第４４回読者の写真コンテスト 作品募集
日本農業新聞では「日本農業新聞 第４４回 読者の写真コンテスト」の作品を募集しています。
募集期間は２０１８年４月から２０１９年３月まで。
お問い合せ先 日本農業新聞「読者の写真コンテスト」係
郵便で 〒１０４－８４２６（所番地不要）日本農業新聞 写真部
電話で ０３－６２８１－５８３９
Ｅメール photos@js9.so-net.ne.jp
・募集要領
募集期間は２０１８年４月から２０１９年３月まで。
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おすすめ記事
二度漬け白菜、だいこん漬け 広島県福山市
広島県ＪＡ福山市の子会社、ＪＡファームふくやまが、自社生産のハクサイとダイコンで作った漬物。ハクサイは３日かけて二度漬けした浅漬けで、切って干さずにすぐ漬け込み、みずみずしさを残した。
味付けは砂糖や食塩、調味酢などの調合割合を研究。子どもから高齢者まで食べやすいよう、やや甘めに味付けした。しゃきしゃきとした食感が楽しめる漬物は、ＪＡ産直市「ふれあい市」や、道の駅「びんご府中」で３月上旬まで販売する。
価格は「二度漬け白菜」が１袋１５０～２５０円、「だいこん漬け」が１袋１６０～２００円。問い合わせは同社、（電）０８４（９６０）０００７。
2019年02月18日
農政運動 成果活用を 自己改革で与党決議、 農業予算増… １８年 全中まとめ
ＪＡ全中は、２０１８年にＪＡグループが行った農政運動の主な結果をまとめた。前年を上回る予算額の確保や、ＪＡの自己改革を後押しする与党の決議採択などを成果と強調。「ＪＡグループの要望、考えが反映された政策や予算が確保できた」と総括し、積極的な活用を呼び掛ける。
2019年02月17日
高知市に仮住まい→県内の居住地検討 農村移住 ２ステップで
田舎暮らしはしたいけど、移住への一歩が踏み出せない──。そんな悩みを解消するため、高知県で「二段階移住」の取り組みが始まった。まずは高知市に移住し、県内の市町村を巡って次の移住先を探す。移住のミスマッチをなくして費用の負担も軽減し、移住へのハードルを下げる狙い。高知市独自の制度で、全国的にも珍しい仕組みだ。
ハードル下げ ミスマッチ防ぐ
東京都出身の鈴木助さん（２８）は、高知市が実施する二段階移住制度を活用して、東京から高知市を経て今月、香南市への移住を実現した。二段階移住は、まず比較的都市部の高知市に移住・滞在し、そこを拠点に県内を巡って自分に合った場所を見付けてから、最終的な移住を決める手順。同市から家賃やレンタカー代などの補助が受けられる。
鈴木さんが高知への移住を希望したのは、就職した企業の転勤で高知で暮らしたことがきっかけ。東京に戻ってからも、再び「自然豊かな高知らしい暮らし」がしたいと、自治体の移住相談窓口を訪問する中で同制度を知り、昨年１２月に第一段階の同市に移住した。
鈴木さんは起業を目指していることから、住居は一軒屋が条件だ。「インターネットでも物件情報は見られるけれど、開業に合う一軒家は実際に見ないと分からない」と、同市土佐山で借りた住居を拠点に各地を探して回った。
同市から約１時間ほどの香南市で希望の物件を見付けた鈴木さん。２月初旬に新たな生活をスタートさせた。「口コミで地元の人に聞いたり、頻繁に通って探すことができた」と話す。
市が制度化 費用補助 中山間へ人口分散を
同制度は昨年、高知市が創設。県内での移住先を探す人が、まず同市にお試し移住した後、県内の市町村の相談窓口を３カ所以上巡って実績を報告すると、高知市での物件の１カ月分の家賃や引っ越しの費用などが２０万円を上限に、県内の市町村の移住相談窓口を巡る際に使うレンタカー代が２万円を上限に補助が受けられる。市によると、これまでに１９件の利用があり、「腰を据えて相談しながら移住先が探せた」などの反響があったという。
高知市が二段階移住制度を始めた背景には、県の人口の４６％が同市に集中する一方で、中山間地では人口減少や高齢化が進んでいる現状がある。経済、社会的にも他地域との相関関係が高いことから、同市は１８年４月に県内全市町村と「れんけいこうち広域都市圏」を形成し、人口減少の克服を目指す。制度はその一環で、県内の移住相談窓口と連携して、移住者のサポートを行う。同市は「移住者を増やして中山間地の１次産業など、県全体で振興していく必要がある」（定住・移住促進室）と強調する。
県への移住者は１７年度は８１６世帯。２０年度１０００世帯を目標に、県は県移住促進・人材確保センターを立ち上げた。センターでは県内の事業者の人材ニーズなどを集約し、移住相談者の希望に応じた求人情報を提供するなど、暮らしと仕事の窓口を一本化する。農林水産業や福祉、企業などの団体が参画し、「半農半Ｘ」などの働き方にも対応していくという。県は「オール高知の体制づくりを進めていく」（移住促進課）と力を込める。
まず地方都市から ふるさと回帰支援センター・嵩和雄副事務局長の話
地方都市は比較的仕事も住む所も見つけやすく、移住のニーズが高まっている。さらに、地方都市は県からの人口流出を食い止める機能を果たしている。移住はしたいが、行きたい場所がはっきりしない人には、二段階移住制度を使うことで、気になった場所に頻繁に通って地元のキーパーソンに話を聞いたりイベントに参加したりと、じっくり探すことができ、選択の幅が広がる。高知市が主体となって制度が実現したのは、県全体で移住に取り組んできた表れだろう。
2019年02月15日
久住昌之さん（漫画家） 「普通」が一番のごちそう グルメのこだわりない
僕はよく「食べることが好きでしょう？」と言われるんです。漫画『孤独のグルメ』の作者だからでしょう。でもそれほどじゃないんです。食も細いし。
食べ物そのものよりも、人が食べる時に頭の中で考えていることが、滑稽で面白いと思うんです。『孤独のグルメ』も、タイトルに「グルメ」なんて入っていますが、おいしい料理を紹介する漫画ではありません。ほとんどが食べ物を前にしたときのモノローグですよね。
１９８１年、２２歳の時に『かっこいいスキヤキ』という漫画でデビューしたんです。それも、一人の男が夜行列車で幕の内の駅弁を食べる順番を考えているというだけの話で。その駅弁の何がうまいとかは描いていない。
僕は、例えばカレーライスを食べる時、最後にルーだけ残るとか、逆にご飯だけ残るとかならないように、注意深く食べるんですよ。若い時からね。自分がやっていることが滑稽に思う。ばかだなあと思う。そういう心の中を、ただただ淡々と描いていくんです。
食べ物そのものに対するこだわりがないから、普段は仕事場の近くで、いつも行く店に入り、いつも同じようなものを頼んで食べています。
でも、旅行に行った時は、街を歩いていろいろ店を探します。
強いていえば、普通のものが好きなんです。普通のカレーとか普通のラーメン。今、そういうのってなかなかないでしょう。本格なんとかって感じで。街の食堂、街の中華屋がどんどんなくなっていると感じますね。そばでいえば、手打ちの本格派か立ち食いという両極端になって、出前をするような普通のそば屋がなくなってきましたね。
地方でも、そういう普通の店は減っていますよ。郊外に大型店舗ができて、駅前がシャッター通りになっちゃってます。ほんとに寂しいですよね。そういう状況だから、逆に一生懸命歩いて普通の店を探すんです。
普通の店でも長く続いているとこは、何か理由があるんです。一度入っただけでは分からないけど、何度か通ううちに分かる何かが。そういうのを見つけることがうれしいんです。
一口食べただけで「うまい」っていうラーメンではなくて、食べ終わった後に「おいしいんじゃないかなあ」という思いが湧いてくる。帰ろうかというときに、「もう一回来たいなあ」と思わせる。それで３回、４回と通ううちに、「あそこ、絶対好き！」と。そういう店が一番です。「うちの近くにあったら、毎日通うなあ」という店を探すのがいいですよね。
仕事で地方に行き、夜に接待をしていただくことがあるじゃないですか。そうして連れていかれる店では、豪華な刺し身とかが出るんですよね。でもとても寂しいのが、おいしい野菜がごちそうとして出ないということ。市場に散歩に行くと、立派なダイコンだったり見たこともない野菜だったりが売っていますよね。それを使った料理こそが、ごちそうだと思うんです。
取れたての野菜は本当においしいのに、それが料理として出してもらえない。たぶん、その地方の人にとっては普段食べているものだから、ごちそうとして人に出すものじゃないという考えなんでしょう。
でもそういうおいしい野菜を使った普通のご飯こそ、一番のごちそうなんです。その土地の人が食べている煮物を食べたい。おしんこを、みそ汁を食べたい。普通ということは、とても素晴らしいと思うから。（聞き手・写真 菊地武顕）
くすみ・まさゆき
１９５８年、東京都生まれ。泉晴紀氏とコンビを組み「泉昌之」名で８１年にデビュー。実弟・久住卓也氏とのコンビ「ＱＢＢ」での作品も多数。谷口ジロー氏と組んで９４年に連載開始された『孤独のグルメ』はドラマ化もされ、大ヒット。音楽活動も行い、昨年、ＣＤ「大根はエライ」を発売した。
2019年02月10日
米の農産物検査の見直し 「制度継続」望む声 産地 手法効率化 流通 規格強化を 農水省調査
米の農産物検査の見直しを巡り、農水省は、産地や流通、実需など各段階の関係者に行った調査結果を公表した。同制度への要望を尋ねたところ、現状維持を求める意見が多く、同制度の廃止を求める回答はほとんどなかった。一方、検査員の確保に課題がある実態を踏まえ、産地からは検査の効率化を求める声も上がった。ただ、流通関係者は検査規格の強化を求める傾向となった。
同調査では、「生産者」「集荷事業者」「登録検査機関」「米卸」「米穀店」「炊飯事業者」の６段階の関係者に加え、「都道府県」に対し、同制度への要望を選択肢で尋ねた。
炊飯事業者は同制度について、「現状のままでいい」が４３％で最多となった。炊飯事業者以外でも、全ての関係者で現状維持の回答が上位となった。一方、「（同制度の）全面的な廃止」を求める回答はどの関係者でも０～３％にとどまった。ほぼ全ての関係者が基本的に同制度の維持を求めている実態が明らかとなった。
ただ、産地からは検査の効率化を求める回答が相次いだ。「検査手法の合理化・簡素化」を回答した割合は、生産者で４１％、集荷事業者で４９％、都道府県で３６％となり、それぞれ最多の回答となった。また、検査を行う登録検査機関では、「事務の簡素化」（４９％）を求める回答が最多となった。
産地で検査員確保に課題がある実態を踏まえ、東北地方のＪＡ関係者は「（等級などを判断する穀粒鑑定では）従来の検査員による目視鑑定に加え、機器による計測なども取り入れ、作業を効率化する必要がある」と指摘する。
一方、流通関係者からは「検査規格の強化」を求める回答が多かった。米卸で３４％、米穀店で４３％となり、それぞれ最多の回答だった。等級の判断に関わる基準の厳格化などを求める声がある。
同制度を巡っては、農業競争力強化支援法で今年８月までの見直し着手を明記。同省は１月下旬に産地や実需の関係者などを交えた意見交換会を開き、今回の結果を公表した。調査自体は２０１５年度に実施していた。
2019年02月17日
