作州黒と作州栗の味わいようかん JA晴れの国岡山
2021年01月22日

作州黒と作州栗の味わいようかん
JA晴れの国岡山奈義農産加工所が作る。岡山県北東部に位置する勝英地域の特産品で、「丹波黒」に由来する黒大豆「作州黒」と、同県が品種登録した国産の甘栗「作州栗」を蜜煮にし、県産大納言小豆で包み込んだ。
あんの上品な甘さが口の中で広がり、「作州黒」ではこく深い味わいが、「作州栗」ではほくほくとした食感が楽しめる。注文があってから、一つずつ丁寧に手作りする。大切な人へのプレゼントや、自分へのご褒美にも合う逸品だ。
1個(40グラム)220円。6個入り1000円、12個入り2000円。電話でだけ注文を受け付けている。問い合わせはJA晴れの国岡山奈義農産加工所、(電)0868(36)4121。
あんの上品な甘さが口の中で広がり、「作州黒」ではこく深い味わいが、「作州栗」ではほくほくとした食感が楽しめる。注文があってから、一つずつ丁寧に手作りする。大切な人へのプレゼントや、自分へのご褒美にも合う逸品だ。
1個(40グラム)220円。6個入り1000円、12個入り2000円。電話でだけ注文を受け付けている。問い合わせはJA晴れの国岡山奈義農産加工所、(電)0868(36)4121。
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米国の大寒波で必需品不足 燃料・食 頼れるのは? 特別編集委員 山田優
米国南部が100年ぶりという寒波に襲われている。米メディアによると、被害の中心地テキサス州では、400万人以上が停電の中、猛烈な寒さや吹雪にさらされた。水道管は破裂。物流や交通は乱れ、小売り店頭から食料や水などの日用品が消えて混乱が続く。
農業被害も出ている。以前、取材で訪ねた同州ダラス近郊の「WAGYU」繁殖農家に連絡すると、牛が雪の中に閉じ込められ、出産直後の子牛が凍死の瀬戸際に追い込まれていた。火で雪を溶かし、飲み水を確保しつつ牧場の片隅までくまなく回り、大切な子牛の保護に追われていると話した。
同州に数カ月間住んでいたことがある。夏の激しい暑さの代わりに、冬の寒さはそれほどでもない。家畜は全て放牧され、舎飼いがなかったことが被害を拡大した。地球温暖化が記録破りの寒波をもたらしたと米メディアは解説する。
住民の命や財産が脅かされ、同州のアボット知事は先週の水曜日、発電燃料となる天然ガスの州外移送を停止し、地元発電所に優先して回すことを命じた。同州は天然ガスや石油が豊富。普段は地下資源ビジネスで潤っているものの、いざとなれば身内が最優先だ。
あおりを受けたのが国境線を挟んだメキシコだ。ただでさえ寒波で天然ガス輸入が混乱していたところに、テキサス州の輸出規制が追い打ちを掛けた。停電で主要産業の自動車工場の操業が止まるなど、メキシコ経済への打撃も広がった。
木曜日に記者会見したメキシコのロペスオブラドール大統領の口調は思ったより穏やかだった。
「寒さに震えるテキサス州の人たちの事情はよく分かる。私たちは報復なんかしない」と静かに語り掛けた。国民には「夜の明かりを減らしてほしい」などと冷静に節電を求めた。
左派に属する同大統領は、以前から地下資源産業の行き過ぎた規制緩和が国民生活を脅かすとして、長く続いた外資優先の政策転換を主張してきた。非常時に相手国が自分本位の行動をするのは想定の範囲だったのだろう。国民の不満をあおるのではなく、理詰めでエネルギー部門の安全保障の大切さを説明しようとする姿勢には好感が持てた。
関係の結び付きが強い隣国であっても、生活必需品不足が深刻になれば、「持てる国」は全く遠慮なく自分たちの事情を優先する。天然ガスであれ、ワクチンであれ、マスクであれ、そして食料であれ、本当に不足した時に頼りになるのは誰か。地球規模で相次ぐ気象災害や感染症の拡大が止まらない中、私たちはよく考える必要がある。
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2021年02月23日
国産麦に過剰感 増産に出口戦略不可欠
食料自給率の向上を目指して政府は、小麦など国産麦類の増産の旗を振る。しかし2年連続の豊作で過剰感があり、価格にも影響が出ている。麦作の安定には、新たな需要を開拓する出口対策が急がれる。
農水省によると4麦(小麦、二条大麦、六条大麦、裸麦)の作付面積はこの数年微減または横ばいだが、2019年産は豊作で、収穫量は小麦が前年産比36%増の103万7000トン、大麦・裸麦が同27%増の22万3000トンだった。20年産も豊作で、例年より国産在庫が多い。
過剰感は価格にも影響。全国米麦改良協会のまとめによると昨年9月の21年産国産小麦の播種(はしゅ)前入札では、平均落札価格が前年産比12・8%安と、上げ基調から一転した。輸入麦の価格低下にも引っ張られた。大麦・裸麦も販売で苦戦。二条大麦も、1月時点で「精麦業者などが19年産の在庫を抱え、20年産の荷がまだ動いていない」(JA関係者)という。
一方、食用麦は小麦で約9割、大麦・裸麦で約8割を輸入している。食料・農業・農村基本計画で政府は、30年度までに小麦を108万トン(18年度76万トン)に、大麦・裸麦を23万トン(同17万トン)に増やすとの生産目標を定めている。しかし、21年産でも過剰感が解消されなければ、今秋播種する22年産の作付けに影響しかねない。官民挙げて、輸入麦から国産への切り替えを強力に進めるべきだ。それには需要と供給のミスマッチの解消が求められる。
例えば小麦。タンパク質含有量の高い順にパン用(強力粉)、中華麺用(準強力粉)、うどんなど日本麺用(中力粉)、菓子用(薄力粉)に分かれる。国産は8割強で中力粉、薄力粉向け品種が栽培され、消費量の多い強力粉、準強力粉向けは少ない。輸入麦との価格勝負は難しく、需要に応えられる生産・供給体制の構築が必要だ。
中華麺用の福岡県の硬質小麦「ラー麦」(品種名=「ちくしW2号」)は、実需と一体で県や産地が栽培技術を確立したことで新たな需要を開拓した。生産が拡大するパン用小麦も同様だ。健康志向の高まりで裸麦やもち性大麦(もち麦)の需要も伸びている。需要を見極めた品種・品目の選定と、それに応じた栽培技術の導入が麦作経営を安定させる常道である。
西日本では、米麦・大豆を柱とする土地利用型農業を集落営農組織が担う地域が多い。21年産米では主食用米からの品目転換に加え、酒造好適米の減産も重くのしかかる。過剰感から麦類の生産意欲も低下することになれば、大規模な不作付けが起こりかねない。
政府は、需要を捉えた生産拡大と安定供給の実現に向けて「麦・大豆増産プロジェクト」を推進。団地化と営農技術の新規導入、備蓄倉庫の整備、産地と実需とのマッチングや新商品開発などを支援する。成果を早期に上げることが重要だ。
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2021年02月22日

林・福 連携で需要を喚起 障害ある人が木工品作り 国産材で小物から家具まで
林業の労働力不足解消と障害のある人の就労促進を目指す「林福連携」が注目を集めている。障害者が木工品などの加工に携わり、国産材の需要を喚起することで、障害者の社会参画につながっている。林野庁では2021年度に初めて予算を確保するなど、取り組みを後押しする。(宮浦晃希)
経済循環、就労促進も
埼玉県深谷市の社会福祉法人幸仁会・川本園では、知的障害を持つ40人が働く。加工する木は地元の森林組合から丸太で仕入れ、ティッシュペーパーケースなどの小物から家具といった大物まで、注文に応じた木工品を生産する。売り上げは法人全体で年間7000万円を計上する。
「どう工夫すれば、障害を持っている彼らが仕事をできるようになるのかを常に考えている」と話すのは、同法人の田中初男理事長。現場では一人一人に仕事の持ち場があり、責任感ややりがいにつながっているという。地域の木材を使うことで「地域経済にも良い循環が流れ、林福連携の効果を実感している」という。
木材加工を通じて、通所者の行動にも変化が表れた。施設への通勤には電車を使い、作業場と休憩所が分かれている場所で働くことで、社会性が身に付いたという。
地域での林福連携の認知も広がっている。これまでの注文は行政中心だったが、ここ数年は個人からも注文が来るようになった。田中理事長は「木を通じて、良い商品を作り、彼らが活躍できる場をつくっていきたい」と力を込める。
東京都日の出町の就労継続支援B型事業所「就労日の出舎」で働く20~80代の通所者25人の多くは、身体障害者だ。同事業所でも木工品を作っており、加工する木材の9割は地元多摩産のヒノキを使う。
「一人一人の長所を生かした人員配置に力を入れている」と話すのは、同事業所の加藤圭介支援課長。「木工品には穴開けや磨きなどさまざまな工程があり、障害の種類や程度に応じて、個々の長所を生かすことができる」と林業に携わるメリットを話す。
ニーズに応じた生産にも力を入れる。今年度は、新型コロナウイルス感染対策の飛沫(ひまつ)防止パーテーションの木枠を200台作り、病院などに納品した。ノベルティー資材なども大量生産できるよう設備を整えているという。
こうした工夫で、自治体や企業などの取引先からは「福祉施設でここまでできるのか」と驚く声が寄せられるという。福祉の力が徐々に社会に知られるようになってきたと手応えを感じる。
加藤支援課長は、「ヒノキの良い香りが通所者の精神安定にもつながっているのではないか。将来は林業の一端を担える人材の育成を目指していきたい」と話す。
林野庁が来年度予算化 製品開発を支援
林野庁は、2021年度に700万円を投じ、優れた木材製品の開発をソフト面から支援する計画だ。国産材需要の拡大に力を入れ、障害者の雇用拡大を後押しする。
具体的には①優れた地域材製品の開発②情報発信──を想定し、2、3課題を選ぶ予定だ。国産材を使って福祉関係者や林業・木材産業者、デザイナーなどが連携し、優れた木工品の製作を進め、ウェブサイトなどで周知することを要件としている。
同庁によると、国産材の需要喚起が課題。同庁木材利用課は「優れた木工品を作ることが、国産材の良さを広め、福祉の働く場の創出にもつながる」と林福連携の取り組みを後押ししていく方針だ。
多様な人材が活躍
JA共済総研の濱田健司主席研究員は「林福連携は、モデルをつくり、これから広げていく段階。連携を通じて、林業で地域を元気にし、障害者の経済的な自立支援にもつながる。生活困窮者や高齢者など多様な人材が活躍できるきっかけにもなる。障害者に対するイメージの変化が今回の予算確保につながったのではないか」と分析する。
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2021年02月24日
農作業安全検討会の初会合 農機対策待ったなし 農水省
農水省は25日、農作業事故防止の取り組みを強化するため、関係団体を集めて対策を議論する「農作業安全検討会」の初会合をオンラインで開いた。特に死亡事故の多い農機が焦点の一つで、安全対策のルール化や安全性検査について、既存の仕組みの見直しも視野に話し合う。農家側の意識向上も柱とする。4月までに3回の検討会を開いた後、具体的な対策に向けた中間取りまとめをする。
農業団体や業界団体、識者らが集まり、農水省が現状を報告した。報告では、……
2021年02月26日
消費者庁・風評被害の実態調査 福島敬遠 過去最少に
消費者庁は26日、「風評被害」に関する14回目の実態調査の結果を発表した。放射性物質を理由に購入をためらう産地に福島県を挙げた割合は8%で、2013年の調査開始以来、最少だった。一方、食品中の放射性物質の検査が行われていることを知らない人は62%と過去最大を記録。同庁は、情報発信の強化やリスクコミュニケーションを進め、風評被害の払拭(ふっしょく)に取り組む方針だ。
調査は1月15~19日に、被災地域や首都圏、関西などの消費者を対象にインターネットで実施。20~60代の5176人から回答を得た。
購入をためらう産地は福島県が最多の8%だが、初めて調査した13年2月の19%からは年々減少している。この他、被災地を中心とした東北が6%、北関東が2%などとなった。
ただ、食品中の放射性物質の調査が行われていることを知らない人は、前年度に比べ15ポイント増加。食品の放射性物質に関する意識や理解は低下している。
井上信治消費者担当相は同日の会見で「1割弱の方が(震災から)10年たっても購入をためらうと回答されたことは非常に残念」とした上で、正確な情報発信などに引き続き取り組むと強調した。一方、産地を気にする理由で「食品の生産地を応援したい」を選んだ人が14%と過去最も多く、応援消費が広がりを見せている。井上担当相は「被災地の復興を応援するためにも、こうした地域の食品を選んで購入する動きが広がることを期待したい」と呼び掛けた。
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2021年02月27日
一村逸品の新着記事

榎本牧場チーズ 山口県岩国市
山口県岩国市の榎本牧場のチーズ工房の自家製チーズ。新鮮な生乳と塩だけを原料に粘りと滑らかさにこだわり「モッツァレラ」、サクランボ大に成型して小分けした「チェリー」、裂けるチーズの「ストリング」の3種類がある。循環型酪農で飼養する牛の搾りたての牛乳から作るチーズは味わい深く、癖がないので食べやすい。お勧めの食べ方は、「モッツァレラ」にトマトを合わせてオリーブオイルを掛けたカプレーゼ。
100グラム入り540円(チェリーは572円)。JA山口県の直売所FAM’Sキッチンいわくにで販売する。問い合わせは榎本牧場、(電)0827(74)0955。
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2021年02月25日

抹濃・ほうじ茶アソートセット JA京都やましろ
JA京都やましろが販売する、京都・山城産の宇治抹茶「抹濃(まっこい)」と、ほうじ茶を使った焼き菓子。マドレーヌ、フィナンシェ、ブラウニー、キャラメルサンドの各4種で、「ほんまもんの抹茶」を感じてもらえるよう、味と香りの仕上がりにこだわった。
「抹濃」は、JAが特産茶の需要拡大で力を入れる独自ブランド。山城地域で生産された碾茶(てんちゃ)を100%使い、JAが製造・加工する。焙煎(ばいせん)の香ばしさが感じられるほうじ茶は買い上げた「刈り直し」を使った。
8個入り2160円、12個入り3000円。JAの直売所「宇治茶の郷」やインターネットで販売する。注文はフリーダイヤル(0120)200530。
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2021年02月24日

りんごまるごとバウムクーヘン 茨城県大子町
茨城県大子町の豊田りんご園未来工房が製造する。樹上で完熟させてから収穫するリンゴ「ふじ」を砂糖で煮詰めてコンポートにし、1玉丸ごと使用。リンゴの周りを生地で包み、一層一層ふんわりと焼き上げた。シャリシャリとした食感を生かした一品で、手土産にも好評だという。
2017年から同工房やJA常陸の直売所などで販売し、年間3000個ほどを売り上げる。見た目のインパクトと風味が評価され、18年には県農産加工品コンクールで最高の金賞を獲得した。
直径は12~13センチ。ファミリーマートJA常陸奥久慈店では1個1400円で販売。問い合わせは豊田りんご園未来工房、(電)0295(76)0858。
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2021年02月23日

こうじ甘酒「飲むつや姫」 山形県酒田市
山形県のJA庄内みどりの子会社、みどりサービスの食品部門マルノー山形が製造・販売する全量こうじ仕込みの甘酒。自社手作りの山形県産「つや姫」の米こうじ100%にこだわり、砂糖や添加物を一切使わず、鳥海山からの湧水「氷河水」で仕上げた。癖がなく、すっきりした甘さと滑らかな口当たりは、甘酒が苦手な人にもお薦めできると好評だ。
飲み切りやすい瓶タイプと保存に便利なパウチ包装タイプの2種類あり、瓶タイプ(170ミリリットル)は270円、パウチタイプ(300ミリリットル)は551円。同社のネットショップでも購入できる。
問い合わせはみどりサービスマルノー山形(食品部門)、フリーダイヤル(0120)523104。
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2021年02月22日
「黒米茶」富山・JAなのはな
富山県のJAなのはなが97%出資する農業法人グリーンパワーなのはなが、2020年10月に発売した。北アルプスの雪解け水が育んだ富山の黒米を使ったノンカフェイン茶だ。
アントシアニンの鮮やかなピンク色と米のほっとする香りに癒やされる優しい茶で、カルシウムや鉄、ビタミンB群を豊富に含む。150ミリリットルの湯にティーバッグを入れれば、5分ほどで飲める。冷茶にしてもさっぱりとしていて飲みやすい。
JAの直売所やネット販売の他、ドイツや香港にも輸出している。ティーバッグ10個入り980円。問い合わせは、グリーンパワーなのはなのホームページ。
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2021年02月20日

広島菜漬 きざみ 広島・JA庄原
広島県のJA庄原が、生産者が育てた広島菜を浅漬けにし、丁寧に手作業で刻み、袋詰めした。包丁を使う手間が省ける。
JA管内で栽培された肉厚で風味豊かな広島菜の外葉を中心に使う。着色料、保存料を使わず、広島菜特有のしゃきっとした歯応えが特徴。お茶漬けやチャーハン、パスタの具材としても楽しめる。
広島県をイメージしたパッケージが目を引く。100グラム入り240円。広島市の「JA交流ひろば とれたて元気市」、東広島市の「JA交流ひろばとれたて元気市 となりの農家店」、県内のAコープ店などで販売する。
問い合わせはJA庄原広島菜加工場、(電)0824(72)4661。
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2021年02月19日

SALT0(ソルトゼロ) 北海道岩見沢市
北海道岩見沢市の「パティスリー空香」が製造・販売する食塩を使用しない食パン。原料には岩見沢産小麦「キタノカオリ」の小麦粉と北海道産小麦の全粒粉を使用。原料全てに道産を使うこだわりの食パンだ。
しっとりとして、もちもちとした食感が特徴。口に入れた瞬間はあっさりした味わいだが、次第に小麦本来の自然な優しい甘さを感じられる。塩分バランスを自分で調整できるため、生活習慣病などで食事制限をしている人や、健康志向の人にはうってつけの逸品だ。
約0.7斤で430円(税別)。販売は同店だけだが、冷凍品での地方発送を受けている。問い合わせはパティスリー空香、(電)0126(35)1945。
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2021年02月18日

デコポン缶詰 熊本・JAあしきた
熊本県産の中晩かん「デコポン」を缶詰にした。JAあしきたが販売する。出回り時期が限られる生果と違い、年間通じて収穫したての味を楽しめるのが売り。贈答用としても好評だ。
そのまま食べるのはもちろん、サラダや、ゼリーなどデザートの材料にも向く。皮をむく必要がないので使い勝手が良い。
直売所「道の駅芦北でこぽん」やネットショップ「それいゆあしきた楽天市場店」で販売中。購入者からは「果肉がしっかりしており、食べ応えがある」「甘さがちょうどいい」といった評価が集まっている。
6缶(1缶295グラム)2506円。問い合わせはJAあしきた直販センター、フリーダイヤル(0120)105933。(熊本・あしきた)
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2021年02月17日

ゆずごまドレッシング JA高知県
全国有数のユズ産地、高知県嶺北地域で生産された安全・安心なユズ果汁をたっぷり使った。「まろやかなごまの味や香りと、ユズの爽やかな酸味や香りが楽しめる」と人気のロングセラー商品だ。
れいほく無農薬柚子(ゆず)部会から提供された果汁を使い、JA高知県が製造・販売。サラダはもちろん、豚しゃぶ、冷ややっこやパスタ料理とも相性抜群だという。
2020年にパッケージやサイズを一新した。1本(200ミリリットル)350円。JAの直売所やスーパーで販売する。
通販の問い合わせはJA高知県れいほく柚子加工場、(電)0887(73)0080。(高知)
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2021年02月16日

マルシェカレー
三重県のJA伊勢とJF鳥羽磯部が共同出資して運営する鳥羽市の農水産物直売所「鳥羽マルシェ」のビュッフェレストランで人気の「加茂牛カレー」を、家庭でも食べられるように自社厨房(ちゅうぼう)で製造したレトルトカレー。
同市加茂地区で肥育している「加茂牛」のひき肉やニンジン、タマネギなどを煮込んだ、こくのあるまろやかな味付け。パッケージにはレストランから見える鳥羽湾の景色をプリント。新型コロナウイルス禍で外食しにくい状況だからこそ「おうち時間」で楽しみたい逸品だ。
1箱(200グラム)650円(送料別)。鳥羽マルシェで販売中。問い合わせは鳥羽マルシェ、(電)0599(21)1080。
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2021年02月12日