個人情報
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平成20年10月1日
株式会社日本農業新聞
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［あんぐる］ 心華やぐ幻想空間 「梨灯り」（奈良県五條市）
梨の古い産地である奈良県の大阿太高原で、満開になった梨の花をライトアップするイベント「梨灯（あか）り」が１日から１７日にかけて五條市の農園で開かれた。園地は、まるで万華鏡のように彩られ、来場者は写真撮影や散策を楽しんだ。
イベントは、大淀町の梨農家などでつくるボランティア団体「梨の花プロジェクト委員会」が主催した。会場の梨園は同会のメンバーが荒廃した１ヘクタールを、募金を募って共同で購入したものだ。花が見やすいよう梨棚を撤去するなど、花の観賞に特化し、「梨の花農園 ＲＩＫＡＥＮ」として再生した。夜でも花を満喫してもらおうと、２０１７年からライトアップを続けている。
今年は、会期中の１１日に、花に囲まれた「梨の花ウエディング」を催し、２組の夫妻が花言葉の「和やかな愛情」を誓った。
開放された梨畑で写真撮影や散策を楽しむ家族連れの姿が目立った
大淀町を中心に広がる大阿太高原は、明治時代から続く近畿地方で最大級の梨の産地。しかし、高齢化や担い手不足で、１００戸以上あった農家は、約４５戸まで半減した。同地の春の風物詩だった一面に白い花が広がる光景も、“隙間”が目立つようになった。
桜の名所である吉野町のように大淀町を梨の花で盛り上げようと、１４年から梨の花を軸とした地域おこし活動に取り組んでいる。
同園は花の見頃が終わっても、ワークショップや音楽会、バーベキューなど、通年でイベントを積極的に開催。１８年には梨スイーツを提供するカフェ「あだむる」を園内に開き、地域の交流拠点にもなっている。
同会代表で同町の梨農家の中元悦子さん（７０）は「日本で伝統的に好まれる桜や梅、桃の花と同じように、梨の花を愛（め）でる文化を根付かせることが夢。町中を白い花でいっぱいにする」と笑顔を見せる。（釜江紗英）
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2021年04月19日
広葉樹に目を向けよう 森林の燃料資源化
木質チップを燃料にした発電が広がりを見せ、放置されてきた広葉樹林が、新たな燃料資源として注目されている。作業の安全性や経済性などの課題はあるが、里山を生かすチャンスでもある。地域で活用の可能性を探りたい。
日本木質バイオマスエネルギー協会は、法令などで伐採の制限がかかっていない広葉樹の民有林が、全国に４７４万ヘクタールあるとの調査結果をまとめた。全国の森林の１９％に当たる。傾斜度や林道の整備状況などもあり、全てがそのまま資源として使えるわけではない。それでも、同協会が現地を調査した３カ所では、広葉樹全体の２～５割が利用可能だとしている。
広葉樹はかつてまきや炭の原料確保に利用されていた。それが１９６０年代に起きたエネルギー革命で薪炭の利用がなくなり、荒廃し始めた。
真っすぐに伸びる針葉樹と違い、建築材にはなりにくい。現在は家具材や製紙原料が主な用途で、放置されたままの樹林も多い。中には低木が密生し、人が入れないほどに荒れた森もある。広葉樹が茂る里山が荒廃したことで山と里の間の緩衝帯がなくなり、耕作地に鳥獣害を呼び込む原因にもなっている。
７０年代からはミズナラやコナラ、クヌギが集団で枯れるナラ枯れ現象が起き、荒廃を加速させている。ナラ枯れは甲虫が木の幹に穴を開け、媒介する菌類が木に感染して起きる。これらが直接の原因だが、下草刈りなど手入れが行き届かなくなったことも感染拡大の一因といえる。
利用されなくなった広葉樹に、燃料としての期待が高まっている。政府は、国内で使う電力の電源構成を見直し、太陽光発電などの再生可能エネルギーの比率を高める方針だ。木材チップを使ったバイオマス（生物由来資源）発電も含まれ、現在の電源比率２・３％を２０３０年には３・７～４・６％程度に引き上げるとしている。
広葉樹を発電燃料に生かせれば、伐採で更新が促される。手入れも行われ、里山の景観保全につながる。鳥獣害対策にもなる。また、家畜の敷料を輸入木材チップから地元産に置き換えられる可能性もある。木質バイオマス発電は地元で燃料を作るため、地域経済への貢献度が高いのも特徴だ。地域に新たな仕事ができる。
広葉樹は伐採中に裂けたり、思わぬ方向に倒れたりすることもあり、針葉樹以上に作業の安全への配慮は必要だ。枝が多く輸送効率も悪い。こうした課題に対して、山で木材をチップにできる移動式チッパーを利用するといった新技術の導入など、改善策が開発されてきた。地域に埋もれた森林資源に、もう一度目を向けよう。
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2021年04月20日
樹里咲穂さん（女優） 苦手なキュウリ舞台の思い出に
子どもの頃から、キュウリが苦手でした。しっかりと味が染み込んだ漬物とか酢漬けなら大丈夫なんですけど、生のキュウリの青臭さが……。
私のキュウリ嫌いは、周りの人やファンの方にも有名でした。というのも、プロフィルに書いていたから。
私は２００５年、お世話になった宝塚を卒業しました。最後の舞台は『Ｅｒｎｅｓｔ ｉｎ Ｌｏｖｅ』という作品で、１９世紀英国の貴族の物語。その当時、英国ではキュウリが貴重品とされていたそうで、舞台ではキュウリサンドがアフタヌーンティーに出てくるんです。
冒頭、主人公の私が親友のもとを訪ねると、親友がキュウリサンドを食べているというシーンがあります。彼に「キュウリサンド、いる？」と聞かれ、「いらないよ」というせりふがありました。ですから食べなくて済むんですよ。
でも千秋楽、本当に卒業するという日に、親友役をやってる子が「いやいや、そう言わずに」と言ったんです。客席から拍手が起きて、食べざるを得なくなってしまって。そのため最後の舞台は、戦意喪失してしまいました。それにしてもキュウリを食べただけでものすごく喜んでいただくなんて。強烈な思い出として残っています。
最近は、生のキュウリにも歩み寄れるようになってきました。いっぱいマヨネーズをかけたり、梅干しとあえたら、食べられるようになったんです。私は努力してるんですよ。でもキュウリが私を拒絶している。一進一退の闘いが続いているところです。
子どもの頃から好きな料理というと、カレーですね。母のカレーには、ジャガイモ、ニンジン、タマネギがたっぷり入っていて。肉はビーフで、ごろっとした大きな肉だったり、薄切りだったり、その時その時で切り方が変わっていました。ごく普通のルーを使ったものですけど、隠し味にコーヒーの粉を入れて奥行きを出していました。
去年の緊急事態宣言期間。毎日ずっと休んでいないといけないので、曜日の感覚がなくなりそうでした。それで思い出したのが、前に護衛艦の１日艦長をやらせていただいた時のこと。よく海軍カレーといいますが、週に１回カレーの日にすることで、曜日の感覚を取り戻すと聞きました。そこで私も、毎週金曜日はカレーの日と決めたんです。
母が作ってくれたカレーとは違い、インド風のスパイスカレーを作り続けました。飽きないように、具材で工夫をしながら。豚のスペアリブを使ったり、キーマにしたり。
最初にホールスパイスを熱して、香りを出して。次にタマネギを炒め、その後で粉のスパイスを入れる。きちんと水分を飛ばさないといけないらしいんですね。お玉でフライパンをこすると道ができれば、水分が飛んだ証拠。カレー業界ではこの道をカレーロードというらしいんです。作りながら「来た来た来た、カレーロード来た」と心の中で叫びました。
ギョーザも作るんですが、最後、ひっくり返して皿にのせるのが難しい。肉汁が手に垂れたら、熱くて死ぬ。そう考えたら怖くてできなくて。思い切りが悪いから、まるで代々木第一体育館みたいな変な形になってしまいます。
私はそれまであまり料理はしなかったんですが、料理を作るのを見るのは好きなんですよ。料理番組を録画して見るくらいでしたから。そうして頭の中にためていった知識が、ようやく開花しました。やっぱうまいなあと、自画自賛して作っています。（聞き手＝菊地武顕）
じゅり・さきほ １９７１年大阪府生まれ。宝塚歌劇団に入団し、９０年花組公演にて初舞台。男役ながら女役もこなし、幅広い役柄を演じた。伸びやかな歌声と優れたダンスに定評がある。２００５年、主演を務めた「Ｅｒｎｅｓｔ ｉｎ Ｌｏｖｅ」を最後に退団。その後も舞台を中心に活躍を続ける。５月からミュージカル「レ・ミゼラブル」に出演予定。
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2021年04月17日
全農の「ＪＡ支援」 収支改善を「一体で」 部門またぎ相談機能発揮へ
ＪＡ全農は１９日、ＪＡ経済事業の収支改善で経営基盤強化を後押しする「ＪＡ支援」について、２０２２年度からの次期中期３カ年計画の取り組み方向を公表した。ＪＡと全農が一体的に取り組む状態を「目指したい姿」と位置付け、ＪＡ全体を捉えた支援に向けて、全農は事業部門を横断した相談機能の発揮を目指す。
中期３カ年計画公表
同日、ＪＡ支援の加速に向けて、県本部の幹部・担当者らを対象に開いた全国会議で、本所のＪＡ支援課が説明した。……
2021年04月20日
ＲＣＥＰの影響試算 農業一人負けが続く 東京大学大学院教授 鈴木宣弘氏
合意された東アジア中心の地域的な包括的経済連携（ＲＣＥＰ）協定の影響についてわれわれが行った暫定試算の結果、日本の国内総生産（ＧＤＰ）増加率が２・９５％と突出して大きく、中国・韓国もわずかに増加するものの、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）とオセアニア諸国はＧＤＰが減少することが判明した。
つまり、日本がＡＳＥＡＮなどの「犠牲」の上に利益を得る、日本の一人勝ちの構造が見えてくる。さらに、日本全体の利益ではなく、日本の中では、自動車の一人勝ちと農業の一人負けの様相を呈している。
農業への影響は軽微との大方の指摘に反して、われわれの試算では、農業生産の減少額は５６００億円強に上り、米国抜きの環太平洋連携協定（ＴＰＰ１１）の１・２６兆円の半分程度とはいえ相当な損失額である。かつ、ＲＣＥＰでは野菜・果樹の損失が８６０億円と、農業部門内で最も大きく、ＴＰＰ１１の２５０億円の損失の３・５倍にもなると見込まれる。
一方、突出して利益が増えるのが自動車分野で、ＲＣＥＰでは、ＴＰＰ１１よりもさらに大きく、約３兆円の生産額増加が見込まれる。これは、日本の貿易自由化の基本目標が「農業を犠牲にして自動車が利益を得る構造」だとかねて指摘してきたことが、ＲＣＥＰでも「見える化」されたことになる。
なお、政府は日本の農業生産量は変わらないと試算しているが、これは関税が撤廃されても、それによる生産量の減少がちょうど相殺されるように生産性が向上する、つまり、そういう政策が打たれるので生産量は変化しないというメカニズムの産物である。「影響がないように対策するから影響はない」と言っているだけで影響試算とは言えない。
さらには、種苗の育成者権を強化し、農家の自家増殖の権利を制約することを義務化する法整備を日本が強く求めたが、各国の農民・市民の猛反発で実現できなかった。これが意味するのは、世界的な反発で他国には押し付けられなかったことを国内では種苗法改定でやってしまったという事実である。
今こそ、日本と世界の市民・農民の声に耳を傾け、「今だけ、金だけ、自分だけ」の企業利益追求のために、国内農家・国民を犠牲にしたり、途上国の人々を苦しめたりする交渉を再考する必要がある。
保護主義（銅）自由貿易・規制改革でない。市民の命と権利・生活を守るか、一部企業の利益を増やすかの対立軸だ。「自由貿易・規制改革」を錦の御旗にして、これ以上市民の命・権利と企業利益とのバランスを崩してはいけない。これ以上日本政府・企業が「加害者」になってはいけない。
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2021年04月20日
