流通動向

加熱調理の提案が鍵 選択肢増やす供給力

日本農業新聞 農政経済部

流通業者は、豊富な選択肢を提案できる品ぞろえを供給できる産地 への期待が高い

 日本では生食消費が圧倒的に多いトマト。気温が高い春夏に消費が伸びる一方、厳寒期の需要喚起が課題だ。総務省「家計調査」(2020年)によると、トマトの1人・1カ月当たりの購入金額は、12-2月が505~535円で、最多の5月(929円)に比べ4、5割少なくなる。みそ汁や鍋、カレーなど加熱調理を提案する販促を産地が企画しているが、一層のてこ入れが望まれる。

 消費金額の多さで他品目の追随を許さないトマトだが、卸売会社は「近年の相場を見ると、需要の頭打ちを受け止めないといけない」と漏らす。スーパーのバイヤーも「ミディ、ミニトマトは比較的堅調だが、大玉の販売が苦戦している。この10年間で数多くのトレンドが登場し、新しい切り口を打ち出しにくい」と話す。

 企業的生産の拡大、大産地の出荷長期化など、競合ひしめく中で需要が伸び悩み、特に冬春作は厳しい相場が続く。昨年は病害の発生で、出荷量が前年比3割減となる主産地もあった。それでも需給は緩和傾向にあり、「低迷が顕著だった前年と比べ、相場回復は小幅にとどまった」(卸売会社)。


 情勢を打開しようと、高級路線で差別化を目指す産地もある。ただ、卸は「ハイグレード商品に絞ると、販路が限られる。流通量が増えた結果、値崩れを起こし、かえってブランド価値を下げる恐れがある」と指摘する。望まれるのは、「付加価値商品としての商品力を持ちつつ、ある程度の値頃感も兼ね備えたブランド」(同)だという。

 例えば、根強い人気を持つ高糖度アイテム。厳しい糖度基準を売りにブランド化を進める産地は多い。しかし、安定して基準を満たす品を供給できる時期は、糖度が乗ってくる厳寒期に限られる場合もある。一方で、スーパーからは一定の糖度・食味のレベルを満たせば、もっと早い時期から扱いたいという要望がある。

 その場合、糖度基準を下げたブランドを別途設け、出荷時期を早めるのも手だ。実際、そのようなブランド化戦略を取る大型産地がある。価格面で多少の我慢が必要な場面もあるかもしれないが、早くから売り場を確保して最盛期の販売に弾みをつける期待が持てる。

 看板商品のトップブランドを擁(よう)しつつも、一本槍ではなく、実需者に豊富な選択肢を提案できる品ぞろえの充実。それを実現する、高い水準で均質な食味を保証する産地の統率力ーーなど、「引き出しが多く供給力の高い産地が選ばれていく」(卸売会社)。

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