おにぎり食べ 世界を救おう 写真投稿で給食寄付 今年は目標100万食 協賛増え16団体にJAも連携し運動

おにぎりパーティーでおにぎりを頬張る子どもたち(5日、東京都千代田区で)

多数のフォロワーを持つブロガーら(5日、東京都千代田区で)

 おにぎりを食べて世界を救おう――。おにぎりの写真をインターネット上の交流サイト(SNS)に投稿すれば、協賛企業から貧困国の子どもに給食が届く「おにぎりアクション」が5日、スタートした。今年は11月15日までが運動期間。給食100万食の提供が目標だ。国内の米の消費拡大、食料自給率向上にもつながり、おにぎりの力に期待が集まる。

 スタートを記念して東京都内で同日開かれたパーティーには、インターネットで公開する日記や写真の投稿サイトに数多くのフォロワー(閲覧者)を持つ「ブロガー」らが参加。みんなでおにぎりをほお張り、国内外へ運動を呼び掛けようと一致団結した。この日、ネット上ではスタートと同時に工夫を凝らした写真が続々と投稿された。

 おにぎりアクションは、SNSの「フェイスブック」や「インスタグラム」や特設サイトに投稿すると、写真1枚につき協賛企業や支援者が給食5食分に相当する100円を寄付する運動。NPO法人TABLE FOR TWO(テーブル・フォー・ツー)が2015年から、10月16日の世界食料デーに合わせて開催し、参加者が年々増えている。昨年は世界各国から11万枚の写真が集まり、85万食の給食を届けたという。

 協賛団体は昨年の13団体から16団体に増えた。今回のパーティーで使われた米「いちほまれ」を提供した福井県あわら市は今年から初参加。橋本達也市長は「米の生産調整の見直しなど、農業を取り巻く環境は厳しい。取り組みを消費拡大につなげたい」と意気込む。

 同市にあるJA花咲ふくいファーマーズマーケット「きららの丘」は期間中の31日まで、JA管内産のブランド米「花あかり」の販売1キロごとに10円を寄付するキャンペーンを行い、消費者の共感づくりと販売増を狙う。
 

米消費は上昇の兆し もう一口を 食料自給率1%アップ 


 米の家庭内消費は節約志向を追い風に、上昇の兆しが見えている。米の1人当たり消費量は1962年度のピーク時から減少が続くが、米穀機構によると2016年度は1人当たり1カ月に4・7キロで、前年度比6%増加した。

 JC総研が3月に行った「米の消費行動」調査によると、米を主食とした頻度は過去7年で最多となり、家でご飯を炊く回数も増加傾向だ。理由は「外食を減らした」「健康のため」「パン・麺類を減らした」など。弁当や総菜などを買って家で食べる「中食」市場が伸びる中、おかずを買って帰り、自宅でご飯だけ炊くスタイルが広がっているとの指摘もある。

 消費者の“家庭ご飯”の動きは、家計への優しさが背景にあるとの見方もある。5キロ2000円の米を炊いた場合、茶わん1杯(米65グラム)の値段は26円、おにぎり一つ(同43グラム)は17円。

 日本の農産物の値段は高いといわれるが、米農家の多くは採算ぎりぎりで、生産コストを下げる努力も限界に近い状況だ。

 農水省は「全国民がご飯を1日にもう一口食べるだけで食料自給率が1ポイント向上する」とし、積極的なご飯食を呼び掛ける。(猪塚麻紀子)

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