リンゴ、梨収穫はロボにお任せ 速度は人と同等で適期も見極め 農研機構など開発
2020年12月24日
２本のアームで果実を収穫するロボット（２３日、東京都中央区で）
農研機構と立命館大学、デンソーは２３日、リンゴや梨を自動で収穫するロボットを開発したと発表した。果実の認識、収穫、コンテナへの収納が自動でできる。収穫速度は人とほぼ同じ、果実１個当たり１１秒。今後２年かけて実証試験を続け、実用化を目指す。
はさみを使わずに収穫できるリンゴ、梨、西洋梨が対象。樹形は着果面が平面になるＶ字樹形に対応する。
収穫ロボットは、自動走行車両がけん引する。人工知能を活用。アームの土台にある２個の高性能なカメラによって果実を認識し、着果位置を把握する。３本爪のハンドが果実をつかみ、回転させて収穫する。
リンゴと西洋梨は、カメラで認識した全ての果実を収穫する。高さ８０～２００センチに着果した果実に対応。梨は果頂部の色を認識し、収穫適期の果実だけを選んで取る。試験では夜間でも精度９０％で熟度を判定できた。収穫する果実がなくなれば走行車両を動かし、自動で次の果実に移動する。
収穫後の果実は、走行車両の荷台にある、収納システムのベルトコンベヤーに優しく落とす。２本爪のハンドが運ばれた果実をつかみ、コンテナに置く。満杯になったら自動で荷台に移動。荷台には５段重ねのコンテナが４山置ける。
収穫スピードの１個当たり１１秒は、１時間で３００個を収穫できる速さだ。自動走行車両を使った薬剤散布や除草も含め年間の作業時間を５０％削減できるという。
農研機構果樹茶業研究部門は「海外の吸引型の収穫機と異なり、果実に傷が付きにくく、収穫適期が見極められるのが特徴」と説明する。他の果樹への応用も検討する。
動画が正しい表示でご覧になれない場合は下記をクリックしてください。
https://www.youtube.com/watch?v=z9pVKn_F7SQ
はさみを使わずに収穫できるリンゴ、梨、西洋梨が対象。樹形は着果面が平面になるＶ字樹形に対応する。
収穫ロボットは、自動走行車両がけん引する。人工知能を活用。アームの土台にある２個の高性能なカメラによって果実を認識し、着果位置を把握する。３本爪のハンドが果実をつかみ、回転させて収穫する。
リンゴと西洋梨は、カメラで認識した全ての果実を収穫する。高さ８０～２００センチに着果した果実に対応。梨は果頂部の色を認識し、収穫適期の果実だけを選んで取る。試験では夜間でも精度９０％で熟度を判定できた。収穫する果実がなくなれば走行車両を動かし、自動で次の果実に移動する。
収穫後の果実は、走行車両の荷台にある、収納システムのベルトコンベヤーに優しく落とす。２本爪のハンドが運ばれた果実をつかみ、コンテナに置く。満杯になったら自動で荷台に移動。荷台には５段重ねのコンテナが４山置ける。
収穫スピードの１個当たり１１秒は、１時間で３００個を収穫できる速さだ。自動走行車両を使った薬剤散布や除草も含め年間の作業時間を５０％削減できるという。
農研機構果樹茶業研究部門は「海外の吸引型の収穫機と異なり、果実に傷が付きにくく、収穫適期が見極められるのが特徴」と説明する。他の果樹への応用も検討する。
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世の中から文化的なものの居場所が小さくなっている
世の中から文化的なものの居場所が小さくなっている。新型コロナウイルス禍で、音楽も演劇も公演中止が至る所で相次いだ▼東京では緊急事態に寄席も右往左往する。４軒が通常営業を宣言したが、都と見解が合わずにそろって休業。その後、休業要請などの緩和を受け、客を半分に制限して営業を再開した▼都と認識が違ったのは、寄席が「社会生活の維持に必要なもの」に当たるかどうか。都は該当しないと判断し無観客開催を求めた。感染防止に異論の余地はないが、「社会生活」から文化・芸術、趣味も娯楽も追いやられ、ずいぶんと無味乾燥な生活である▼「人は社会的な動物」と言ったのは、古代ギリシャの哲学者アリストテレス。よく生きることを共同体の中で目指すという人間観がある。よく生きるのに文化は欠かせない。英語「カルチャー」は語源をさかのぼると、心を耕すの意味。耕すことをやめれば、荒れ野になって作物は育たないと、同じ語源を持つ農業＝アグリカルチャーが明快に教える▼笑いは免疫力を高めるという研究もある。コロナ下だからこそ、心に潤いを持つことは医学的にも大切。感染を防ぎながら豊かな文化のある生活をどう送るか。現代社会の知恵の絞りようである。
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2021年05月15日
特定技能の見直し 労働環境改善の契機に
外国人の労働を認めた在留資格「特定技能」が始まってから２年が過ぎ、制度見直しの検討時期を迎えた。手続きの煩雑さをはじめ、受け入れ側の負担軽減などが課題に挙がっている。併せて、誰もが働きやすいように労働環境を改善する契機にすべきだ。
特定技能は、改正出入国管理法（入管法）に基づき、日本国内の農業や漁業、介護など１４分野の人手不足に対応するため２０１９年４月に導入された。人数は昨年１２月末時点で１万５６６３人。うち農業分野は１５％（２３８７人）を占め、飲食料品製造業３７％に次いで多い。新型コロナウイルス禍で当初見込みより低調だが、技能実習生からの移行を中心に広がっている。
改正入管法では、施行から２年後に制度の在り方について検討すると定めており、今年度がその時期に当たる。受け入れの現場から真っ先に上がる要望は事務手続きの軽減だ。「申請手続きの煩雑さによる負担があまりにも大きい」「書類が膨大で１メートル近くになった」といった指摘がある。当初より負担は減りつつあるが、改善は急務だ。
手続き面だけでなく、さまざまな面から課題を洗い出し改善しなければならない。
コロナ禍で仕事を失った日本人を農業で雇用する動きが見られたが、一部の農家から「外国人の方がハングリー精神があって使いやすい」といった声が聞かれた。外国人は日本人に代わる使い勝手のよい労働力ではない。そうした考えを持つ雇用者は、日本人からも外国人からも選ばれなくなると肝に銘じてほしい。
少子高齢化と人口の減少に加え、コロナ禍で外国人の出入国が制限されていることもあり、中長期に働ける特定技能への期待はより高まっている。一方で、教育・訓練や福利厚生、休みの取得などで課題も指摘されている。
制度の見直し検討を契機に、受け入れ農家やＪＡは外国人の声に耳を傾け、労働環境を点検し、改善に取り組もう。行政の対応が必要なら政府に提案しよう。政府は、労働環境を改善する視点からも外国人を含めた関係者から広く意見を聞き、よりよい制度にしてもらいたい。
北海道は特定技能の外国人を酪農ヘルパーに派遣する全国初の実証実験に着手した。日替わりで複数の酪農家を回るヘルパーとして働く場合の課題を、ＪＡ北海道中央会と道農政部が検証する。ヘルパーの人手不足対策だけでなく、ヘルパーの労働環境の向上を見据えた取り組みだ。
農業の未来を考える時、人手不足対策は切り離せない。就労の場として日本の農業が選ばれるようになるには、日本人であれ外国人であれ、誰にとっても働きやすい環境づくりが大切だ。
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2021年05月12日
持続的農業へ現場の声 ＪＡ政策推進大会
ＪＡグループは１４日、食料・農業・地域政策推進全国大会を開く。新型コロナウイルス禍で農業・農村が大きな影響を受ける中、多様な担い手の育成・確保など持続可能な農業を実現するための政策確立を与党に訴える。政府・与党は現場の声を受け止め、農政展開に反映させるべきだ。
大会を前にＪＡ全中は、食料・農業・地域政策に向けた政策提案を決めた。前面に掲げたのが「持続可能な農業・農村づくり」。中小・家族経営や「半農半Ｘ」、親元を含めた新規就農者、ＪＡ出資法人など多様な担い手の育成・確保を柱に据えた。
食料・農業・農村基本計画で政府は、２０３０年度までにカロリーベースの食料自給率を４５％に引き上げるとの目標を設定。これに合わせ、１４０万人の農業就業者を確保するとの展望も示した。しかし農業就業者は２０年が１６０万人で、５年間で４８万人減った。人口減少も進行。認定農業者など、政府が農地集積の対象として位置付ける既存の担い手だけでは農地を引き受け切れない地域が多く、受け手不足が深刻化している。
こうした状況の中で農地をどうやって維持するか。政策提言では、多様な担い手を「人・農地プラン」に位置付け、ＪＡなどが一体となった「伴走機関」による支援を強化する対策を求めた。また、同プランの取り組みを強化するため、関連する法制度や補助事業、資金対策、税制の拡充が必要だとした。
政府・与党も、人口減少に対応した農地政策の見直し論議を進めている。既存の担い手だけでは農地の適正な利用が困難な実態が明らかになっており、「担い手」の在り方を検討することも求められる。
前政権以降の農政は農業の成長産業化を重視し大規模化や競争力強化の政策が目立つが、２０年３月に閣議決定した基本計画では、中小・家族経営も支援の対象として位置付けた。政策提言には、総合的なセーフティーネット（安全網）対策の実現を盛り込んだ。経営安定など、中小・家族経営を含めた多様な担い手の支援策を確立すべきだ。
新型コロナウイルスの感染拡大もあって、「田園回帰」や、兼業・副業といった新たな働き方が注目されている。多様な担い手の育成・確保に向けて、こうした人材を地域に、また農業に呼び込むための施策も必要だ。
コロナ禍で外食や旅行業の売り上げは低迷。それに伴い、農産物も売上高の減少や販売方法の変更を強いられている。政策提言では、経営継続補助金や労働力確保支援などの継続・強化を訴えている。コロナ禍の影響は長期化し、収束は見通せない。農業経営と地域の経済・社会を維持できるよう万全を期すべきだ。
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2021年05月14日
大豆不足感で２％高 ４カ月連続価格上昇 ４月入札
２０２０年産の国産大豆を扱う収穫後入札の４月取引（１４日実施）は、普通大豆の６０キロ当たり平均落札価格が１万１８４７円で前回（３月１７日実施）比で２・１％（２４７円）高くなった。不足感が続き、２０年産に切り替わって以降、４カ月連続で前回を上回る。
入札を開催する日本特産農産物協会によると、普通大豆の上場数量は４２７９トンのうち、落札されたのは３１６６トン（７４％）。……
2021年05月11日
ひらめきは“農”にある ［コロナが変えた日常］
新型コロナウイルスの感染拡大で、会社に出勤する働き方から、自宅などでオンラインで勤務する「リモートワーク」が定着。“職場”を農村に求める動きが広がっている。
富山市の中心市街地から車で約３０分離れた、同市婦中町の「やまふじぶどう園」は、農園で過ごしながら仕事をする「ワーケーション」の利用を提案している。
ワイナリーやカフェを経営し、コロナが拡大した昨年、インターネットやミーティング設備を整えた。ブドウを栽培する６ヘクタールの園地を望むカフェでゆったりと仕事ができ、希望すれば、ワイナリーの見学や園地でのヨガ、パン作りの体験も提供する。
取り組みに協力する農林中央金庫富山支店は、農園でのリモートワークを試験的に実践。体験した同店営業部門の若手職員は「景色も良く、気分転換しながら仕事に集中できた」と話す。
同園の山藤智子代表は「この時代に、農業が求められていることは多い。自然を感じながら生まれるアイデアもあるはず」と勧める。（染谷臨太郎）
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2021年05月13日
動画ニュースの新着記事
キャベツ王国 最古の証人 群馬・嬬恋村
群馬県嬬恋村で、約１００年前に製造された世界最古の量産型トラクター「フォードソンＦ型」が見つかり、話題を集めている。嬬恋郷土資料館が調べたところ、国内で現存する５台のうち最古と分かり、同館で５日まで展示している。
村のＦ型は、村内でトラクターの修理販売を手掛ける金子健次さん（７３）が、静岡県の牧場主の遺族から３０年ほど前に譲り受けた。２０馬力で現代の貨幣価値で１０００万円ほどで販売されていた。譲り受けた当時から動かなかったが、金子さんはさびていたＦ型を分解し車体を白、鉄の車輪は青に塗り直した。
資料館は、村が２０２０年に夏秋キャベツ生産で５０年連続日本一になったのを記念し、トラクターの展示を企画。関俊明館長が調べると、これまで最古とされてきた北海道上富良野町のＦ型より製造番号が古いキャブレターが使われていた。
金子さんは「古いバスなどで使われていた馬てい形発電機があれば、エンジンがかかる可能性がある。きれいになったので動かしてみたい」と期待する。
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https://www.youtube.com/watch?v=yswKRrjaVxs
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2021年05月03日
初のリンゴ液体授粉 地上でも労力減へ無人車 ドローンメーカーＸＡＧが実演
ドローンメーカーのＸＡＧは２７日、長野県高山村で、同社の農業用ロボット「Ｒ１５０」を使ったリンゴの液体授粉の実演会を開いた。アタッチメントの交換で粒剤散布や運搬などの多様な作業に使える特性を生かした。同社は「同機を使ったリンゴの授粉作業の実演は国内初」としている。
「Ｒ１５０」粒剤散布、けん引も
実演会には、同村でリンゴやブドウなどの果樹を栽培する、みやま農園が協力。１５戸ほどの農家と県やＪＡの関係者らが見守る中、矮化（わいか）栽培のサンふじ３列分（１列約４０メートル）に、花粉やグラニュー糖、寒天を混ぜた溶液を散布した。１列は１０分で終えた。手作業では１列を１人で２時間、それに加えてはしごの上り下りの労力がかかる。
「Ｒ１５０」はバッテリーで走る無人車。液剤散布用の１００リットルタンクと二つのスプレーシステムを搭載する。噴射は左右に最大２９０度、上下同２００度まで回転。散布幅は最大１２メートルで、１分当たり最大４・８リットル。斜度も１５度まで走行が可能だ。
見学した地元の果樹農家は「けん引も重さ１トンまで可能と聞いた。大容量のタンクを引っ張りながらの作業など、多様な使い方のイメージを描ける」と話した。
同農園代表の荒井真さん（４４）は「労力の軽減が期待できると感じた。省力化で浮いた時間を生かして規模拡大や営業活動に注力できる」と期待を寄せる。
同機は、６月から２００万円台の価格で発売を予定している。
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https://www.youtube.com/watch?v=Ktm57DrsarY
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2021年04月28日
魅力満載の動画配信 特産をラップで称賛 長野県職員
「信州長野は日本の屋根」「南は市田柿 ガキには分からない粋な味」。長野県庁に勤める若手職員４人からなる「ＷＲＮ」は、ラップで若い世代に農や自然、地域の魅力を伝える。歌詞には特産のリンゴやブドウ、キノコなどの農産品が登場する曲もある。（藤川千尋）
カラス対策も曲に
グループ名の「ＷＲＮ」は「Ｗｅ Ｒｅｓｐｅｃｔ Ｎａｇａｎｏ」（長野県を誇りとする）の頭文字を取った。鳥獣対策・ジビエ振興室の宮嶋拓郎さん（３１）がリーダーを務める。この他、森林づくり推進課の服田習作さん（３１）、ゼロカーボン推進室の三村裕太さん（３２）、上田保健福祉事務所の井出伊織さん（３３）がメンバーだ。
きっかけは２０１５年ごろ。当時、県飯田合同庁舎に勤めていた宮嶋さん。若手農家の交流会を企画し、県のホームページに告知を出したものの人が集まらなかった。痛感したのは、地域の魅力や県の取り組みが、伝えたい人に届いていないこと。「世の中に関心を持ってもらう伝え方が必要」と考えた。
当時流行していたラップに注目。同じ庁舎で働いていた服田さん、三村さん、井出さんに声を掛けて活動を始めた。
現在はライブを企画したり、制作したミュージックビデオを動画投稿サイト「ユーチューブ」に投稿したりするなどして活動する。
３月に投稿した「Ｎｉｇｈｔ Ｖｅｉｌ」は、県が約４０年ぶりに実施したカラスの生息調査を基に作った。農作物を荒らすカラス対策の曲だ。歌詞では「ついばむ 放置果実」と、摘果などで畑に捨てられた果実がカラスの冬の餌となることを強調。「生き延びるための餌残さない 対策そういう 意識共有」と呼び掛ける。
４月中旬に業務で参加できなかった井出さんを除いたメンバー３人が、長野市の戸隠神社や新潟県内の川や海で新曲のミュージックビデオを撮影した。新たな楽曲で発信したいのは「山や森林を大切にすることは田や畑へ豊かな水を供給すること」であり、「海の生態系の保全につながること」だ。
宮嶋さんは「ラップを通じて、若い世代に農や地域の魅力を伝え、盛り上げていきたい」と話す。
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https://www.youtube.com/watch?v=PnTYAjVzOr4
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2021年04月21日
仏製マシンが四角く牧草ラッピング 積み上げ隙間なく 福島の佐久間牧場
直方体に束ねられた４５０キロの牧草を持ち上げた４本のローラーが、まるでお手玉を転がす指先のように動く──。福島県葛尾村で乳牛１８０頭を飼養する農業法人の佐久間牧場で、牧草を保管するため仏製のラッピングマシンが活躍している。
機種はＫＵＨＮ（クーン）社製の「ラッピングマシーンＳＷ４００４」。ロールベール兼用の機種で、直方体に包装すれば、隙間なく重ねられ集積場所の節約になる上、輸送の利便性も高い。
油圧スライドシステムを採用しており、常に前進方向での作業が可能。移動時は幅２・５メートルになるため、代表の佐久間哲次さん（４５）によると「狭い場所での移動も気にならない」という。
佐久間牧場では、年間で牧草を約３６０個使う。カラスに突かれても穴が開かないよう、同牧場では１２層に巻く。それでも牧草１個にかかる時間は４０秒ほどだ。
佐久間さんは「後継者が少ないのは、酪農に限らず農業全体の悩み。機械化で労働の省力化を進め、農業と縁がなかった人たちにも興味を持ってもらえたら」と話す。
販売元の日本ニューホランドによると、スクエアタイプの機種は、大規模な牧草地が広がる北海道では他社製品も含め使用例があるが、本州での運用は珍しいという。
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https://www.youtube.com/watch?v=W-e1D5tHLU8
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2021年04月21日
疑似グルーミング装置使用 子牛の体重２割増 農研機構
農研機構は、母牛の毛繕いを再現できる電動回転ブラシ「子牛用疑似グルーミング装置」を使うと、使わなかった子牛に比べて体重の増加率が２割高かったと明らかにした。群飼育移行時の生存率も高かった。同機構は「乳用牛に比べて誕生時の体重が軽い黒毛和種は肺炎や下痢などの影響が大きい」として、肉用牛の繁殖農家でのメリットを説明する。
ナイロン製のブラシは長さが４０センチ、直径１７センチの円柱状で、牛舎の柱などへ子牛の体高に合わせた位置に取り付ける。牛がブラシに体を押し付けるとスイッチが入ってモーターが毎分３０回転し、体を離すと止まる。
農研機構が開発し、２０１６年から農家での実証を続ける。同機構畜産研究部門の矢用健一主席研究員によると、これまでの実証で黒毛和種の生後３カ月間１２頭１群で飼った場合、ブラシを使用した牛は、使用しなかった牛と比べて体重の増加率が２３％向上。群飼育移行時にブラシを使わなかった牛は１０頭残存したが、ブラシを使うと１１頭残った。試験では子牛１頭が１回約１分で、１日２０分ほど装置を使っていた。
養牛農家では、母牛の発情を早く促すために生後１週間ほどで子牛を母牛から離して飼育する。子牛は母牛に体を毛繕いしてもらう「グルーミング」を受ける機会が減ると、ストレスになる恐れがあるという。
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2021年04月14日
農家から店舗へ イチゴ積み公道走る ロボ２台リレー自動配送 任せて 茨城県で初実験
新型コロナウイルス下、高齢化が進む農村部での新たな物流技術の開発へ──。農家から集荷した農産物をロボットが公道を走行して店舗まで自動で配送する実証実験が、茨城県筑西市の道の駅「グランテラス筑西」で始まった。自動運転技術と配送ルートを最適化する技術を組み合わせた２台が、公道を利用して作業を行うのは国内初という。担い手不足対策や高齢化などで運転免許を返納しても農産物を出荷でき、コロナ禍での接触感染防止にも期待がかかる。実験は１３日まで。（木村泰之）
労力減、感染予防も
実験では、原動機付き自転車の扱いでナンバープレートを付けた公道走行用と、道の駅の敷地内を走るロボットを組み合わせて、農園前から店舗まで届ける。初日、道の駅近くの９０アールでイチゴを栽培する石川正吾さん（４６）が、公道走行用ロボットにイチゴ約２キロを積み入れた。ロボットは農園前から道の駅へ出発し、無人で走行した。道の駅に着くと、関係者の手で構内用ロボットに積みかえた。安全を確認する随行者と店舗までの合計約２００メートルを時速３キロで走った。
石川さんは「直売所には１日７、８キロのイチゴを出荷する。忙しくなると人手もままならない。コロナ禍で人との接触を避けたい農家が、道の駅まで出向かなくても出荷できるようになる」と新たな相棒を歓迎した。
１３日までに石川さんの他、片道１キロ圏内の農家から小玉スイカやミニトマトなどを集荷したり、道の駅の商品を近隣の民家に届けたりする。
このロボットは、電動車椅子を改造したものだ。ベンチャー企業のティアフォーなどが開発した。三次元地図を記憶させてセンサーで感知した周りの状況を、人工知能が選んだ最適なルートで重さ１０キロまでの荷物を運ぶ。人が遠隔監視をするが、障害物があれば自動で止まる。
実験の事務局を務める東京海上日動営業企画部の松下雄担当課長は「１台で作業を完結できることが目標だ。農家からＪＡの集荷場など基地までの１、２キロを自動配送ロボットが出荷を担い、免許がなくても農業を続けてもらえる社会にしたい」と力を込めた。
須藤茂市長も「自動配送ロボットは、高齢化など農業を取り巻く課題の解決だけでなく、コロナ禍で求められる非接触物流システムの可能性も検証できる」と期待した。
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2021年04月06日
地上散布ロボット実演会 多用途活用に期待 ＸＡＧ製で神奈川県
神奈川県農業技術センターは、同県海老名市でＸＡＧ社の農業用ロボット「Ｒ１５０」の実演会を開いた。野外での実施は初めて。ＪＡ関係者や生産者が参加。農地で液剤に見立てた水を散布し、性能を確かめた。
「Ｒ１５０」はバッテリーで走行する無人車。液剤散布用の１００リットルタンクと二つのスプレーシステムを搭載する。噴射は左右に最大２９０度、上下に同２００度まで回転。散布幅は最大１２メートルで、散布量は１分当たり最大４・８リットル。ドローン（小型無人飛行機）と異なり、横や上に散布できるため果樹栽培にも活躍するとみる。アタッチメント変更で粒剤散布や草刈り、運搬にも対応できる。
実演会では、水をさまざまな角度で散布した。キャベツの苗に貼り付けた感水試験紙で十分な散布を確認。同センターは「都市近郊はドローンの活用が難しい。ロボットの地上散布に期待する」とした。
リモコン操作と追随モードによる走行も披露した。ルートを設定し、地上に基地局を置けば自動散布ができる。バッテリーは同社のドローンと共有でき、急速充電器を使えば１５分でフル充電できる。散布は１・５時間、走行は４時間可能。
４月に２００万円台前半での発売を予定。ＸＡＧ ＪＡＰＡＮの住田靖浩社長は「用途に合わせて使え、日本の農業にマッチする」と説明。導入予定という長野県の果樹農家は「授粉作業に活用できそうだ」と期待する。
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https://www.youtube.com/watch?v=FUTb_ceh_j0
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2021年03月26日
高温の泡で雑草を枯死 小泉製麻が新型機
繊維資材メーカーの小泉製麻は、高温の泡を吹き付けて雑草を枯死させる新型除草機を２０２２年にも扱い始める。でんぷんや菜種油など植物由来の専用液を溶かした水を加熱し、泡状にして出す仕組み。農薬を含まず、泡は２０～３０分で消える。環境への負荷を抑えた雑草管理ができる。
商品名は「Ｆｏａｍｓｔｒｅａｍ（フォームストリーム）」。タンクの水を本体で専用液と混ぜて加熱し、泡をノズルから出す。泡は熱湯や蒸気に比べて高温が維持され、効率的に雑草にダメージを与える。熱は根にも伝わり、雑草は一定期間生えにくくなるという。
１７日、神戸市の西神中央公園で実演した。同社は「有機栽培の農地や観光農園など、除草剤を使いにくい現場を中心に売り込みたい」と話す。
作業効率は１時間で約４アールで、７２０リットルの水が必要となる。 専用液は別売りを検討中で、０・３％に希釈して使う。
本体の高さは１０７センチ、幅１０４センチ、奥行き９８センチで、重さ２８０キロ。本体とノズル間には２０メートルのホースがある。
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2021年03月18日
ニンジン葉切断機開発 １分で最大１３０本処理 千葉・八街洋らん園
千葉県八街市でニンジンなどを栽培する八街洋らん園は、ニンジンの葉の切断機「ＣＨＣ─１」を開発した。ベルトコンベヤーにニンジンを載せるだけで自動で葉を切れる装置で、調製作業の省力化を見込む。同社の調べで、人手だけの作業に比べ約６倍速く調製できるという。霜や寒さに当たって葉が枯れたニンジンの調製作業を大幅に省力化できると期待する。
開発した切断機の大きさは、高さ１・１メートル、幅１・３メートル、奥行き６０センチ。ベルトコンベヤーで運ばれたニンジンをローラーで押さえて、カッターで切る仕組みだ。
同社によると、１分間に最大１３０本を処理できるという。１００ボルトの電源電圧で稼働する。
地域では、１１月～翌年３月の５カ月間でニンジンを出荷する。葉を引っ張って地面から抜く専用のニンジン収穫機を使えば、葉が自動で切り取られるが、１月以降は霜に当たって葉が枯れ、機械が使えない。そのため手作業で枯れた葉を切る必要がある。
２０２０年に特許を取得した。葉だけでなく、ニンジンの先端から伸びた細い根も切れるよう改良を進める。ニンジン１ヘクタールを栽培する同社の井啓代表は「調製作業は時間がかかり、精神的に負担が大きい。省力化が強く求められている」と指摘する。
価格は３８万円（税別）。問い合わせは八街洋らん園、（電）０４３（４４５）２２１４。
動画が正しい表示でご覧になれない場合は下記をクリックしてください。
https://www.youtube.com/watch?v=3x6lFYTYPto
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2021年02月23日
生育測定スマホで完結 データ蓄積管理に活用 ＩＴ企業アプリ開発
名古屋市のＩＴ企業「ＩＴＡＧＥ（アイテージ）」は、トマトやナス、キュウリの茎径や葉幅などの生育データをスマートフォンのカメラで測定するアプリを開発した。データをインターネット上に保存して生育の推移を把握でき、栽培管理などに生かせるとみる。２０２１年度の実用化を目指す。
開発したアプリ「生育ナビ」は、長さ１５センチほどの測定マーカー板を測定する箇所にかざして、スマホで撮影する。定規や筆記具などを持ち歩かずに、省力的に測定と記録、グラフ化ができる。現在は試用版で、評価モニターを募っている。
測定できるのは茎径や葉幅の他、トマトの場合は頂点開花位置、茎伸長、着果数、葉色など。スマホで撮影した画像に画面上で簡単な操作をすれば、長さを測れる。葉数や段数は手入力できる。
測定データはアプリ上で確認できる。前年との比較も可能だ。データは共有でき、生産者部会やグループで使えば、自身と他の農家の生育データを比べられる。施設トマトの栽培試験で活用する愛知県農業総合試験場は「データを基にした普及・営農指導につなげられる可能性がある。収量予測に必要なデータとしても生かせるだろう」とみる。
同社によると、県内だけでなく関東や九州の産地で現在６０人ほどが試用し、測定精度や使いやすさの向上を進めている。同社は「生産者同士が生育データの数値を参考にしながら、栽培の改善策などを話し合えるようになる」と見込む。
動画が正しい表示でご覧になれない場合は下記をクリックしてください。
https://www.youtube.com/watch?v=ytsQSjnr0yg
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2021年02月08日
