フラワーバレンタイン 卸主導で広がり 地方波及へ 男性にPR

フラワーバレンタイン商戦が本格化している(東京都港区の青山フラワーマーケット南青山本店で)

 バレンタインデー(2月14日)に男性が女性に花を贈る「フラワーバレンタイン」を地方に広げようと、各地の生花卸がPR活動に力を入れている。産地に近い“地の利”を生かし、地場産の切り花を消費者に配布し、男性がプレゼントしやすくなるよう仕掛けるのが目玉。首都圏で定着しつつある実績を踏まえ、地方で認知度を高め、花の消費拡大につなげる狙いだ。

 フラワーバレンタインは、生産者や卸、小売りでつくる花の国日本協議会が2011年に始めた。活動を地方にも波及させようと、大分市の生花卸の大分園芸花市場は今年から、県内の生花店48店舗で、来店した男性客に切り花を提供するクーポン券の配布を始めた。

 手始めとして、夫が妻に花を贈る「愛妻の日」(1月31日)に、JA全農おおいたが提供したスイートピー650束とクーポン券を配布した。受け取った人から「バレンタインに花を贈る」との反響があった。菊谷晴美社長は「大分で生花店に列ができる物日にしたい」と意気込む。

 福岡市の生花卸の福岡花市場は、地元JAと連携し、道行くカップルに花を配る「フラワーウォーク」を2年連続で展開。同社は「バレンタインでの花贈りを契機に、消費を掘り起こしたい」と強調する。

 先行する首都圏でも販促は活発だ。東京都内の生花店の青山フラワーマーケット南青山本店は2月から、売り場をバレンタイン仕様に変更。バラ1本を持ち帰りやすく仕立てた商品も用意し、「当日は男性客がずらりと訪れる」と期待する。
 

寒さ続き品薄高


 バレンタインで需要が高まる洋花類は、冷え込みの影響で品薄高だ。7日の日農平均価格(各地区大手7卸のデータを集計)は、主力のスタンダードバラが1本129円と前年比45%高で取引された。卸売会社は「大きな増量は見込めず、仕入れピークの12日も高値」と見通す。

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