食品通販3%拡大 ショッピングサイト増 消費者「生活圏にないもの購入」

 食品を通信販売で購入する人が増えている。2018年度の市場規模(見込み)は前年度比3・3%増の3兆7138億円だったことが、民間調査会社の矢野経済研究所の調べで分かった。個人の食品に対するニーズが多様化しており、同社は「生活圏内に欲しいもの、必要なものがない場合は通販で買うという消費マインドが強まっている」と分析する。

 食品通販の分野では、インターネット上のショッピングサイトが年々、増加。さらに、ショッピングサイトやネットスーパーの各社が、物流基盤を強みとする事業者と連携して販売体制を強化するなど、消費者の利用を促す動きが進んでいる。

 市場を業種別に見ると、トップは班配や個配で対応する生協で、38・7%のシェアだった。ショッピングサイトでの購入は38・4%とほほ横並びだ。従来、食品は店頭で確認して購入する消費者が多かったが、近年は通販の需要が拡大した。「19年度にはショッピングサイトが生協を上回りそう」(同)と予測する。

 また、食品メーカーからのダイレクト販売(直販)は16・2%、ネットスーパーは3・8%、自然派食品宅配は2・2%だった。

 同社は、各社の競争が激化する中、各種サービスの導入で顧客の奪い合い囲い込みが続いていると分析。「19年度以降も2、3%前後の伸長率で緩やかに拡大する」とし、22年度の国内市場は小売金額ベースで4兆円を超えると予測する。 
 

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