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［あんぐる］　復興の心ともる　棚田ライトアップ（福岡県東峰村）

2020年11月16日

あんぐる

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日没後、ライトに照らされ浮かび上がった「竹地区の棚田」の石垣（福岡県東峰村で）

　薄暮に青く染まる空の下、何層にも連なる石垣が光り輝く──。

　福岡県東峰村の「竹地区の棚田」で、棚田のライトアップイベント「秋あかり２０２０」が開かれた。豪雨災害からの復興祈願として始まり、例年多くの観光客でにぎわうが、今年は新型コロナウイルス感染拡大防止のため、「密」を避け静かに催した。

　午後５時半。日が沈んだ同村で、４００年の歴史を持つ棚田が闇の中に浮かび上がった。約３００個の発光ダイオード（ＬＥＤ）ライトで照らされた石垣が黄や青、白と淡く色づき、来場者は満天の星の下で散策や撮影を楽しんだ。

　この棚田は、標高２５０～４００メートルの中山間地に位置し、面積１１ヘクタールの棚田の中に、民家が点在する景観が特徴。田んぼは「４００年、４００枚」とも称され、１９９９年には農水省の「日本の棚田百選」に選ばれた。

棚田でキャンプを楽しむ家族

　２０１７年の九州北部豪雨で地域一帯が被災し、村は土砂や流木被害による壊滅的な被害を受けた。付近の山には崩れた斜面を補修した跡が残る。棚田のライトアップは村の復興を願い、１８年から始まった。地元住民らを中心とした一般社団法人「竹棚田」が、企画・運営を担う。代表理事の伊藤英紀さん（６８）は「今年は７月に発生した豪雨災害と、コロナに負けないという思いも込めた」と開催の意気込みを話す。
　１１月８日までのライトアップ中は、田んぼをキャンプ場として開放。同県直方市から家族で訪れた大西良さん（４１）は「開放感があり、子どもたちもコロナを気にせず伸び伸び楽しめる」と笑顔を見せる。

　地域では高齢化や過疎化が進むが、同法人が古民家を改造した農泊施設やキャンプ場、棚田を見渡せるカフェなど新たな観光施設を次々とオープン。利益を棚田の保全活動に還元し、地域には新たな雇用も生まれた。

　伊藤さんは「復興を祈る灯（あか）りは棚田の保全にもつながっている。将来村が『ポツンと一軒家』にならないよう地域を守りたい」と鎌で石垣に生えた草を手際よく刈り取っていた。（釜江紗英）

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直売所の来店者増　知恵と工夫で定着図れ　新型コロナウイルスが流行する中で、地域の食料供給源として直売所の役割が再認識されている。コロナ禍の前から、大型商業施設などとの競争が激化。収束後も地域の住民に利用し続けてもらえるよう、知恵と工夫で定着を図ろう。　新型コロナの流行に伴う家庭消費の伸びが、直売所にも及んだ。ＪＡグループ愛知が県内４ＪＡの２１店舗を調べたところ、３～８月の総来店客数は１７９万人で、前年同期比３・１％増加。総売り上げは３０・２億円で同１０・６％増えた。他県でも同じ傾向だ。　緊急事態宣言で外出の自粛が広がる中、少し離れた大型商業施設まで出掛けていた人が、近くの直売所に買い物先を切り替え、「巣ごもり消費」用に買い込んだことが背景にある。　だが、東海地方のあるＪＡ直売所の店長は、来店客と売り上げが大きく伸びたのは「近隣の利用者が戻ってきたからで、一時的な現象」と分析する。新型コロナの流行前には「直売所を設置すれば売れる」段階は既に過ぎ、競合していたことを忘れてはならない。　岐阜県が２０１９年に県内１９０カ所の直売所に行ったアンケート（回収率９１％）で、１８年度の販売額合計は前年度比１％未満の微増にとどまった。また大規模直売所と中小の格差が拡大。全体の１９％に当たる販売額１億円以上の直売所が、販売額全体の８２％を占めた。　日本は新型コロナ第３波の渦中にあり、感染防止対策の徹底が必要だ。併せて、収束後に再び大規模商業施設などとの競争が激しくなるのに備え、魅力ある直売所を作りリピーターを増やす取り組みが欠かせない。　同県では、ＪＡバンクが主体となり直売所応援定期貯金を販売。契約者は、県内ＪＡの直売所を巡るスタンプラリーに参加でき、３回利用してスタンプを集めると抽選で商品券が当たる。こうやって、直売所の利用促進と、県産農畜産物の消費拡大に取り組んでいる。　また愛知県のＪＡ愛知東は、管内の商工会組織と連携しグルメラリーに参加。ＪＡの直売所３店舗を含む飲食店や土産物店を対象に、一定数回ると先着順で県内ＪＡで使える商品券を贈る。直売所では、地元食材を使った料理を食べたり、加工品を購入したりしてもらっている。　静岡県のＪＡ大井川は地元企業などと連携し、体験型フードパーク「ＫＡＤＯＤＥ　ＯＯＩＧＡＷＡ」を島田市に先月開業した。県内最大規模の直売所に加え、特産の茶をテーマにさまざまな体験ができるコーナーなどを設置。買い物や食事以外にも地域農業の魅力を発信する。　直売所の原点は、地元の農産物の魅力を高め、地域住民を中心に提供することであろう。それを基盤に、ＪＡの総合事業の活用や地域の組織との連携などを含め、直売所の重要性を再認識した客がコロナ後も定着する方策に知恵を絞りたい。日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年12月01日

シイタケ原木高騰　地場産の安定確保へ奮闘　植林、“所有者マップ”作成　鳥取県　２０１１年の東日本大震災による東京電力福島第１原子力発電所事故を機に、シイタケ原木の価格高騰が続く中、鳥取県は県産原木の安定確保に取り組んでいる。大規模な植林に加え、早期伐採が見込める果樹園跡地の利用や、土地所有者と生産者をマッチングする市町村単位の原木林マップ作成を進める。自伐可能な原木林を整備することで、購入に頼る新規就農者らの経営維持につなげる。（鈴木薫子）自伐支援へ環境整備　原木の確保は、自分で山林から調達する自伐型と購入に分かれる。農水省の特用林産基礎資料によると、所有林による自伐型は４割で、残り６割は中・小規模産地や新規就農者を中心に立ち木や原木を購入している。　１９年のナラの原木価格は１本３３０円で、統計がある１９８０年以降では最高値。クヌギは３２３円で、２００９年に比べると、共に４割高だ。原発事故以前は比較的安定していたが、東日本の原木主産県だった福島からの供給が滞ったことで、西日本からの移送に運賃がかかり、価格高騰につながった。　１９年の干しシイタケ国内価格は１キロ３５７１円で、原発事故後では最高値だった１６年に比べ３割安い。鳥取県で栽培指導・研究活動をする日本きのこセンター菌蕈（きんじん）研究所の長谷部公三郎所長は「干しシイタケの需要の落ち込みで、価格が低迷している。購入したほだ木では採算が合わない」と指摘する。　同センターなどのグループは、原木林の造成が急務だと考え、１９年に植林を始めた。鳥取市の５ヘクタールに１万５０００本のクヌギ苗を植林。１５年後に長さ１メートルの原木を１２万本確保できる計画だ。将来的に２０ヘクタールに広げる。　県は果樹園跡地の活用を後押しする。県と市町村が、土地所有者に園地の鉄線や棚などの撤去費用の９割を助成。植林は国の造林事業を使う。果樹園跡地は土地が肥沃（ひよく）で「木の成長が早く、伐採時期が５年ほど早まる」（県産材・林産振興課）ため、早期伐採が期待できる。　事業は１６年度に始まり、これまで６件１・５ヘクタール分を造成。２１年度も数件の利用を見込む。　生産者が自力で原木林を探す仕組みづくりも進める。同グループと県は今年、自治体やＪＡ鳥取いなばと連携し、市町村単位の「新・原木林マップ」作りに着手した。森林所有者へ更新された情報を聞き取る際、森林利用の意向を調査する。所有者の許可を得て、インターネットのマップ上で名前や連絡先を閲覧可能にし、生産者と所有者のマッチングに役立てる。既に鳥取市と八頭町が参加。２１年１月以降、所有者の意向をマップに反映させていく予定だ。ナラ枯れ　ＳＮＳで情報共有　原木シイタケで使うコナラやミズナラが枯れる「ナラ枯れ」の被害が全国規模で深刻化する中、生産者が対策に乗り出した。インターネット交流サイト（ＳＮＳ）内にネットワークを立ち上げ、生産者同士で情報をリアルタイムに共有。被害状況や拡大防止策を持ち寄り、対処方法を探る。　ナラ枯れは、カシノナガキクイムシ（カシナガ）が運ぶナラ菌という病原菌が木の中で繁殖することで通水が阻害され、木が枯死する伝染病。原木として使うミズナラやコナラ、クヌギの他、栗やカシワなど広葉樹に伝染し、特に高樹齢の木が被害を受けやすい。全国規模で広がりを見せている。カシナガのせん入孔を測る定規で被害を調べる廣瀬さん（鳥取県日野町で）　熊本県人吉市で、年間１０万本の原木シイタケを生産する浅香康昌さん（６１）は７月、シイタケを発生させるほだ場の雑木林のシイなど２０本以上が枯れているのを発見した。県の調査でナラ枯れだと分かった。祖父の代から１００年続く農家だが「初めての被害で対処方法が分からなかった」という。　対策の情報が少なく、自らＳＮＳのフェイスブック上に「椎茸（しいたけ）栽培におけるナラ枯れネットワーク」を立ち上げた。全国のシイタケ生産者や専門家ら８８人が参加。各県の被害状況や伐採・移動時の注意点などを投稿し、情報を共有する。　鳥取県日野町の廣瀬俊介さん（３４）は、原木を確保する山林でコナラが枯れる被害に遭った。対策を探るうちにネットワークに参加。県林業試験場が作ったカシナガのせん入孔のサイズ（約１・４～１・９ミリ）が目盛りで分かる定規「カシナガスケールＭｉＫ２」を紹介した。　林野庁によると、２０１９年度のナラ枯れ被害量は前年度比３５％増の６万５００立方メートル。２０年度の被害をまとめている同庁森林保護対策室は「今年はさらに増えている」とみる。廣瀬さんは「急激な広がりに情報が追い付いていない」として、積極的に情報交換をする考えだ。日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年12月01日

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［あんぐる］　行ったり来たり　権座の稲刈り（滋賀県近江八幡市）　秋晴れの空の下、農機を載せた田舟が鏡のような湖上を静かに渡る──。　滋賀県近江八幡市、琵琶湖そばの内湖「西の湖」には、舟でしかたどり着くことができない水田がある。「権座」と呼ばれる面積２・５ヘクタールの小島で、地元農家が酒造好適米を栽培。コンバインを木製の田舟で運び入れ、秋の実りを収穫した。　１２日の朝７時ごろ、地元の農家６人が同市白王町の船着き場に集合した。木製の田舟４隻を連結し、はしごを掛け、転覆しないよう２トンのコンバインを慎重に載せる。その後約１５０メートル先の権座の船着き場までゆっくりと水上を進んだ。　農家は「権座・水郷を守り育てる会」のメンバー。会長の東房男さん（７５）は、「半漁半農の集落だったので、どの家にも田舟があった。小学生の頃は牛を舟で運んでいた」と懐かしむ。西の湖に浮かぶ権座。収穫する水田によって二つの船着き場を使い分ける　かつて地域には権座のような水田が七つあったが、戦後の干拓事業によって権座以外は陸続きになった。２００６年、地区周辺の水郷風景が国の重要文化的景観の第１号に指定されたことをきっかけに保存の機運が高まり、０８年に同会が発足した。　権座には水田が１１枚あり、耕作面積は１・５ヘクタール。それぞれ「安五郎」や「孫助」など地元の地権者の屋号で呼ばれている。０８年から名前が権座にふさわしいと酒造好適米「滋賀渡船６号」の作付けを開始。０９年には収穫した米を使い、東近江市の喜多酒造が日本酒の醸造を始めた。　　同会は水郷の原風景を守るため、権座に橋は架けず、不便さや転覆の危険を伴っても、舟での往来を続ける。同会事務局長の大西實さん（６５）は、「何にでも効率化やスピード感が求められる時代だが、権座では時がゆったり流れる」と、田舟に収穫したもみを載せ、権座と陸地を何度も往復していた。（釜江紗英）日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年10月19日

［あんぐる］　映えて　栄えて　赤米で地域おこし（岡山県総社市）　夕焼けに染まる朱色の稲穂――。　岡山県総社市では日本で３カ所しかない神前に赤米を供える「赤米神事」が継承されている。観光名所である備中国分寺の前には赤米の水田が広がり、稲穂が色づく見頃には多くの観光客が訪れる。また近年では生産が広がっている。赤米はビタミンやポリフェノールが豊富で、甘酒などの加工品は人気商品になっている。　赤米は飛鳥時代には栽培されていたといわれる古代米で、玄米の種皮が赤いのが特徴だ。　総社市の五穀豊穣（ほうじょう）を祈願する神事「赤米の神饌（しんせん）」は、県の重要無形民俗文化財に指定されており、神事で供える「総社赤米」は、門外不出で地元の有志らの手によって守られてきた。　この伝統の赤米に新しい風が吹き始めている。難波尚吾さん（３９）、友子さん（３９）夫妻は、２０１１年から総社市で赤米の栽培を始め、３人の農家と共に「総社古代米生産組合」を設立。県が開発した「総社赤米」に「サイワイモチ」を掛け合わせた赤米「あかおにもち」などを５ヘクタールで栽培し、赤米を使った商品開発を手掛ける「レッドライスカンパニー」を立ち上げた。備中国分寺前の水田で赤米の状態を確認する難波尚吾さん（左）と友子さん。すぐそばには五重塔が見える　難波さんらは食品メーカーで勤務した経験を生かして甘酒や塩こうじなど２０種類以上の商品を開発。１８年には自社加工場を立ち上げ、幅広い加工品作りに力を入れる。　また耕作放棄地で赤米の栽培を始めたことで、出穂の時期の幻想的な風景がインターネット交流サイト（ＳＮＳ）で話題になった。　１６年から市などが毎年開く「赤米フェスタ」では、備中国分寺前の広場でコンサートが開かれる。今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で中止したが、総社赤米大使の歌手、相川七瀬さんの歌唱シーンなどを収録した動画をユーチューブで公開した。尚吾さんは「赤米で総社の魅力を日本や世界に向けて発信したい」と笑顔を見せる。（釜江紗英）「あんぐる」の写真（全５枚）は日本農業新聞の紙面とデータベースでご覧になれます日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年10月05日

［あんぐる］　自慢の孫たちです　奥会津金山赤カボチャ　（福島県金山町）　福島県の会津地方、新潟県境に位置する金山町。高齢化率県内１位の山深い農村が、特産のカボチャ作りで活気づいている。濃いオレンジ色が特徴で、その名は「奥会津金山赤カボチャ」。独特な食感は「高級な栗のよう」とも表現され、毎年、出荷分は全て完売するブランドカボチャだ。　　９月上旬、町内の廃校になった中学校を改装した作業場。鮮やかなオレンジ色の実が、緑色のシートの上にころころと並ぶ。出荷前に、カボチャを風通しの良い場所に置き、糖度や保存性を高める熟成作業の風景だ。　カボチャは、地元農家でつくる「奥会津金山赤カボチャ生産者協議会」が手掛ける。メンバーは現在９２人で、平均年齢は７０歳を超える。　町内で自家採種した種を育苗し、５月下旬に各自の畑に定植。８月中旬から約１カ月間で収穫する。皮が薄く傷つきやすいため、丁寧な管理が必要だが、大型の機械が不要で高齢者でも栽培できる。　糖度や底部にある“へそ”の形の美しさなど、協議会で定めた厳しい基準を合格したものだけに、金色の合格シールを貼り出荷する。毎年、約１万６０００個が県内のスーパーや道の駅などで販売される。つり下げた状態で栽培中のカボチャ。底部には特徴的な大きなへそがある　メンバーの押部清夫さん（７０）は「今の１０倍作っても足りないくらいだ」と人気ぶりを話す。　東京都中央区にある同県のアンテナショップは毎年販売フェアを開く。来店した品川区の山内裕正さん（５５）は「高級な栗のような食感で、煮ても揚げても何をしてもうまい。数年前に食べて感動して以来、毎年買っている」と購入していた。　この赤いカボチャが地域にいつ伝わったかは定かではないが、８０年ほど前には既に栽培されていたという。　２００８年、他の地域では珍しい赤いカボチャを町の特産品にしようと農家が集まり協議会を結成。１８年には特許庁の「地域団体商標」を取得するなどブランド化を進めてきた。　協議会会長の青柳一二さん（７５）は「高齢化が進む町だが、作った分だけしっかり売れるので、皆はやりがいを感じている」と話し、「毎日畑に通い、孫のように大事に世話をしてきたカボチャ。ぜひ味わってほしい」と笑顔を見せた。（富永健太郎）日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年09月21日

［あんぐる］　美味の証明　防蛾灯輝く梨園（石川県加賀市）　「加賀梨」の産地として知られる石川県加賀市奥谷町。夜更けに市の中心部から車で２０分ほど走り林道を抜けると、黄色い光に包まれる。特産の梨を害虫から守る「防蛾（ぼうが）灯」の光だ。面積３２ヘクタールの梨園には、約１５００本の防蛾灯が等間隔に並び、地域では、“奥谷１００万ドルの夜景”と呼ばれている。　防蛾灯を設置するのはＪＡ加賀の組合員２５戸でつくる「奥谷梨生産組合」。県内最大の園地面積を誇る。　防蛾灯は、ガが嫌う波長の光を放ち、梨に寄せ付けにくくする機器だ。碁盤の目のように整備された園内全体に設置し、夏場は、午後６時から午前６時までの１２時間にわたって点灯する。梨の生育具合を確かめるベテラン農家の上坂さん　農家の上坂武志さん（７９）は「防蛾灯があることで、重労働の袋掛けをせずに育てられる。無袋栽培なので太陽の光をしっかりと浴びて甘く仕上がる」と利点を話す。　防蛾灯は出荷が始まる１０日ほど前から、収穫が終わる１０月上旬まで点灯する。今年は７月３１日に早生の「愛甘水」から出荷がスタートした。８月上旬に「幸水」、９月上旬から「豊水」「あきづき」などに切り替わり、関西の市場を中心に出荷する。　地域で梨栽培が本格的に始まったのは１９７７年。地元農家らが、松林を切り開き植樹を始めた。防蛾灯は、収量が安定してきた８４年ごろから、広大な園地を少ない労力で管理するために導入した。　農家の高齢化が進む現在、組合は就農希望者を積極的に受け入れ、後継者育成に取り組む。希望者には本格的な就農の前にベテラン農家の園地で研修を実施。栽培技術を身に付けやすい環境を整えたことなどで、直近５年間で計６人が就農した。　組合長の岩山則生さん（６０）は「後継者を育て、この景色をいつまでも守っていきたい」と話す。（富永健太郎）「あんぐる」の写真（全４枚）は日本農業新聞の紙面とデータベースでご覧になれます日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年09月07日

［あんぐる］　あなたの備え支えます　「防災の日」─農業の多面的機能　農業・農地には、災害時に食料や水を提供したり、災害支援の拠点となったりして人の命を守る防災機能がある。多面的な機能の一つだ。ＪＡグループは防災食の開発で機能を強化する。大規模な水害や地震は、いつ発生してもおかしくない。「防災の日」に農業・農地の価値を改めて認識したい。精米備蓄倉庫（千葉市）　倉庫や工場が建ち並ぶ千葉市内の工業団地に、ひときわ大きな建物がある。災害に備えて精米を保管する倉庫だ。温度や湿度を一定に保った庫内には１０キロずつに小分けされた精米８０トンが積み上がる。万が一の場合に、被災地でご飯がすぐに食べられるようにしている。　政府は現在、精米備蓄事業として約５００トンを保管する。これは２０１１年の東日本大震災の発生から１カ月ほどの間に、被災地で必要とされた量に相当する。１６年に発生した熊本地震の際は、約８６トンを被災地に送った。　精米は１年間保管して、菓子などの加工用米として販売し、翌年産の米と入れ替える。農水省は「被災地ですぐに使えることが重要。無洗米で保管する」と説明する。（富永健太郎）避難場所（東京都西東京市）岡さんの畑に立つ「災害時協力農地」の看板。自衛隊や市、消防などとの連携で毎年、防災イベントを開く（東京都西東京市で）　災害発生時に、農地を地域住民らの避難場所として開放する「災害時協力農地」。ＪＡ東京みらい管内の西東京市には、この農地が１０７カ所ある。市内の農業体験農園「トミー倶楽部（くらぶ）」代表の冨岡誠一さん（６１）は「東日本大震災の時には、地元住民らが畑に避難してきた。食料の供給だけでなく、地域住民に『近くに避難できる場所がある』と安心してもらうことも農業の役割」と話す。（釜江紗英）「あんぐる」の写真（全４枚）は日本農業新聞の紙面とデータベースでご覧になれます日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年08月31日

［あんぐる］　被爆７５年　平和の花開く　全国都市緑化ひろしまフェア（広島市）　花や緑に平和への祈りを込めた緑化フェアが、被爆７５年を迎えた広島市で開かれている。原爆ドームに隣接したメイン会場には現在、広島県産を中心とした３００品種・１２万本の花き類が並ぶ。地元農家は、広島から恒久平和の実現につながるようにと、会場を彩る花や緑の生産に励む。　広島は世界で初めて核兵器が使われた都市だ。市が把握している犠牲者はこれまでに約８万９０００人。今でも多くの人が被爆の後遺症に苦しむ。事務局の光武聡一郎さん（５５）は「被爆地は、原爆が投下されてから『７５年は草木も生えない』と言われたこともある。たくさんの県内産の花が会場を彩る光景を見てもらえれば、平和の大切さが感じられるはずだ」と、第３７回全国都市緑化ひろしまフェア「ひろしま　はなのわ　２０２０」の開催意義を説く。　広さ約１万３０００平方メートルのメイン会場には、ニチニチソウやマリーゴールド、キキョウなどの県産花きが敷き詰められている。江田島市の村上農園代表、村上浩司さん（４９）は緑化フェアにニチニチソウを１万鉢出荷した。「節目の年の緑化フェアに携われるのはとても光栄。県内の農家の祈りが込められた花や緑で会場を彩りたい」と話す。県内の農業高校６校もパンジーやビオラを生産し盛り上げた。緑化フェアメイン会場に隣接する平和記念公園で千羽鶴を奉納しに訪れた女性ら。原爆ドームが静かに見守る　会場では旧広島市民球場の外周に沿って立体花壇が並ぶ。世界遺産の厳島神社や原爆ドーム、棚田など名所をミニチュアで再現した「ひろしま百景花壇」は、県内を旅行した気分になれると来場者から好評だ。「ＨＡＮＡＮＯＷＡ」の箱文字もフォトスポットとして人気を集める。プロ野球・広島東洋カープの選手を形作った立体花壇、イザナミノミコトを囲む多肉植物の花壇など見どころは多い。　希望と思い出ゾーンは、戦後から復興への歩みを振り返り、平和と復興のメッセージを世界に発信する。にっぽんピースガーデンでは、静岡県浜松市や神戸市などが平和をテーマに花壇を造った。　新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、来場者に検温を実施し、消毒液を設置している。メイン会場の他、県内４カ所に協賛会場がある。（釜江紗英）「あんぐる」の写真（全５枚）は日本農業新聞の紙面とデータベースでご覧になれます ■この記事の「英字版」はこちらをクリックしてください。日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年08月10日

［あんぐる］　コ～ンな冒険待ってたよ　トウモロコシ畑の迷路（福島県鏡石町）　福島県鏡石町に７月中旬、飼料用トウモロコシでできた巨大な迷路が現れた。造ったのは、国内での本格的な西洋式酪農の発祥の地として知られる観光牧場の岩瀬牧場。迷路の面積は１．３ヘクタールと東北地方で最大級の規模。密集や密閉、密接を避けながら、酪農に触れられる観光スポットとして、早くも家族連れの人気を集めている。　迷路に入ると、挑戦者の前に３メートル近い高さの飼料用トウモロコシが立ちふさがる。緑の壁に囲まれながら３カ所のチェックポイントを回り、スタンプを集めて出口を目指す。総延長は約１．５キロ。ゴールまでにかかる時間は平均２０分で、１時間ほどかかる人もいる。　同県西郷村から家族で訪れた佐藤佑太郎くん（８）は「難しくて途中で迷子になりそうだった。長い旅だった」と、探検後の汗を拭った。　新型コロナウイルスの影響で牧場は、４月２０日から約４週間にわたって休業を余儀なくされた。一年で観光客が最も多く訪れる時期で、経営は大きな打撃を受けた。　安全に楽しめる催しを模索する中、トウモロコシ迷路に行き着いた。芝刈り機で雑草を刈り、迷路の通路を整える伊藤さん　５月上旬に種をまき、高さ３０センチほどに育ったところで、芝刈り機で通路部分を刈り取って迷路にした。代表の伊藤喬さん（４０）は「いつ再開できるのか、不安を抱えながらの作業だった」と振り返る。　感染防止を徹底するため、通路の幅は２．５メートルと広めにし、すれ違っても“密”にはならない。来場者が多いときは迷路に入る人数を制限し、密集を防ぐ。対策が理解され、多い日には１０００人以上が訪れる。伊藤さんは「自粛や休校でたまった子どもたちのストレスを発散できる場所だ」と話す。　１８８０年に開業した牧場には、明治時代の牛舎や日本初のコンクリートサイロなどが残る。展示物を通じて酪農の歴史を解説する支配人の橋本政宏さん（７２）は「迷路の後に展示物も見て、現代酪農の初期の姿を感じ取ってほしい」と話す。（富永健太郎）「あんぐる」の写真（全４枚）は日本農業新聞の紙面とデータベースでご覧になれます日本農業新聞の購読はこちら>> 2020年08月03日

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