらない。
１０アール当たり収量は１５９０キロで、前年を３００キロ（１６％）下回った。収穫量が全国３位の茨城、５位の栃木などで、開花受粉期の低温で着果数が減ったことや、夏場の天候不順で生育障害が多発し、収量が大きく落ちたことが影響した。茨城は１４６０キロで同３０％減、栃木は１５４０キロで同３７％減った。全国４位の福島も同１７％減、６位の鳥取も同２３％減った。
全国の出荷量は１５万８５００トンで、同３万５４００トン（１８％）減った。農家の高齢化など生産基盤の弱体化を背景に結果樹面積は減り続けており、１０年間で３２００ヘクタール（２３％）減っている。
同省は、昨年改定した果樹農業振興基本方針で、日本梨を含む果樹の生産基盤強化に向け、生産性の向上が見込める省力樹形の導入を推進する方針を掲げた。２１年度予算案には、日本梨の改植でジョイント栽培を導入する場合に１０アール当たり３３万円を助成するなど、果樹の支援対策事業に５１億円を盛り込んでいる。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月22日
輸入食品 分けて販売 コロナ検出相次ぎ対策 中国
中国では、輸入食品を国産と分けて保管・販売する卸売市場やスーパーが増えている。中南米産やアジア産の冷凍食品の搬送資材や包装資材から、新型コロナウイルスが相次いで検出され、感染防止策として国家市場監督管理総局（ＳＡＭＲ）が呼び掛けているためだ。
海関（税関）総局の公表によると、１月１４日現在、全国から１２９万５６９２件のサンプルを抽出、調査したところ、４７件から新型コロナウイルスの陽性反応が出た。昨年１１月の１３件から３倍以上も増えた計算だ。
この動向を踏まえ、ＳＡＭＲは輸入食品の管理を強化するテレビ会議を開き、食品輸入業者や農産物卸売市場、ショッピングモール、スーパー、生鮮食品の電子商取引などに対し、全面的な調査を行う必要性を強調した。感染防止策として、輸入食品に対し、入荷の専用ルートや保管場所、販売ブースの設置を呼び掛けている。
北京の農産物卸売市場の関係者は「これまで同じ品目は、仕入れ先に関係なく、同じブースに並んでいた。しかし現在は、輸入物は専用ブースで販売することになった。国産をＰＲする良いチャンスではないか」とみている。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年02月21日
山梨県の農畜産加工品セット 「高速バス」で輸送 エシカル消費を喚起 企業が試験販売
全国で高速バスの空きトランクを使った農産物の貨客混載輸送を手掛けるアップクオリティは、山梨県の農畜産加工品を、有機ＪＡＳや農福連携など環境にも人にも優しい観点で選んだギフトセットを試験発売する。バスの貨客混載輸送でコストや二酸化炭素排出を減らし、社会や環境などに配慮した消費行動である「エシカル消費」を喚起する。
ギフトセットの販売は、山梨県の農産加工品高付加価値化推進事業の一環。同県では、新型コロナウイルス感染症の影響で……
2021年02月21日
