稲わら還元＋牛ふん堆肥１０アール１トン カリ施用不要に 農研機構
2021年01月15日
農研機構は１４日、水稲の元肥施用で、前作の稲わらを水田に還元して牛ふん堆肥を１０アール１トン以上まけば、カリを施用する必要がないことを明らかにした。土壌診断でカリが一定程度あれば、稲わらの還元だけでも半減できるという。カリの減肥に向けた指針をまとめて同機構のホームページで公開し、施肥コストの削減に期待する。
同日公表した「水田土壌のカリ収支を踏まえた水稲のカリ適正施用指針」で明らかにした。……
同日公表した「水田土壌のカリ収支を踏まえた水稲のカリ適正施用指針」で明らかにした。……
1 2
おすすめ記事
全農通販サイト「ＪＡタウン」 巣ごもり需要で好調
ＪＡ全農の運営する通販サイト「ＪＡタウン」が、新型コロナウイルス禍の「巣ごもり需要」を追い風に好調だ。２０２０年度の取扱額は前年度比１１７％増の２８億円。２１年度取扱額は５０億円を目指し、キャンペーンや商品の充実に力を入れる。
ＪＡタウンの開設は０１年１０月。今年は開設２０年の節目を迎える。ＪＡや経済連などが出店するショッピングモール型の通販サイトで、現在の出店者は１００余り、年間トータルの商品数は約６０００点に上る。
新型コロナの感染拡大で外出自粛が求められ、ネット通販の需要が急増した２０年度。ＪＡタウンもその追い風を受け、取扱額が急増した。会員数も２１年３月末時点で前年同期比２５％増の５０万人と大きく伸ばした。
ＪＡタウンの魅力は、全国各地のＪＡグループ組織の出店による、豊富な国産農畜産物の品ぞろえだ。全農によると、中でも人気の高いのはかんきつ、サクランボなどの果実や牛肉をはじめとした肉類。２１年度は取扱額の目標達成に向けて、出店者に商品の品ぞろえを一層充実させてもらうよう呼び掛けていく。「母の日」「父の日」や中元、歳暮などの季節のキャンペーンを積極的に展開し、そうした情報をＪＡタウンの公式ツイッターやフェイスブックなどで発信する。新たに会員向けの特典プログラムの導入も検討している。
全農は「さらに商品ラインアップを充実させてコロナ禍の巣ごもり需要に対応し、国産農畜産物の消費拡大に貢献していきたい」（フードマーケット事業部ｅコマース事業課）と力を込める。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年05月10日
小学校低学年の頃、畑のハクサイの花を木刀でなぎ倒して遊んでいた
小学校低学年の頃、畑のハクサイの花を木刀でなぎ倒して遊んでいた。彼らの言葉を聞き取れていたら、ムンクの「叫び」のような顔になっていたのではないか▼植物の言葉は「におい」。正確には生物由来揮発性有機物の微粒子だと、『植物は〈知性〉をもっている ２０の感覚で思考する生命システム』（ＮＨＫ出版）に学ぶ。それを細胞の表面で捉え、情報を得たり、コミュニケーションを取ったりする▼例えばトマト。草食の昆虫に襲われると数百メートル離れている他の植物にも届くほどの大量の「におい」を出す。危険を知らせる警報である。それを受け取ると防衛行動を開始。葉を消化できなくしたり、有毒にしたりする化合物を出す植物もある▼植物にとって最悪の殺りく者は人類だろう。直接手を下さなくても、マングローブを伐採して造った養殖池のエビを食べ、熱帯林を切り開いて植えたアブラヤシの油を使っている。生物多様性保全の新目標を話し合う国際会議が今年、中国で開かれる予定だ。森林破壊のスピードの減速率が３分の１ほどにとどまるなど、現行目標の達成度は赤点である▼地球温暖化や未知の疫病の発生、水害や干ばつの増加…。人類は既に植物の叫びにさいなまれている。行動を急がねば。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年05月10日
［未来人材プラス］ 滋味豊かジビエ弁当キッチンカーで販売 地元に魅力広めたい 長野県中川村 高橋詩織さん（３３）
「ジビエ（野生鳥獣の肉）を身近な存在にしたい」。長野県中川村の高橋詩織さん（３３）は、ジビエ料理を通じて地域の自然や食の魅力を発信する。キッチンカーでイベントにも参加し、消費の裾野を広げている。
隣の松川町生まれ。東京の大学を卒業、都内のアウトドアメーカーに勤めた。だが、満員電車に耐えられず、１年しないうちに退職。夏は南アルプスの山小屋、冬は白馬村のスキー場などで働き始めた。「自然が身近な環境で暮らしたかった」
ジビエの魅力に目覚めたのは山小屋で働いていた時。近くの猟師から分けてもらった鹿肉を食べたことが転機だ。「すごくおいしかった。自然と食が結び付く姿が格好よく、今の活動の原点になった」と振り返る。
ジビエとの関わりを模索する中、２０１６年に中川村の地域おこし協力隊に着任。同年に取得したわな免許が、地域に溶け込む手段になった。
協力隊の任務は解体や加工業務だ。ジビエの多くがレストランなど飲食店で使われる一方、村の身近な場所で消費されていないと感じた。「地元の人ほどジビエが苦手。おいしい食べ方を伝えれば消費が生まれてブランドになり、地域を元気にできると思った」と話す。
協力隊任期中の１７年に「ヤマドリ食堂」という看板を掲げ、中川村を拠点にイベントなどでジビエの提供を開始。任期後の２０年にキッチンカーを導入した。村内外で週１回ほどジビエを使った弁当を販売。野菜は村や周辺で栽培されたものを使い、地域の魅力を伝える。
村営住宅で暮らし、自家用の野菜を栽培。仲良くなり、農産物をもらうことも多い。「収入が少なくても陽気でいられる」。保育園児に向けて、鹿肉の解体実演も始めた。畑や田を荒らす獣害が増える背景や、命を考える機会を提供する。「命を無駄にしたくない。子どものうちにジビエに触れさせて、理解につなげたい」と期待する。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年05月13日
屋内外移動スムーズ 立てない牛の治療台「モウアンシン」 北海道音更町・元酪農家 村上真二さん開発
北海道音更町の元酪農家、村上真二さん（４９）は、起立不能になった牛の治療用の補助架台「モウアンシン」を開発した。トラクターやホイールローダー（タイヤショベル）などを使わなくても、牛の治療ができる。台の移動もスムーズで、酪農家の負担軽減につながる。
村上さんは５年前まで酪農を営んでいた。……
2021年05月13日
持続的農業へ現場の声 ＪＡ政策推進大会
ＪＡグループは１４日、食料・農業・地域政策推進全国大会を開く。新型コロナウイルス禍で農業・農村が大きな影響を受ける中、多様な担い手の育成・確保など持続可能な農業を実現するための政策確立を与党に訴える。政府・与党は現場の声を受け止め、農政展開に反映させるべきだ。
大会を前にＪＡ全中は、食料・農業・地域政策に向けた政策提案を決めた。前面に掲げたのが「持続可能な農業・農村づくり」。中小・家族経営や「半農半Ｘ」、親元を含めた新規就農者、ＪＡ出資法人など多様な担い手の育成・確保を柱に据えた。
食料・農業・農村基本計画で政府は、２０３０年度までにカロリーベースの食料自給率を４５％に引き上げるとの目標を設定。これに合わせ、１４０万人の農業就業者を確保するとの展望も示した。しかし農業就業者は２０年が１６０万人で、５年間で４８万人減った。人口減少も進行。認定農業者など、政府が農地集積の対象として位置付ける既存の担い手だけでは農地を引き受け切れない地域が多く、受け手不足が深刻化している。
こうした状況の中で農地をどうやって維持するか。政策提言では、多様な担い手を「人・農地プラン」に位置付け、ＪＡなどが一体となった「伴走機関」による支援を強化する対策を求めた。また、同プランの取り組みを強化するため、関連する法制度や補助事業、資金対策、税制の拡充が必要だとした。
政府・与党も、人口減少に対応した農地政策の見直し論議を進めている。既存の担い手だけでは農地の適正な利用が困難な実態が明らかになっており、「担い手」の在り方を検討することも求められる。
前政権以降の農政は農業の成長産業化を重視し大規模化や競争力強化の政策が目立つが、２０年３月に閣議決定した基本計画では、中小・家族経営も支援の対象として位置付けた。政策提言には、総合的なセーフティーネット（安全網）対策の実現を盛り込んだ。経営安定など、中小・家族経営を含めた多様な担い手の支援策を確立すべきだ。
新型コロナウイルスの感染拡大もあって、「田園回帰」や、兼業・副業といった新たな働き方が注目されている。多様な担い手の育成・確保に向けて、こうした人材を地域に、また農業に呼び込むための施策も必要だ。
コロナ禍で外食や旅行業の売り上げは低迷。それに伴い、農産物も売上高の減少や販売方法の変更を強いられている。政策提言では、経営継続補助金や労働力確保支援などの継続・強化を訴えている。コロナ禍の影響は長期化し、収束は見通せない。農業経営と地域の経済・社会を維持できるよう万全を期すべきだ。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年05月14日
営農の新着記事
全国大学付属農場協シンポ コロナ下の実習議論
全国大学付属農場協議会は１４日、「ポストコロナ時代における新しい農場教育の在り方」と題し、シンポジウムを開いた。大学の関係者ら約１１０人がオンラインで参加。新型コロナウイルス下で、農場実習の自粛が続く。教育現場からは、対面の重要性を再確認したとの意見が相次いだ。オンラインの利点を評価する声もあった。……
2021年05月15日
田んぼダム遠隔化 排水栓の地域一斉開閉実証へ 農水省
水害対策として注目されている“田んぼダム”の能力を最大限に発揮させようと、全国各地で実証が進んでいる。水田の排水栓をスマートフォンなどにより遠隔操作で開閉できる機器を導入し、豪雨前の落水や、豪雨中の貯留などを公的機関が一斉に管理。雨水流出量のピークをカットし、河川や水路の水位の急上昇を防ぐのが狙いだ。農水省の「スマート田んぼダム実証事業」の一環。現場では、排水栓を開け閉めする基準の設定や機器導入が始まろうとしている。
機器導入や基地局整備 豪雨時スマホで貯留・落水
田んぼダムは、水田の排水口に雨水の流出を抑えるせき板や装置を設置して、水田から河川や水路への急な流出を防ぐ取り組み。下流域の水害リスクを低減できる。近年の豪雨被害の増加を受けて注目されている。スマート田んぼダムは、自動給配水栓や水位計、通信基地局を設置。スマホなどで操作できる。
８県内に設置
２０２１年度に始まった同事業では、自動給排水栓などの整備を支援。豪雨前に落水して水田の雨水貯留量を増やしたり、水路の水位が高い場合は貯水したりするなど、遠隔操作で水田の給排水を管理する。遠隔操作で、一斉に確実に複数の水田の給排水を管理できるのが利点だ。豪雨時でも現場に行かずに安全に操作できる。
実証面積は全国約２００ヘクタール。秋田と宮城、栃木、新潟、富山、福井、兵庫、熊本の８県が採択された。豪雨時に一斉操作できるような地域内の体制整備や調整も支援する。
新潟県では新潟市内の水田８カ所、約１４ヘクタールで実証する。自動給排水栓は、このうち４ヘクタールで計２６カ所に設置。従来型の田んぼダム設備を使う水田や、田んぼダムの設備を導入しない対象水田も設け、雨水の流出量を比べる。
５月中には機器の設置が完了する見込み。地元の土地改良区などと協議し、豪雨前に排水を判断する予報雨量の基準などを決める。
田んぼダム用設備の導入面積は約６０００ヘクタールと、市内の水田面積の２割に上る。排水路から河川に流す排水機場の数も多い。同市農村整備・水産課は「市内の３割が海抜０メートル地帯で、もともと内水氾濫など水害に悩まされてきた。排水機場の能力に合うような治水管理をしたい」と期待する。
被災地で検証
昨年７月の豪雨で甚大な被害があった熊本県では５月末から、球磨川流域の湯前町で実証をスタートさせる。水田４０筆、約１０ヘクタールで、約８０カ所に自動給排水栓を設置する予定だ。４月末から工事に着手、５月末からの運用を目指す。
県農村計画課は「実験によりスマート田んぼダムの効果を検証するとともに、スマート農業の普及にも役立てたい」と話した。事業は農業競争力強化農地整備事業の一環で行う。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年05月14日
屋内外移動スムーズ 立てない牛の治療台「モウアンシン」 北海道音更町・元酪農家 村上真二さん開発
北海道音更町の元酪農家、村上真二さん（４９）は、起立不能になった牛の治療用の補助架台「モウアンシン」を開発した。トラクターやホイールローダー（タイヤショベル）などを使わなくても、牛の治療ができる。台の移動もスムーズで、酪農家の負担軽減につながる。
村上さんは５年前まで酪農を営んでいた。……
2021年05月13日
立ち木に餌 鹿の目線くぎ付け 足元にわな 捕獲効率化 静岡県
静岡県農林技術研究所森林・林業研究センターは、鹿を効率よく捕獲できる手法を開発した。鹿の目線をそらすため餌を立ち木に設置し、根元にくくりわなを仕掛ける。十分に餌付けしてわなを仕掛けるため、餌付けの期間中は他の動物を捕まえていないかを確認する見回りが不要で、大幅に省力化できる。
鹿は警戒心が強いため餌付けは１０日ほど行う。鹿の足跡を見つけ獣道から少し離れた立ち木の根元に餌をまく。鹿が餌を毎回食べていることを確認したら、立ち木の１・２メートルほどの高さに餌をビニール袋に入れて針金でくくる。鹿が首を伸ばした時の前足の位置にわなを置く。
餌は鹿が好む畜産用のアルファルファヘイキューブをほぐして使う。袋に入れ、雨天時の劣化を防ぐ。イノシシや熊は興味を示しにくい。
同センターの大場孝裕上席研究員は「天気や捕獲者側の都合に合わせてわなを設置して捕獲を狙えるため、見回る労力を減らせる」と見込む。
県内では伊豆地域の鹿被害が数多い。同地域で活動する田方猟友会の鈴木忠治会長は「餌が少ない冬場や標高の高い場所で、効率よく鹿の捕獲ができそうだ」と期待する。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年05月07日
歩行用トラクター挟まれ事故 自動停止技術を開発 農研機構
クラッチ、エンジン両面で
農研機構は歩行用トラクターの後退時に起きる挟まれ事故を減らすため、作業者を挟む方向へ一定以上の力がループハンドルに加わると、クラッチが切れ、エンジンを自動で停止させる仕組みを開発した。通常の作業では問題なく使えることも確認した。農機メーカーなどに紹介し、商品化の検討を働き掛けていく。
歩行用トラクターでバックする際に、作業者が後ろにある柱や樹木とハンドルとの間に挟まれ、死亡する事故が毎年多発している。２０１８年に起きた歩行用トラクターの死亡事故２８件のうち、１１件が挟まれ事故だった。
すでに、緊急時にレバーを放すとクラッチが切れるデッドマンクラッチや緊急停止装置はある。ただ、これらの安全装置が装備されていても事故になったケースがあった。
同機構は、挟まれ事故ではどの方向にどれだけの力が働くかを実験で突き止め、新たな仕組みを開発。タイヤの接地方向に３００ニュートン以上の力が加わるとハンドルが下に折れ曲がり、接続したワイヤが緩んでクラッチを切る。プラグへの電気を逃がし、エンジンも止まる。クラッチとエンジンの両面で安全機能が働くようにした。通常作業をしている時に機械にかかる負荷では、安全装置がむやみに作動しないことも確認した。
２～５馬力のループハンドルタイプの歩行用トラクターで使う。試算では、現行機種より１万～２万円程度のコストアップになる。５馬力を超える機種での検討も必要だとしている。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年05月07日
農作業事故防止中間まとめ 農機に安全装備を 農水省
農水省は、識者や農家を交えて進めてきた農作業安全に関する検討会で、事故防止のための中間取りまとめ案を示した。事故の多いトラクターについて、シートベルトの装着を促す警報や、座席を離れると動力が止まる装置など、新しい安全装備の導入をメーカーに求めていく方向。農機や農業者の安全意識を含め６項目を掲げた。今後、より具体的な議論を進め、来年１月からの試行を目指す。
検討会は農作業事故防止の取り組みを強化するために、２月から議論を進めてきた。
取りまとめ案は、４月下旬にオンラインで開いた検討会で、委員らに示した。案には、農研機構による安全性検査を見直し、受検率向上を図ることや、農家の安全研修受講を補助金の受給要件とすることなども盛り込んだ。
農機については、海外や他業種の機械に比べ、安全対策が不十分だと検討会では指摘してきた。そこで、他分野で実績のある安全装置をトラクターに取り入れる。
具体的には、乗用車や貨物車に義務付けられているシートベルト非着用時の警報装置（シートベルトリマインダー）と、フォークリフトで標準仕様となっている、着座しないと機械が動かない装置（シートスイッチ）を導入する。
委員からは「すぐに取り入れてほしい」と歓迎する声があった一方、「古い機種に乗り続ける人はどうするか」「不便にならないよう実態を把握して進めてほしい」との声も上がった。
農水省は、こうした声を踏まえ、取りまとめ案を５月中旬に公表する予定。トラクターの新装備については、検討部会を設置して議論を深め、２０２２年１月に試行、２３年度以降に本格適用するスケジュールを示している。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年05月02日
牛の妊娠「見える化」 乳汁使うＰＡＧｓ検査 動物用携帯エコーを活用 北海道・ＪＡ道東あさひ
分娩間隔短縮、利益向上へ
北海道ＪＡ道東あさひは、乳汁を使った妊娠確認検査（ＰＡＧｓ検査）と、動物用携帯型超音波診断装置（エコー）の活用を始めた。ＰＡＧｓは人工授精後２８日目から妊娠確認が可能。エコーを活用した「見える化」は分娩（ぶんべん）間隔を短縮し、酪農家の利益向上につながると見込む。
ＰＡＧｓ検査は、北海道酪農検定検査協会が乳汁を使って妊娠を確認するもの。……
2021年04月30日
初のリンゴ液体授粉 地上でも労力減へ無人車 ドローンメーカーＸＡＧが実演
ドローンメーカーのＸＡＧは２７日、長野県高山村で、同社の農業用ロボット「Ｒ１５０」を使ったリンゴの液体授粉の実演会を開いた。アタッチメントの交換で粒剤散布や運搬などの多様な作業に使える特性を生かした。同社は「同機を使ったリンゴの授粉作業の実演は国内初」としている。
「Ｒ１５０」粒剤散布、けん引も
実演会には、同村でリンゴやブドウなどの果樹を栽培する、みやま農園が協力。１５戸ほどの農家と県やＪＡの関係者らが見守る中、矮化（わいか）栽培のサンふじ３列分（１列約４０メートル）に、花粉やグラニュー糖、寒天を混ぜた溶液を散布した。１列は１０分で終えた。手作業では１列を１人で２時間、それに加えてはしごの上り下りの労力がかかる。
「Ｒ１５０」はバッテリーで走る無人車。液剤散布用の１００リットルタンクと二つのスプレーシステムを搭載する。噴射は左右に最大２９０度、上下同２００度まで回転。散布幅は最大１２メートルで、１分当たり最大４・８リットル。斜度も１５度まで走行が可能だ。
見学した地元の果樹農家は「けん引も重さ１トンまで可能と聞いた。大容量のタンクを引っ張りながらの作業など、多様な使い方のイメージを描ける」と話した。
同農園代表の荒井真さん（４４）は「労力の軽減が期待できると感じた。省力化で浮いた時間を生かして規模拡大や営業活動に注力できる」と期待を寄せる。
同機は、６月から２００万円台の価格で発売を予定している。
動画が正しい表示でご覧になれない場合は下記をクリックしてください。
https://www.youtube.com/watch?v=Ktm57DrsarY
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年04月28日
サツマイモ基腐病 ドローン防除 ＪＡ連携 宮崎 組合、鹿児島 県経済連が受託
九州を中心に大きな被害が出ているサツマイモ基腐病を防ぐため、産地は共同でドローン（小型無人飛行機）による防除を始める。宮崎県では生産者が防除組合を設立し、ＪＡ串間市大束、ＪＡはまゆう管内で５００ヘクタールに農薬散布を予定。鹿児島では県経済連が７ＪＡ管内で共同防除する。産地一丸で被害の食い止めを目指す。（岩瀬繁信）
ＪＡ串間市大束では２０１９年に組合員がサツマイモの害虫防除を目的にドローン防除組合を設立していた。２１年、基腐病に効果があり、ドローンで散布できる農薬（有効成分アゾキシストロビン）が登場したことから同病の防除に乗り出す。……
2021年04月25日
ブドウ・リンゴ 収穫後でも着色改善 青色ＬＥＤを照射 等級アップに期待 農研機構装置開発
農研機構などは、収穫後のブドウとリンゴの着色を改善する発色促進装置を開発した。１５～２０度の温度下で青色発光ダイオード（ＬＥＤ）を照射すると、果皮に色素のアントシアニンが蓄積される仕組み。温暖化の影響で着色しづらくなっているリンゴや赤系ブドウの商品価値向上に役立てる。
温暖化による高温は、果皮の着色不良を引き起こす要因。糖度は十分でも着色不足だと販売価格が低下するため、産地で課題となっている。これまでは栽培技術で対応してきたが、収穫後も改善する技術を開発した。
装置は箱型で、青色ＬＥＤの基盤を内部に設置した。３部屋に分かれ、仕切りの基盤は移動できる。１度の貯蔵庫内で使用し、ＬＥＤの発光で装置内は約１５度に保たれる。
リンゴは１回当たり１２個を処理できる。装置内に入れ、５日間照射すると着色が向上した。糖度１３以上で効果がある。照射期間を５日より長くすると、果肉が柔らかくなるため注意する。
ブドウは粒売りを想定し、果粒を包装資材に入れて照射した。７日間の処理で、赤系の「クイーンニーナ」「ルビーロマン」で着色が改善。黒系品種は色むらを減らすことができる。
糖度が低く、未着色の果実には効果がない。農研機構果樹茶業研究部門は「着色不良で等級が下がってしまう果実に使ってほしい」と話す。ナスなどの果菜類にも応用できるとみる。
装置は宇部興機が製造し、２０２１年度中に発売を予定する。
日本農業新聞の購読はこちら>>
2021年04月25日
