コロナ禍で都市住民 4割「農業がより大切」 料理回数増え食意識も変化 本紙調査

首都圏の210人に街頭調査をした結果

 日本農業新聞は、新型コロナウイルスの影響による都市住民の食生活や農業への意識変化を調べるため、首都圏の210人に街頭調査をした。国内農業への意識は「コロナ禍以前より大切に思うようになった」との回答は39・5%。年代別では50代が64%、60代が58%と高齢層が高かった。62%が家で料理する回数が増えた。新型コロナ禍が農業や食料について考える契機になり、食生活に変化が表れていることも分かった。(尾原浩子、松村直明)

 調査は5月中旬~6月上旬に、感染予防対策を徹底した上で、首都圏の主要駅(渋谷、新宿、池袋、秋葉原など)で聞き取り取材した。「国内農業への意識変化」「家で調理する回数変化」「食生活の変化」などについて質問。10~60代以上の男女210人から回答を得た。回答者の1人暮らしと家族らとの同居割合はほぼ半分ずつだった。

 国内農業への意識変化について、年代別で「以前より大切」と答えた人は高齢層で過半数以上を占めた一方、40代が45%、10~30代の若者は30%前後だった。また、1人暮らしでは33%だったが、家族らと同居している人では46%に高まった。

 家で料理する回数の変化を尋ねたところ、62%が「増えた」と答え、特に家族と同居する世帯は69%と高かった。年代別では、40代が最も高く76%だった。

 食生活の変化を聞いたところ、「野菜を多くとるなど栄養バランスに気を付けるようになった」が34%と最も多く、次いで「変わらない」(27%)、「自粛生活で料理やテークアウトを楽しんでいる」(24%)、「食費を減らすため、あまり食べないもしくは安価な食材を選んでいる」(19%)だった。年代別では、40代は「食費を減らすため、あまり食べないもしくは安価な食材を選んでいる」が最も多く31%で、節約志向が強まっていることも分かった。

 自由記述ではコロナ禍を契機に、食料自給率や輸出依存のリスクへの関心が高まったと回答した人が複数いた。

 一方、農業への関心以上に「野菜は野菜ジュースを飲むだけ。朝食は抜き、昼食はおなかが膨れる炭酸飲料。夜はコンビニでメロンパン一つ」(50代、1人暮らし)と、失業などで厳しい食生活になったとの回答が続出した。

 収入や家計の変化は「大きく減った」「減った」と回答した人が46%と過半数に近く、年代別では特に子育て世代の30、40代で59%となり、その傾向が顕著だった。食費は「削っている」が22%で、このうち1人暮らしに限ると27%まで上昇した。
 

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