中食 「週2日以上」が4割 今後も需要増の見通し 日本公庫調査

 日本政策金融公庫(日本公庫)が行った調査で、4割の人が週に2日以上は市販の弁当や総菜などの中食を購入していることが分かった。15年前の調査(2003年7月実施)と比べると、1割増えた。公庫は、消費者の簡便化志向の高まりを受け、今後も中食の需要は増えると予想する。

 調査は7月に実施し、20代から70代の男女2000人から回答を得た。中食の利用頻度は、「週に3、4回程度」以上が19・4%で、「週に2回程度」が18・1%だった。これらを足すと、中食を週に2回以上買う人は37・5%で、03年から11・8%増えた。「週に1回程度」を選んだ20%を含めると、6割が週に1回は中食を買っていることになる。外食では「週に1回程度」以上を選んだ人が約38%で、03年から9・5%増加した。

 今後の利用頻度を尋ねたところ、中食は「増えると思う」(12・7%)が、「減ると思う」(6・7%)の約2倍だった。一方、外食は「減ると思う」が10・5%で、「増えると思う」の8・7%を上回った。

 中食は外食より低価格で、料理の手間が省けることが消費者に好評だ。17年の市場規模は10兆円を超え、8年連続で増えている。日本公庫が7月に行った別の調査では、消費者の簡便志向は右肩上がりで推移。日本公庫は「中食の利用頻度は今後も増える見通し」(情報企画部)とする。 
 

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