新型コロナウイルスが流行する中で、地域の食料供給源として直売所の役割が再認識されている。コロナ禍の前から、大型商業施設などとの競争が激化。収束後も地域の住民に利用し続けてもらえるよう、知恵と工夫で定着を図ろう。

　新型コロナの流行に伴う家庭消費の伸びが、直売所にも及んだ。ＪＡグループ愛知が県内４ＪＡの２１店舗を調べたところ、３～８月の総来店客数は１７９万人で、前年同期比３・１％増加。総売り上げは３０・２億円で同１０・６％増えた。他県でも同じ傾向だ。

　緊急事態宣言で外出の自粛が広がる中、少し離れた大型商業施設まで出掛けていた人が、近くの直売所に買い物先を切り替え、「巣ごもり消費」用に買い込んだことが背景にある。

　だが、東海地方のあるＪＡ直売所の店長は、来店客と売り上げが大きく伸びたのは「近隣の利用者が戻ってきたからで、一時的な現象」と分析する。新型コロナの流行前には「直売所を設置すれば売れる」段階は既に過ぎ、競合していたことを忘れてはならない。

　岐阜県が２０１９年に県内１９０カ所の直売所に行ったアンケート（回収率９１％）で、１８年度の販売額合計は前年度比１％未満の微増にとどまった。また大規模直売所と中小の格差が拡大。全体の１９％に当たる販売額１億円以上の直売所が、販売額全体の８２％を占めた。

　日本は新型コロナ第３波の渦中にあり、感染防止対策の徹底が必要だ。併せて、収束後に再び大規模商業施設などとの競争が激しくなるのに備え、魅力ある直売所を作りリピーターを増やす取り組みが欠かせない。

　同県では、ＪＡバンクが主体となり直売所応援定期貯金を販売。契約者は、県内ＪＡの直売所を巡るスタンプラリーに参加でき、３回利用してスタンプを集めると抽選で商品券が当たる。こうやって、直売所の利用促進と、県産農畜産物の消費拡大に取り組んでいる。

　また愛知県のＪＡ愛知東は、管内の商工会組織と連携しグルメラリーに参加。ＪＡの直売所３店舗を含む飲食店や土産物店を対象に、一定数回ると先着順で県内ＪＡで使える商品券を贈る。直売所では、地元食材を使った料理を食べたり、加工品を購入したりしてもらっている。

　静岡県のＪＡ大井川は地元企業などと連携し、体験型フードパーク「ＫＡＤＯＤＥ　ＯＯＩＧＡＷＡ」を島田市に先月開業した。県内最大規模の直売所に加え、特産の茶をテーマにさまざまな体験ができるコーナーなどを設置。買い物や食事以外にも地域農業の魅力を発信する。

　直売所の原点は、地元の農産物の魅力を高め、地域住民を中心に提供することであろう。それを基盤に、ＪＡの総合事業の活用や地域の組織との連携などを含め、直売所の重要性を再認識した客がコロナ後も定着する方策に知恵を絞りたい。