営農
米粉用で多収品種 難消化性でんぷん豊富 ダイエット食材に 秋田県立大など
秋田県立大学などが、多収で消化しにくいでんぷん（難消化性でんぷん＝ＲＳ）を含む新たな米粉向け品種「あきたさらり」を育成した。１０アール当たり収量が８００キロ程度と多収で、栽培コスト低減が期待できる。ＲＳの含量は３％で、「あきたこまち」の３倍以上と多い。ダイエットなど健康志向の消費者にＰＲできることから、県内企業と、同品種の米粉を使ったうどんなどの商品開発を進めている。
「あきたさらり」は同大と県農業試験場、国際農林水産業研究センター（ＪＩＲＣＡＳ）などが育成。２０１８年秋に農水省に品種登録出願を申請し、出願が公表された。
米粉は製粉費用がかかるが、多収で栽培コストを下げることでカバーする。熟期は「あきたこまち」より１週間遅く、作業分散が期待できる。
同大と企業の共同研究で、米粉を小麦粉に２０％ほど混ぜてうどんを作ると、腰が強く、ゆでた後もべたつきにくい麺が作れることが分かった。「あきたさらり」はアミロース含量が高く、大粒で米粉適性が高い。
同大生物資源科学部の藤田直子教授は「小麦アレルギーの人向けに、グルテンフリーのうどんなども作れる可能性がある。水田転作にも役立つ」と期待する。現在の栽培面積は約１ヘクタールだが、さらに拡大する見込みだ。
2019年01月18日
１９年産米「目安」 ０・５～０・７％減 １・２％以上減は２６府県
全国４５道府県の農業再生協議会などが設定する２０１９年産米の生産量の「目安」が１７日、出そろった。合計は前年比０・５～０・７％減で、農水省が示している適正生産量の減少幅（１・２～２・３％減）には届かなかった。適正生産量に合わせて、前年より１・２％以上減らすのは２６府県だった。
2019年01月18日
［ｅ農スマートアグリ］ ロボットトラクター １００馬力機を披露 大規模畑作に対応 クボタ
自動での走行や旋回などができるロボットトラクターの選択肢が広がった。農機メーカーのクボタが、１６日に京都市で開いた製品展示会で、開発中の１００馬力トラクターを披露した。既存機種が６０馬力だったのに対し、馬力の要る大規模畑作に対応した。直進アシスト機能を搭載したトラクターでは、２０馬力クラスの機種をお披露目。担い手の多様なニーズに応えるとともに、スマート農機市場の拡大を見越し、品ぞろえを拡充した形だ。
2019年01月17日
高温や大雨リスク 地図に表示 低コストで構築 岩手県立大開発
岩手県立大学は、異常高温やフェーン現象、短時間の大雨といった農業被害の原因となる天候が発生する危険性や被害の見通しを可視化する「農業モデル普及システム」を開発した。リスクは、地図上にグラフなどで表示。農業改良普及センターやＪＡ営農担当部署などが使い、農業者への注意喚起など地域に必要な対策を、素早く講じられるようにする。汎用（はんよう）性が高く、可視化したい情報を自由に選ぶことができる。地域に合ったシステムを低コストで構築できるのも特徴だ。
2019年01月16日
水田の硫化水素チェック 銀めっき板で簡単 障害発見や対策に 新潟農総研
新潟県農業総合研究所は、水稲の生育不良を引き起こす水田の硫化水素を、銀めっき板で簡単に調べる技術を開発した。銀めっき板を泥に挿して１週間ほど置くと、変色の程度で有無や濃度が分かる。これまで硫化水素は現場で調べられなかったため、発見や対策ができるようになる。今後、変色を機械で読み取る技術など、普及に向けた仕組みを整える。
2019年01月15日
作物と微生物の共生 ＬＡＮタンパク質が関与 減肥栽培応用に期待 筑波大などのグループ
筑波大学や基礎生物学研究所、関西学院大学の研究グループは、植物と、根粒菌や菌根菌などの微生物が共生するために必要なタンパク質を明らかにした。このタンパク質が植物にないと、共生が正常に進まない。共生微生物には、植物の栄養吸収を助ける働きがある。このタンパク質を含む共生の仕組みを応用すれば、本来は共生しない植物でも共生させることができ、貧栄養の土壌や減肥栽培でも育ちやすい作物が作れると期待する。
植物の中には、土壌中の微生物と共生し、他の植物より有利に生育できる種類がある。例えばマメ科植物は、根粒菌と共生し、効率良く窒素を吸収している。また、菌根菌は、リン酸や水分吸収を助ける役割を果たしている。
研究グループは、マメ科植物のミヤコグサで、根粒菌と正常に共生できない株を見つけた。調べたところ、この株は「ＬＡＮ（ラン）」と名付けたタンパク質を作らず、菌根菌を根に招き入れるためのトンネル構造がなくなっていた。ＬＡＮタンパク質がなくても共生はするが、共生までに時間がかかることも分かった。同様に、菌根菌との共生にも異常があった。
筑波大によると、共生にはＬＡＮを含めて２０個ほどの遺伝子が関わることが分かっているという。これらを水稲など共生しない作物で働かせることができれば、「栄養に乏しい土地での農作物栽培や、化学肥料に頼らない栽培ができる」と期待する。
2019年01月15日
北海道米の販売拡大 独自ブランドで勝負 農家ごとに品質公表、種子更新率に基準
北海道米の販売拡大へ、生産者やＪＡグループ北海道では独自の栽培基準を設けるなど、品質向上や安全・安心な米作りに力を入れたブランド化を進めている。ＪＡ新すながわ管内の生産部会は栽培に厳しい水準を設け、結果を「見える化」。構成員が切磋琢磨（せっさたくま）し、品質向上を目指す環境を整備する。道内の主力品種の一つ「ゆめぴりか」でも、産地ＪＡや生産者らでつくる協議会やホクレンが食味の維持に一体で取り組む。
各産地が切磋琢磨
稲作の盛んな空知地方の奈井江町で昨年１２月中旬に開かれた、ＪＡ新すながわ特別栽培米生産組合の出荷反省会。ＪＡの会議室に集まった生産者は、生産・出荷実績が書かれた資料を確認した。資料には組合員の名前や面積、種まき時期に加え、品質の基準となるタンパク含量の割合が記されている。平均タンパク含有率と製品収量に基づきＡ～Ｄの評価も示す。
自らの栽培履歴と成績だけでなく、仲間の結果も一目瞭然。生産者の顔は真剣で、ざわつきもない。結果を公表することについて、同組合の加藤勉組合長は「他の組合員と、どこが違うかを考えるようになる。競争しないとレベルは上がらない」と強調する。
昨年は全道的な夏場の日照不足などで、同生産組合も収量や品質は例年より大きく落ち込んだ。米２４ヘクタールなどを栽培する大関光敏さん（５６）は「２年連続で同様の状況は回避したい。良い苗を作り品質を守りたい」と意気込む。
同組合は前身となる研究会を経て、２０１３年に発足した。構成員は現在７１人。目標収量１０アール５１０キロ、全量タンパク含有率６・８％以下の基準を設ける。基準達成へ全筆の土壌分析と施肥面談を行う他、栽培講習会や消費地の視察など、全体のレベル向上も進める。
ＪＡ管内には同組合以外にも、生産者らが「ＪＡゆめぴりか生産協議会」や「ＪＡカエル倶楽部（くらぶ）」を組織。それぞれ、独自基準などを設け品質向上にしのぎを削る。加藤組合長は「量ではなく、特色のある米を作らないと生き残れない」と強調。ブランド化で品質を向上させ産地を維持する戦略だ。
昨年１１月のＪＡ北海道大会の決議でも、農業所得増大への取り組みの柱に、米のブランド化を据えた。道内の生産者や産地ＪＡなどでつくる「北海道米の新たなブランド形成協議会」は、「ゆめぴりか」の種子更新率１００％やタンパク含有率などの基準を設定。基準を満たせば同協議会の認定マークを表示する。産地では品種ごとに部会を設け、協議会の基準に独自のこだわりを加え、ブランド化を進める動きも広がっている。ホクレンは「北海道の結集力を生かし、ゆめぴりかのブランドを維持し、北海道の米を守りたい」（米穀部）と強調する。
2019年01月14日
ひよこ→鶏→卵 命の循環絵本に 関東の生産者プロジェクト 親子で楽しんで
関東地区の養鶏家の有志で組織する「ぼくらのひよこプロジェクト」が、卵とひよこにまつわる絵本『にわとりからのおくりもの』を製作した。学校や病院などに配布した他、それぞれが経営する直売店でも販売。リーダーを務める愛鶏園（横浜市）の齋藤大天代表取締役は「子どもが卵と命の関わりを考えるきっかけになってくれれば」と話している。
プロジェクトは、共同で開設した種鶏場・ふ化場のホームページ（ＨＰ）を刷新するために２年前に発足。ＨＰで何を訴えるかを考えるうちに、消費者のイメージの中では、ひよこと卵がつながっていないのではないかと思い至った。
ひよこは卵から生まれ、ひよこが鶏になり、元気な鶏が栄養豊富な卵を産む。その卵を人間がありがたく頂く。命の循環と不思議を、伝えたかった。
料理をしようとおじさんが卵に手を伸ばすと卵からひよこが生まれる。母鶏が心配しているといけないので母鶏を探し、ひよこと母鶏を会わせてあげると、母鶏はおじさんに産みたて卵を置いてくれていた、というストーリーを、ユーモラスな絵に収めた。
卵は安売り競争にさらされている一方で、養鶏場のイメージは良くない。卵の品質は鶏に影響されるのに、特殊な餌を与えた卵が注目され、卵を生む元気な鶏のことは考えてもらえていない、という思いがある。愛鶏園の齋藤代表取締役は「命の輪を感じながら親子で楽しんでほしい」と話している。
絵本は１冊２００円。詳しくは神奈川養鶏連、（電）０２９９（２７）６３３３。
2019年01月14日
［活写］ よみがえる “伝統” ぐるり
香川県土庄町の伊喜末地区で、農家が築いた光り輝く奇妙な塔が道行く人の目を引いている。正体はサツマイモのつるを積み上げた「芋づるの塔」を電飾したものだ。
芋づるの塔は、かつてサツマイモ産地だった同地区独特のもの。３本の丸太を組み、つるを巻きつけて円すい状に仕立てる。今年は地元の農家グループなどが高さ４メートルの塔２基を築き、イルミネーションをあしらった。
牛の餌を蓄えることが目的だった塔は、芋畑や家畜がほとんどなくなった２０年ほど前に一度消えた。その後２０１０年に地域の農家と町が復活させ、地元小学生らとサツマイモを栽培し、塔づくりの伝統を伝えている。
制作した「陽当の里」の会長、濱中紀仁さん（６９）は「塔がある風景が、この地域で育った子どもの思い出に残ってほしい」と話す。２月末まで飾る。（染谷臨太郎）
2019年01月08日
防げ 鳥インフル 消毒に紫外線 ＬＥＤ使い ５分間で効果 鶏舎用商品開発めざす 徳島大など
徳島大学などの研究グループは、紫外線発光ダイオード（ＵＶ―ＬＥＤ）で、高病原性鳥インフルエンザウイルスが消毒できることを突き止めた。人間の日焼けマシーンに使われる、エネルギーが小さい紫外線でも、５分間ほど照射することでウイルスの増殖能力をなくすことが分かった。研究グループは今後、鶏舎で利用できる商品の開発を目指す。
2019年01月06日
営農アクセスランキング
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シイタケ害虫防除 天敵製剤が有効 ７週間、発生半分以下 森林総研 初適用へ手引も
森林総合研究所などは、シイタケの害虫を天敵生物で防除できることを確認した。線虫剤やＢＴ剤といった天敵製剤を散布すると、子実体を食害するガ類であるムラサキアツバや、キノコバエ類の発生数を半分以下に抑えられた。ただ、シイタケは現在、天敵製剤の適用作物ではない。同研究所は現場導入を目指し、適用拡大の申請準備を進めているという。
2018年12月06日
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［ｅ農スマートアグリ］ 作業時間最大４割減 作付け１・５倍 可能 農研機構 ロボット農機の稲作導入
農研機構は、ロボットトラクターやロボット田植え機などのスマート農機を稲作に導入することで、耕起、田植え、収穫の作業時間を最大４割削減できることを確認した。その省力分の労力で、実証した法人では、１・５倍の１２０ヘクタールへの作付け拡大が可能とした。同法人では生産コストが現状から４％減の６０キロ当たり９０６４円を実現した。
2019年01月05日
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原木高騰 シイタケ苦境 地元産使えず 価格２．５倍超 賠償頼み いつまで 本来は赤字、存続の危機 再開２年目岩手の産地
東京電力福島第１原子力発電所事故による原木露地シイタケの出荷制限を解除された岩手県の産地が、原木価格の高騰にあえいでいる。放射性物質検査で１キロ当たり５０ベクレル以下の原木を使用するなどの管理を継続しなければならず、基準を満たす原木を地元で手に入れることは難しい。地域外から調達せざるを得ない状況だが、供給不足により事故前の２・５倍超と高騰。東電からの賠償なしには営農継続できない現状だ。生産者は、将来への不安を抱えたまま制限解除後２年目の秋子の収穫を迎える。（海老澤拓典）
かつて同県を代表する産地だった一関市の山間部、興田地区のほだ場。原発事故前は地元産で賄っていた原木は、全て地区外産に置き換わった。
シイタケを手掛けるのは、ＪＡいわて平泉椎茸（しいたけ）部会長の佐々木久助さん（６４）。原発事故前には年間５０００本植菌していた。出荷制限解除のためのルールを県が定めたことを受け、２０１５年春から２０００本に植菌し、生産を再開した。１７年春に出荷を始め、今年はほだ木３０００本を手掛ける。
だが、事故前の生産環境には程遠い。制限解除後も、ほだ木を地面に接触させないなど放射性物質を避ける管理を徹底しなければならず、手間が増えた。最も打撃が大きいのは、原木を地元で賄えないこと。使えるようになる時期は不透明のままだ。
そのため原木は、県森林組合連合会を通じて県北部や秋田県から調達している。そんな中、原木の価格高騰に直面した。１８年度は１本当たり４００円と、原発事故前の同１５０円と比べて２・５倍以上となった。
種菌代などを踏まえると、ほだ木１本当たりにかかる経費は約５００円。干しシイタケの価格は事故前の８割の水準で、１７年度からの販売収入だけでは生産コストを賄えず、東電からの損害賠償で赤字を何とか回避している状況だ。
佐々木さんは「地元の原木が使えるようにならないと、どうしようもない。賠償ありきの営農再開。賠償がなければ、離農せざるを得ない」と、苦しい胸の内を明かす。
ＪＡいわて平泉管内では、原発事故の影響で離農者が続出。現在の生産者数は佐々木さんを含めて１５人。事故前と比べ１０分の１にまで縮小した。深刻なのは、後継者不足だ。毎年、１、２人いた新規就農者は原発事故後、一人もいない。
ＪＡは「賠償なしでは赤字となる現状では、賠償の対象にならない新規就農者の参入が考えにくい。このままでは、産地の存続が難しくなる」（園芸課）と打ち明ける。
原木価格が下がる見通しは立っていない。原木調達を担う県森連は「出荷制限を受けた地域が原木の供給産地だっただけに、需要に供給が追い付かず、価格は上昇傾向だ」（業務部）と説明。原木を切り出す技術習得には時間がかかるため、「林業の担い手をきちんと育成しなければ、安定供給は難しい」と指摘する。
なお６県で出荷制限
岩手県では、今なお出荷制限が１３市町で続く。林野庁によると、同県の１６年の原木生シイタケの生産量は、東日本大震災前の１０年に比べ３１％減の２６５トン、原木干しシイタケの生産量は同５７％減の８６トンにまで落ち込んだ。原木栽培の生産者も半数に。１０年には１１５７戸いた生産者は、１６年で５８８戸に激減している。
今年９月現在、同県と宮城、福島、茨城、栃木、千葉の６県で出荷制限が続いており、各県で生産量、生産者ともに大きく減少している。
2018年09月26日
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輸入菌床シイタケ “国産”８割が違和感 業界団体がアンケート 差別化を訴え
輸入菌床を使い国内で培養、収穫したシイタケは国産となる現在の産地表示方法について、８割の消費者が「違和感がある」と答えたことが、日本特用林産振興会と全国食用きのこ種菌協会の調査で分かった。これを踏まえ、同振興会などは、消費者のシイタケの選択基準の一つになるとして、国産と輸入菌床の表示差別化を訴える。
調査は２０１７年８～１０月に東京都、福島県、埼玉県、栃木県、石川県の５都県で開かれたきのこ関連のイベントで実施した。回答者は９７０人で、４０～６０代が中心だった。
輸入菌床を使ったシイタケの産地表示が収穫地の“都道府県産”となることについて、７３２人（７５％）が「違和感がある」と回答。残りの２５％は「特に問題ない」と答えた。適切な表示方法については、「菌床生産国も併記する」が７２％、「菌床生産国を原産地として表示する」が１４％、「現在の表示と同じ」が１３％だった。
同振興会は、調査結果を林野庁や消費者庁に示して、表示方法の改正につなげていきたい考えだ。国産菌床にこだわる生産者の中には、輸入物と差別化できないとして「今の表示に不満を持つ人も多い」（同振興会）という。
財務省の貿易統計によると、１６年のシイタケ菌床輸入量は１万３０００トンで過去最高。１１年から倍増しており、全て中国産だ。
日本特用林産振興会などは今後、九州などでも同様の調査を重ね、最終結果を１７年度中にまとめる。
2017年12月29日
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防げ 鳥インフル 消毒に紫外線 ＬＥＤ使い ５分間で効果 鶏舎用商品開発めざす 徳島大など
徳島大学などの研究グループは、紫外線発光ダイオード（ＵＶ―ＬＥＤ）で、高病原性鳥インフルエンザウイルスが消毒できることを突き止めた。人間の日焼けマシーンに使われる、エネルギーが小さい紫外線でも、５分間ほど照射することでウイルスの増殖能力をなくすことが分かった。研究グループは今後、鶏舎で利用できる商品の開発を目指す。
2019年01月06日
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水田の硫化水素チェック 銀めっき板で簡単 障害発見や対策に 新潟農総研
新潟県農業総合研究所は、水稲の生育不良を引き起こす水田の硫化水素を、銀めっき板で簡単に調べる技術を開発した。銀めっき板を泥に挿して１週間ほど置くと、変色の程度で有無や濃度が分かる。これまで硫化水素は現場で調べられなかったため、発見や対策ができるようになる。今後、変色を機械で読み取る技術など、普及に向けた仕組みを整える。
2019年01月15日
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［ｅ農スマートアグリ］ ロボットトラクター １００馬力機を披露 大規模畑作に対応 クボタ
自動での走行や旋回などができるロボットトラクターの選択肢が広がった。農機メーカーのクボタが、１６日に京都市で開いた製品展示会で、開発中の１００馬力トラクターを披露した。既存機種が６０馬力だったのに対し、馬力の要る大規模畑作に対応した。直進アシスト機能を搭載したトラクターでは、２０馬力クラスの機種をお披露目。担い手の多様なニーズに応えるとともに、スマート農機市場の拡大を見越し、品ぞろえを拡充した形だ。
2019年01月17日
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稲いもち病 抗菌物質で抑制 きのこ廃菌床活用抵抗性誘導 鳥取大など研究チーム
鳥取大学などの研究グループは、食用きのこの廃菌床から得た抽出物が、稲の病害抵抗性を誘導するメカニズムを明らかにした。植物の防御機能を高める物質のファイトアレキシンや植物ホルモンが増加し、いもち病の発生を抑えることが分かった。廃菌床の有効活用につなげる。
きのこを収穫した後の廃菌床は、土壌改良にも使うが、廃棄されることが多く、有効な利用方法が求められている。これまでに抽出物を稲に噴霧すると、いもち病を軽減することが分かっている。研究チームは抵抗性が高まるメカニズムの解明に取り組んだ。
乾燥したシイタケとブナシメジの廃菌床１００グラムに、蒸留水１リットルを加えて１２０度で１５分間熱処理した。処理でできた熱水抽出物を水稲「日本晴」の幼苗に噴霧し、２日後にいもち病菌を接種。分析装置で抗菌物質のファイトアレキシンや植物ホルモンの量を調べた。
分析では、いずれもファイトアレキシンのモミラクトンＡとＢ、オリザレキシンＡ、サクラネチンの蓄積を確認。特にモミラクトンＡが高濃度で蓄積され、噴霧後７２時間に最大となった。葉のいもち病の感染程度は同程度だが、ファイトアレキシンの蓄積量はシイタケよりブナシメジの方が２倍多かった。植物ホルモンのイソペンテニルアデニンの蓄積量は、無処理の水稲と比べて約１００倍になった。
廃菌床抽出物の処理で稲の防御機能が引き起こされ、病害の抵抗性を高めることが分かった。同大学農学部の石原亨教授は「廃菌床を利用できれば、きのこと水稲双方の生産者のメリットになる」と期待。抽出物を分析し、抵抗性を誘導する成分の特定を目指していく。
2018年07月15日
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作物と微生物の共生 ＬＡＮタンパク質が関与 減肥栽培応用に期待 筑波大などのグループ
筑波大学や基礎生物学研究所、関西学院大学の研究グループは、植物と、根粒菌や菌根菌などの微生物が共生するために必要なタンパク質を明らかにした。このタンパク質が植物にないと、共生が正常に進まない。共生微生物には、植物の栄養吸収を助ける働きがある。このタンパク質を含む共生の仕組みを応用すれば、本来は共生しない植物でも共生させることができ、貧栄養の土壌や減肥栽培でも育ちやすい作物が作れると期待する。
植物の中には、土壌中の微生物と共生し、他の植物より有利に生育できる種類がある。例えばマメ科植物は、根粒菌と共生し、効率良く窒素を吸収している。また、菌根菌は、リン酸や水分吸収を助ける役割を果たしている。
研究グループは、マメ科植物のミヤコグサで、根粒菌と正常に共生できない株を見つけた。調べたところ、この株は「ＬＡＮ（ラン）」と名付けたタンパク質を作らず、菌根菌を根に招き入れるためのトンネル構造がなくなっていた。ＬＡＮタンパク質がなくても共生はするが、共生までに時間がかかることも分かった。同様に、菌根菌との共生にも異常があった。
筑波大によると、共生にはＬＡＮを含めて２０個ほどの遺伝子が関わることが分かっているという。これらを水稲など共生しない作物で働かせることができれば、「栄養に乏しい土地での農作物栽培や、化学肥料に頼らない栽培ができる」と期待する。
2019年01月15日
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高温や大雨リスク 地図に表示 低コストで構築 岩手県立大開発
岩手県立大学は、異常高温やフェーン現象、短時間の大雨といった農業被害の原因となる天候が発生する危険性や被害の見通しを可視化する「農業モデル普及システム」を開発した。リスクは、地図上にグラフなどで表示。農業改良普及センターやＪＡ営農担当部署などが使い、農業者への注意喚起など地域に必要な対策を、素早く講じられるようにする。汎用（はんよう）性が高く、可視化したい情報を自由に選ぶことができる。地域に合ったシステムを低コストで構築できるのも特徴だ。
2019年01月16日
