大手飲食チェーンやコンビニで、大豆由来の肉代替食品を使った新メニューを投入する動きが相次いでいる。各社は、ハンバーガーやパスタ、サラダなど多彩なメニューで消費を刺激。原料はほとんどが輸入大豆由来だが、健康志向や食への関心が高い客層の購買が目立ち、国産大豆にも商機がありそうだ。

　大手カフェチェーンのドトールコーヒーは、大豆が主原料のハンバーグを挟んだ「全粒粉サンド大豆ミート～和風トマトのソース」（３６０円）を９月に発売した。「健康志向に対応した新しいカテゴリーの商品」（同社）と位置付け、幅広い客層にアピールする。期間限定だが想定以上の売れ行きで「今後も大豆ミートを使った商品を検討していく」という。

 

　多彩なメニュー展開で差別化を図るのは、大手コンビニのローソンだ。食への関心が高い客層がターゲットのナチュラルローソンでは、「大豆ミート」を使ったパスタやサラダなど６品を９月に新発売。同店では２０１７年から大豆ミートを使った商品を販売し、１８、１９年は購入者の７割以上が女性だったという。

　原料や製法を工夫し、より肉に近い食感やうま味を再現する素材も出てきた。フレッシュネスバーガーで１０月から全国販売が始まった「ザ・グッドバーガー」（４８０円）は発芽大豆使用のパテを採用。開発したＤＡＩＺ（熊本市）によると「オレイン酸リッチ大豆」を使うことで、大豆特有の臭みや異風味を抑えたことが特徴という。

　同社は「環境に配慮した食材としても関心が高まっている。肉の代用品ではなく、新たなカテゴリーとして共存していきたい」と展望する。

　民間調査会社の矢野経済研究所の予測によると、２０年の肉代替食品の世界市場規模は２５７３億円。今後さらに拡大が見込まれ、国内でも各社が商品開発を急いでいる。