雪ん子えのきのうんめぇ~なめ茸(たけ) 新潟・JA北魚沼
2020年11月30日

雪ん子えのきのうんめぇ~なめ茸
新潟県JA北魚沼の川口きのこ組合が、特産エノキタケを原料に加工、販売する。薄い塩味と食感が特徴で、料理のトッピングとしての幅も広い。使い切りやすい100グラムパックを採用した。新型コロナウイルスの影響で生食用の消費が伸び悩む中、生産者とJAが協力して初めて加工食品を発売した。
新鮮な原材料と、安全で安心できる天然調味料だけを使って味付けしている。“お一人さまサイズ”が「手軽に使えて便利」と好評だ。大根おろし、納豆あえ、パスタ、オムレツなど9種類の食べ方を勧める。
1パック 100円で、同JA農産物直売所「うおぬま百菜花ん」で販売する。地方発送は1箱40パック 単位から。
問い合わせは「うおぬま百菜花ん」、(電)025(792)7066。
新鮮な原材料と、安全で安心できる天然調味料だけを使って味付けしている。“お一人さまサイズ”が「手軽に使えて便利」と好評だ。大根おろし、納豆あえ、パスタ、オムレツなど9種類の食べ方を勧める。
1パック 100円で、同JA農産物直売所「うおぬま百菜花ん」で販売する。地方発送は1箱40パック 単位から。
問い合わせは「うおぬま百菜花ん」、(電)025(792)7066。
おすすめ記事

本紙モニター調査 米需給対策=4割「課題あり」 輸出5兆円=「対策次第」3割
日本農業新聞が12月中下旬に行った農政モニター調査で、主食用米の需給均衡に向けた農水省の対策について「課題がある」との回答が39%に達した。米政策の改善には「転作メリットの拡充」が必要との声が最多だった。農林水産物・食品の輸出額を2030年に5兆円にする政府目標の達成の成否は「対策次第」とみる回答が33%で最も多かった。
農水省は昨年12月、輸出・加工用米や麦・大豆などへの転換に10アール当たり4万円を助成する「水田リノベーション事業」をはじめ、転作支援の拡充や米の需要喚起に向けた対策を発表。調査では「評価している」は12%にとどまり、「課題があり見直しが必要」が39%、「どちらともいえない」が47%だった。
「米政策を改善するとしたら、どういった視点が必要になるか」との質問には、回答を二つまで選んでもらった。最も多かったのは「転作推進のメリット拡充」で36%、「生産費を補う所得政策の確立」が35%で続いた。「資材価格の引き下げ」と「米の消費喚起」も30%の人が選んだ。
売上高が最も多い品目に「水田農業」を選んだ人に限ると、米対策については「評価」が14%、「課題がある」が44%、「どちらともいえない」が42%だった。米政策の改善については、「所得政策」が42%、「転作メリット」が36%、「資材価格」が35%の順だった。
農水省は21年産の米生産を「正念場」(野上浩太郎農相)とし、需給均衡には過去最大規模となる前年産比6・7万ヘクタールの作付け転換が必要とみる。対策の実効性確保には、こうした農家の意見も踏まえ、理解を求める必要がありそうだ。
輸出5兆円目標の達成については「対策次第」が33%だった一方、「達成できない」が27%、「過大だ」が16%で、「達成できる」の6%を上回った。経営品目別に見ると、「達成できる」と考える割合が最も高かったのは肉用牛肥育で14%、低かったのは畑作物と養鶏でゼロだった。水田農業や花きは5%、施設園芸は3%にとどまった。
政府は昨年11月、輸出目標達成に向けた実行戦略を策定したが、輸出の拡大には同戦略に沿った十分な支援策とともに、農家の意欲喚起も求められそうだ。
調査は、農業者を中心とした本紙の農政モニター1133人を対象に昨年12月中下旬、郵送で実施。756人から回答を得た。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月17日

「BUZZ MAFF」開設1年 若者に“刺さる”動画発信 自由な発想 総再生数610万回
動画投稿サイト「ユーチューブ」の農水省公式チャンネル「BUZZ MAFF(ばずまふ)」が、初投稿から1年を迎えた。農林水産業の魅力を伝えるためなら“何でもあり”の動画を、ほぼ1日1本のペースで投稿。1年間の総再生回数は610万回を超えた。農業への関心が薄かった若者を含め、広く情報を発信している。
サツマイモの魅力を語り尽くす、堅い制度をラップで歌って説明、農業について学ぶアニメを一人で作成──。農林水産業の魅力を伝えるため、まずは興味を持ってもらおうとの考えから、2020年1月7日に開始。職員が企画や撮影、編集まで自ら行い、従来では考えられなかったような自由な発想の動画を1年間で364本投稿した。
日本初の「官僚系ユーチューバー」と話題を集めるだけでなく、新型コロナウイルス禍で売り上げが減った花きの購入を呼び掛ける動画は86万回以上も再生され、需要の拡大にもつながった。同省は、記者会見動画などを投稿するチャンネルも08年から運営するが、1年当たりの平均再生回数は約130万回で、「ばずまふ」が大きく上回る。
「お気に入り」に当たるチャンネル登録者数も5万8000人を超えた。今後はチャンネル登録者数10万人を目標として活動に力を入れる他、全国の自治体などと連携したPRにも取り組む予定だ。同省は「(ばずまふで)普段なら届かない層にも政策を届けられた」(広報評価課)とする。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月14日
焼け焦げたがれき、白い花束、線香のにおい、手を合わせる人
焼け焦げたがれき、白い花束、線香のにおい、手を合わせる人▼1995年1月17日未明に発生した阪神・淡路大震災の記憶である。大火災に襲われた神戸市長田区を取材した。あれから26年。町並みは復興しても災害は続いていることを『希望を握りしめて 阪神淡路大震災から25年を語りあう』で知る。高齢化する復興住宅と孤独死、心身に障害を負った「震災障害者」とその家族の苦しみ…▼編者の牧秀一さんは「よろず相談室」を立ち上げ、被災者を訪問し、生活支援を続けてきた。本書はその活動の記録と被災者の人生の証言集。「ひとときでも話し相手になることは、『置き去りにされていない』と実感できる時間になる。少しでも気持ちが晴れれば、少しずつ前を向けるようになる。そう信じてやってきた」。遠くにいても手紙を書くことがつながり続ける支援になるという▼東日本大震災をはじめその後も震災は相次ぎ、気象災害は頻発。コロナのような疫病は世界同時災害をもたらす。一方でボランティアや寄付、クラウドファンディング、ふるさと納税、応援消費など支援の仕方は多様化し、ネットの普及でつながり方も広がった▼誰もが被災者になり、誰もが支え手になれる時代。大切なのは「お互いさま」の精神と「忘れない」との思いだろう。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月17日
広がり続ける豚熱 未発生地域も防疫徹底
豚熱の感染地域が広がり続けている。昨年末には山形県と三重県で相次いで発生。東西にそれぞれ拡大した。未発生地域も含め、農場での防疫の要点をあらためて確認・徹底しよう。
山形県で発生したのは昨年12月25日。2018年に国内で26年ぶりに発生してから10県目となる。29日には三重県で発生し、同県で2例目、全国で61例目となった。この農場は、沖縄県を除くと最も西に位置する。
いずれも予防的ワクチンの接種農場だった。しかし、山形の発生農場では初回の接種を終えていたが、感染した豚は出荷間際だったため、と畜場法に従って打っていなかった。三重県で感染したのは離乳したばかりの豚で、接種する前だった。
ワクチン接種の空白期間を突かれた格好だ。農水省や大学の研究者らは、ワクチンだけで完全に感染を防ぐことはできないと繰り返し指摘する。接種しても十分な免疫を得られる豚は8割程度とされ、飼養衛生管理基準で定めた消毒や衛生対策が全ての農場に求められる。
特に離乳豚の場合、未接種期間が必ず生じる。母豚からの移行抗体が効果を失う前にワクチンを打っても新たな抗体ができにくく、生後50~60日の接種が望ましいとされるためである。
制度面からは防疫対策が拡充・厳格化される。ワクチン接種の頻度は農場ごとに月3回程度必要だ。しかし接種できるのは都道府県知事が公務員として任命する「家畜防疫員」に限られ、人手不足が懸念されている。民間の獣医師も任命を受けられるが、所属先によって兼業禁止や勤務先への休暇申請が必要になるケースがあることなどから任命が進まない実態があった。
そこで同省は防疫指針を変更し、都道府県知事が認定した民間獣医師も接種できるよう検討を進めている。ワクチンを打ったことを証明するため、空き瓶を全て回収するなど厳密な管理とする考えだ。
現状でワクチン接種推奨地域は、昨年末に対象となった秋田県を含め28都府県に広がった。ウイルス陽性イノシシの拡散を懸念し、同省は鳥取県、岡山県に対してもワクチン接種体制の構築を求めている。
4月からは、食品残さから製造する飼料「エコフィード」の新たな加熱基準の運用が始まる。昨年1月に沖縄県の養豚場で発生した豚熱は、加熱が不十分なエコフィードが原因とみられている。また、国際基準との照合などにより加熱対象を拡大、加熱方法も厳しくし、違反時の罰則も設ける。
防疫を制度的に整えても、要となるのは人の手による日々の作業だ。外国人技能実習生らも含めて十分な対応が必須である。日本養豚事業協同組合はベトナム語や英語などで防疫作業や豚関連用語などを対訳した冊子を作り、活用を促す。また、農場の防疫体制は、行政や獣医師、地域の仲間と力を合わせて点検することが大切である。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月13日

冷食販路拡大に注力 各産地野菜の特色生かす ホクレン×JA宮崎経済連 共同開発
ホクレンがJA宮崎経済連と連携して開発した冷凍食品が好評だ。北海道で製造していない宮崎産の冷凍野菜と組み合わせ、ラインナップの強化を図る。北海道、宮崎共に両産地の野菜を使った冷凍食品の販路拡大に力を入れたい考えだ。
ホクレンは、道内外の協力企業でミックスベジタブルやカットポテト、カボチャなど道産野菜を使った冷凍食品を製造し、販売する。……
2021年01月17日
一村逸品の新着記事

そばの実パスタソース 北海道・JA新得町
全国有数のソバ産地である北海道のJA新得町が作ったトマト味のソース。ソバの実を使って初めて加工品開発に挑戦したJA自慢の商品で、ソバのうま味を凝縮している。
電子レンジで3分以内に手軽に調理できる。ドリアやスープなどさまざまな料理に利用でき、パンに付けてもおいしい。10種類の豆、雑穀、野菜などを加えた栄養の豊富さも特徴だ。JAでは「消費者に新得町がソバの産地であることや、加工の取り組みを知ってほしい」としている。
3個(1個180グラム)入り1500円(税・送料別)。十勝管内の土産店などで購入できる。問い合わせは「相馬商店」、(電)0156(64)5055。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月15日

秋田ぶっかけ生姜(しょうが)大根 JAあきた白神
秋田県のJAあきた白神のブランドネギ「白神ねぎ」を100%使った商品。県産食材の商品を手掛けるフルゥール(秋田市)が開発した。細かく刻んだネギとダイコンの歯応えがや病みつきになり、食欲のないときも食が進むと好評だ。
しょうゆベースのたれに刻んだ昆布とショウガがアクセントになっている。そのまま食べても熱々のご飯に掛けてもおいしい。冷ややっこやチャーハンと合わせても楽しめる。
JA農産物直売所みょうが館や、県内の道の駅などで土産品として人気だ。1袋(150グラム)540円。問い合わせはJAあきた白神生活課、(電)0185(58)2154。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月14日

ゴロゴロ具材のどさんこ餃子 北海道岩見沢市
北海道岩見沢市の「ゴロゴロふぁーむ」が製造・販売する冷凍ギョーザ。原料は北海道産にこだわった。
皮は岩見沢産小麦「キタノカオリ」を中心に、道産小麦をブレンド。香り豊かでもちもちした食感が特徴だ。道内のブランド豚「留寿都豚」を大きめに切った粗びき肉を使い、野菜も大きく切ってゴロゴロ感を出している。
味は少し甘めで塩味とのバランスが良く「一度食べたら病みつきになる」と評判だ。ニンニクを使っていないため、人と会う前に食べても気にならない。
1袋(15個、375グラム)780円。同社の他、岩見沢観光物産拠点センターiWAFO(イワホ)で販売。問い合わせはゴロゴロふぁーむ、(電)0126(22)5666。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月13日

からし高菜漬け 福岡・JAみい
福岡県のJAみいが昨年10月から新たに販売を始めた。JA管内の契約農家が栽培したタカナを丁寧に炒め、味付けした。保存料や化学調味料を使わず、健康志向の人を意識した仕上がりになっている。
タカナの食感は肉厚で歯切れが良い。ぴりっとした辛さが特徴で、病みつきになる。めんたいこの香ばしい味わいも楽しめる。ご飯のお供はもちろん、パンやパスタとも相性が良い。アイデア次第でさまざな食べ方が楽しめる。
1袋(150グラム、焼きめんたいこ入りは130グラム)300円。JA直売所「めぐみの里」などで販売する。問い合わせはJAみい販売促進課、(電)0942(78)3035。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月12日

単式蒸留焼酎「1210」 滋賀・JAおうみ冨士
滋賀県のJAおうみ冨士が販売するオリジナル芋焼酎。原料にはJA管内産のサツマイモ「ベニアズマ」「鳴門金時」を使い、甘くフルーティーな香りが特徴だ。芋焼酎が初めてという人にも飲みやすく仕上がった。アルコール25度。草津市の太田酒造が製造を手掛ける。
原料芋は、JA農産物直売所・おうみんち出荷者の規格外品と、農作業体験「青空フィットネスクラブ」参加者が育てたものを使用。例年、6トンを蔵元に供給する。昨年は体験が中止となり、JA職員が育てたものも使った。商品名は、体験参加者と2012年10月に初めて仕込みを行ったことにちなんでいる。
1本1380円(税別)。JA農産物直売所・おうみんち守山本店で買うことができる。問い合わせは同店、(電)077(585)8318。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月11日

薩摩スイート「華蓮かるかん」 JA鹿児島県経済連
JA鹿児島県経済連が、鹿児島の代表的な郷土菓子「かるかん」のオリジナル商品として開発した。生地は県産米「あきほなみ」を厳選した「吟地米(ぎんじまい)」を米粉にし、しっとり、もちもちとした食感にこだわった。
中身のあんは鹿児島抹茶を使った抹茶あんと、屋久島タンカンを使ったタンカンあんの2種類。タンカンあんは果肉の食感と香りが楽しめる。
経済連直営レストラン「華蓮」銀座店や大阪心斎橋店、博多店、鹿児島店で土産・贈答用として1月から販売。1箱(抹茶あん4個、タンカンあん4個入り)1500円。
問い合わせはJA鹿児島県経済連生活課、(電)099(258)5325。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月08日

三ヶ日みかんようかん 静岡・JAみっかび
静岡県のJAみっかびの特産品「三ヶ日みかん」の主力品種「青島温州」と国産小豆を使ったプレミアムようかん。一口サイズで食べやすく、あんとみかん果汁でさっぱりとした甘さに仕上げた。
「青島温州」の特長であるこくを強調するため、果皮を漬け込んだみかん糖液と、濃縮果汁を使用。厳選した小豆を製あん所で炊き上げ、急速加熱製法で生あんを作り、練り合わせる。本格派の味で、店舗でもリピーターに人気だ。
小売希望価格は1袋(40グラム×6個)464円。ギフト用の化粧箱入り(4袋)もある。JA特産物直売所、特産センターやネットショップで購入できる。電話注文はJAみっかび特産センター、フリーダイヤル(0120)055614。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月07日

ル レクチエタルト 新潟市
新潟市で旬の味と地元産にこだわった菓子作りに取り組む「rucoto(ルコト)」が商品化した。新潟県産西洋梨「ル レクチエ」をふんだんに使った。原料は全て規格外品。「農・福・食連携」で製造する。
梨は市内の中村農園産を使う他、福祉作業所が1次加工を担う。栽培が難しく“幻の西洋梨”といわれる「ル レクチエ」をアーモンドクリームの上に載せるなどして焼き上げた。
1ホール20センチ(箱入り)。受注生産で3300円(送料別)。注文はrucotoのオンラインショップで2月半ばまで受け付け、冷凍・冷蔵で全国に発送する。
問い合わせはrucotoのオンラインショップ。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月06日

米粉入りもっちり喜多方ラーメン 福島・JA会津よつば
福島県のJA会津よつばがオリジナル6次産業化商品として、2020年10月から販売を始めた。麺には、会津地方産の米粉と、会津を主とした県産の小麦粉を使っている。
味はしょうゆとみその2種類。小麦粉のこしを生かしつつ、米粉から生まれる独特のもっちりとした食感が特徴だ。麺をたっぷりの熱湯で3分間ゆで、好みの硬さに調整する。
袋にはJAの公式キャラクター「コメナルド画伯」が描かれている。県内JAの直売所で販売。1袋3食入りで420円。問い合わせはJA会津よつば園芸課、(電)0242(83)3738。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年01月05日

中性脂肪が気になる方のシークヮーサー JAおきなわ
沖縄県の特産かんきつシークワーサーの果汁を使った機能性表示食品。果汁100%の同食品は日本発。生活習慣病の改善が期待できるとしている。
シークワーサーが含むノビレチンやタンゲレチンといったポリフェノール類が、研究機関の試験で中性脂肪低減効果を示すことが証明された。購買層を意識した商品名を採用。購入意欲をくすぐる。生の果実が出回らない時期でも楽しめる。
1本(95ミリリットル)が300円(税別)。県内JAファーマーズマーケットやスーパーで販売する。通販サイトJAタウン「おきなわちゅら島」でも扱う。1日2本飲むのがお薦め。問い合わせはJAおきなわ特産加工部、(電)098(987)6777。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2020年12月31日