[e農スマートアグリ] ICTで生育予測 作業適期お知らせ 気象災害の被害軽減 農研機構と民間企業が開発

 農研機構と民間企業が連携し、1キロ四方を単位とする詳細な気象データを利用した栽培管理支援システムを開発した。水稲や小麦、大豆が対象。同システムのホームページに農地の位置や品種、播種(はしゅ)日などを登録すると、生育を予測し、作業適期や高温障害防止に必要な追肥の量などの対策が分かる。気象データと情報通信技術(ICT)の活用で営農の効率化や高温などの異常気象の被害軽減につなげる。
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