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米どころ 非主食転換急ぐ 需給安定へ飼料用推進 説明会、動画配信も
２０２０年産米の需給安定に向けて、主産地が非主食用米への転換の働き掛けを強めている。新型コロナウイルス禍で今後の需要動向が不透明な中、２０年産の作付けも前年並みが見込まれ、供給過剰となる懸念があるためだ。田植え後の切り替えは飼料用米など選択肢が限られる。主産地は営農計画書の提出期限の８月末に向けて、産地交付金などを活用しながら、転換を呼び掛ける。
「需要減少で、１９年産米の販売ペースは後ろ倒しが懸念される。最も効果的な対策は２０年産の主食用米の生産を減らすことだ」。福島県水田農業産地づくり対策等推進会議と東北農政局福島県拠点が１３日郡山市で開いた会議で、県の担当者が強調した。福島県産は業務用に仕向けられる米が多く、コロナ禍で販売が苦戦。……
普及指導 担い手重視 ＪＡと連携も 農水省指針案
農水省は、都道府県の農業普及指導活動の土台となる協同農業普及事業の運営指針案をまとめた。２０１５年に定めた現行の指針から見直し、重点事項として「担い手の育成・確保」を明確化。生産基盤の強化に向けてスマート農業の実践などを推進する。地域運営組織やＪＡなど、農村の多様な人材、機関との連携も盛り込んだ。
国と都道府県が普及事業の基本方針を共有するため、農水省は運営指針を定める。５年に１度の食料・農業・農村基本計画の策定に合わせて見直し、新たな指針は近く取りまとめて８月にも告示する予定。都道府県は国の指針に基づき、地域の実情を踏まえて実施方針を定める。
新たな指針案は、基本計画にある「農業の持続性確保に向けた人材の育成・確保」「生産基盤強化に向けた施策の展開」などを踏まえ、四つの重点項目を設定した。
特に「担い手の育成・確保に向けた新規就農者らへの支援の充実・強化」では、幅広い世代の就農と定着、生産基盤の円滑な継承、新規就農者の受け皿づくりへ農業経営の法人化を推進する。先端技術も活用。スマート農業に関する相談体制の整備や、ドローン（小型無人飛行機）を生かした作業代行などを後押しする。
農村に新たな人材をどう呼び込むかといった、生産現場が抱える課題の解決に向け、普及員が地域運営組織やＪＡ、他産業を巻き込み、コーディネート機能の発揮を目指す。同省は「農業就業者人口が減る中、生産維持のためには、新規就農者支援や新技術の導入支援に普及指導員が関与することが欠かせない」（技術普及課）と話す。
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宮崎県種雄牛 精液が流出 ７道県へ 海外転売の恐れ
宮崎県の県有種雄牛「耕富士」などの精液が、不正に県外へ流出していたことが、県への取材で分かった。家畜人工授精師が必要な精液証明書を添付せず、７道県の授精師に渡していた。県は当該の授精師４人を家畜改良増殖法に基づき３カ月～１年の業務停止処分にした。本来は宮崎県内でしか使えない精液だった。専門家からは、精液が不当に海外へ流出していないか懸念する声が出ている。
県によると２０１６～１８年、授精師の１人が、精液ストロー約１２０本を精液証明書を付けずに県内の別の授精師に譲渡した。その中には、県を代表する種雄牛「耕富士」「満天白清」のものが含まれる。受け取った授精師は、このうち約４０本を２人の授精師に渡した。そこから北海道などの人工授精師にさらに精液が渡ったもよう。
家畜改良増殖法では、証明書なしに精液を譲渡、使うことは禁止されている。県は「違法性を認識した上で授精師は譲渡していた」（家畜防疫対策課）とみる。
県は、県種雄牛の精液使用を県内に限っている。管理・供給するのは県家畜改良事業団。不正流出を防ぐため、１１年にはスマートフォンなどを活用して精液の使用状況を随時報告するシステムができた。事業団が供給した精液のうち、不使用のものは在庫扱いになり、使用実態の把握は難しいという。県は「（不正譲渡は）各授精師のモラルの問題だが、精液の管理システムを見直す必要がある」（同）と話す。
和牛精液の流通に詳しい、神戸大学大学院の大山憲二教授は「証明書を添付せずに流出した精液で生まれた子牛を、繁殖もと牛として国内で登記することは難しい」と指摘。「最も懸念されるのは海外流出の可能性だ」と警鐘を鳴らす。
農水省は、家畜遺伝資源の不正競争防止法を今秋に施行予定。精液などを不正に取得、利用した場合の刑事罰化や差し止め・損害賠償の請求措置などを盛り込む考え。
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［新型コロナ］ ＰＲ戦略転換 コロナ禍で大型商談会中止
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、人が集まる国内外の食品展示商談会が相次いで中止となる中、インターネットを活用したオンライン商談会など新たな売り込み方法を模索する動きが活発化してきた。展示会などの中止で、ＰＲの場を失ったＪＡや食品業者は、“ウィズコロナ”を意識した商品発表や宣伝で販路拡大につなげる。（鈴木薫子）
広島・ＪＡ三原 駅ナカ販促強化 露出高め巻き返し
国産農畜産物に特化した展示商談会では国内最大級の「アグリフードエキスポ東京」。１５回目となる今年は、１１月に東京都江東区の東京ビッグサイトで開催を予定していたが、中止となった。昨年８月の開催では、全国から７００近いＪＡやメーカーなどが出展し、１万２０００人が来場した。
国内有数のレモン産地の広島県のＪＡ三原は８年前から出展する常連だ。毎年、通販会社など５、６社と契約を結び、加工品や生果の売り上げに貢献した。県産レモンの認知度向上につながった。
今年も出展予定で、初めて開発したハッサク加工品を売り込もうと考えていたが、商談会が中止となり、ＰＲの場を失った。
新たなＰＲ方法として今年は、鉄道利用者への宣伝を強化。５月にＪＲ西日本岡山支社と地域振興に関する協定を結んだ。これまで酎ハイ用に同社へ原料供給していたレモンだけでなく、他のかんきつも使った商品開発を共同で進め、駅ナカで販促する。
コロナ禍で、同ＪＡのかんきつ加工品は土産需要が落ち込み、５月の売り上げが前年同月を４割下回った。
同ＪＡせとだ直販センターの土井博典所長は「日常生活での露出度を高めて、新規客をつかみたい」と巻き返しを図る。
フーデックスジャパン、ジェトロ オンラインで商談
首都圏では、今年３月のＪＡグループの商談会や、８万人が来場する食品展示商談会「フーデックスジャパン」などが中止。海外では、輸出向けに日本の業者が多く出展する８月の見本市「香港フードエキスポ」のトレードホールでの商談会も中止が決まった。
相次ぐ商談会中止を受け、新しい販促方法を模索する動きが広がる。フーデックスジャパンを主催する日本能率協会は６月下旬、動画投稿サイト「ＹｏｕＴｕｂｅ」に専用チャンネルを立ち上げた。出展予定だったメーカーの商品紹介や調理実演などの動画を１カ所に集約する。
「コロナ禍で、新商品の調達ができていないバイヤーが多い」（同協会）ことを踏まえ、情報をバイヤーに届け、マッチングさせる。
輸出向けには、日本貿易振興機構（ジェトロ）が、オンライン商談会の開催を強化。６月２２～２６日には、国内業者とアジアの食品バイヤーをつなぐ「日本農水産物・食品輸出オンライン商談会」を初めて開いた。
バイヤーは中国やベトナムなど５カ国・地域の９社。国内約２００社から申し込みがあり、バイヤーから事前に選ばれた６９社が商談に挑んだ。参加企業は、事前にバイヤーに送った商品サンプルについて、テレビ通話で説明。商談は１社４０分でジェトロ職員も通訳でサポートする。
「成約した事例もあった」と同機構食品事業推進課。出向く商談に比べコストや時間も大幅に削減され、好評だった。１０月はタイ・バンコクのバイヤーと商談会を開く。海外での見本市へのオンライン出展も予定する。
２０２１年は、延期になった東京五輪・パラリンピックの影響で、国内の商談会会場の使用が制限される。先行きが見通せない中、“ウィズコロナ”を意識した販促活動が活発化する。
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「放牧中止」案と削除の驚き ネット世論 力を発揮 東京大学大学院教授 鈴木宣弘氏
豚熱の防疫強化策として国が改定する「飼養衛生管理基準」案（２０２０年５月公表）に「放牧中止」が盛り込まれたことで、反対世論が噴出し、６月に提示された最終案から削除される顚末（てんまつ）があった。国民からの意見（パブリックコメント）募集はアリバイづくりで、それで改定案が変更されることは通常はまずないが、その意味では異例の展開となった。ネット世論のうねりの力が発揮された。
改定基準案には、「大臣指定地域に指定された場合の放牧場、パドック等における舎外飼養の中止」「放牧の停止又は制限があった場合に家畜を飼養できる畜舎の確保」などが盛り込まれたため、放牧農家からはもちろん、全国的に疑問の声が上がった。
放牧はアニマル・ウェルフェア（快適性に配慮した家畜の飼養管理）の最重要要素の一つで、土地面積の確保が困難なこともあって、日本は世界的にも、その推進が遅れている。日本政府が現在取得を推奨しているグローバルＧＡＰ（農業生産工程管理）などの重要項目にもなっている。
何より、家畜が快適な環境で健康的に育つことが病気を防ぐ基本中の基本である。工場型のメガ・ギガ畜産が増え、「３密」の舎飼いがむしろ拡大していることこそが、感染症の原因であり、その意味からも、放牧禁止は逆行しているように思われた。
スイスでは、ナチュラル、有機（オーガニック）、動物福祉、生物多様性、景観などへの取り組みをより徹底すれば、価格は割高でも消費者は納得して買ってくれるという。環境にも、人にも、動物にも、その他の生き物にも、景観にも優しく生産された農産物は、できたものも、ホンモノで安全でおいしいという感覚である。
そうした消費者の「買い支え」に加えて、筆者らが０８年に訪問した農家では、豚の食事場所と寝床を区分し、外にも自由に出て行けるように飼うと２３０万円、草刈りをし、木を切り、雑木林化を防ぐことで、草地の生物種を２０種類から７０種類に増加させることができるので、それに対して１７０万円、というような形で財政からの直接支払いが行われていた。放牧は補助金で推進するのが諸外国の政策である。
改定案に対しては、５月１３日～６月１１日のパブコメ募集が行われ、それを受けて、最終案から「舎外飼養の中止」が削除され、「畜舎の確保」は「避難用の設備の確保」に変更され、「夜間にパイプなどで囲い、豚をまとめて管理できればよく、新たに畜舎を建てる必要はない」こととされた。
筆者が過去に経験した限りでは、膨大なパブコメが席上配布されて、紹介されて終わり、というパターンがほとんどで、それに基づいた当初案の変更といったことが審議会で議論された記憶はない。その意味では、行政の柔軟性が高まったとも言えるかもしれないが、それほどにネットなどを通じた世論形成力が強まっていることが実感される。今後の政策議論の展開の仕方に示唆的である。
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［新型コロナ 備えて前へ］ 感染の不安 “霧散”へ全力
宮崎県のＪＡ都城は、施設の消毒に携帯型の薬液噴霧器を使い、新型コロナウイルス対策を効率化している。野菜集送センターでは、噴霧器１台を使用して、必要な場所の全てを５日間で消毒できるスケジュールを組み立てる。作業時間を約１５分として職員の負担を軽くしながら、確実な消毒に全力を挙げる。
３月末に導入した噴霧器は、１５分で消毒液６リットルを散布できる。農作物に薬液が掛からないよう薬剤散布は終業後に行う。作業時には大きな音が発生するので消毒エリアを計画的に設定し、散布時間を短くした。
消毒液は「オキシリンクＳＰ」。主成分が食品添加物で、施設も傷みにくい。
野菜集送センター所長の宮田尚史さん（４９）は「食料の安定供給と組合員の負託に応えるため、センターは絶対に止めてはならない。全力で対策に取り組む」と気を引き締める。（釜江紗英）
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国産メロンで消費喚起 デザート充実 外食チェーン店 集客の目玉に
外食チェーン店が旬の国産メロンを使ったデザートを相次いで投入している。パフェやケーキなどにふんだんに使用し、消費を喚起する。新型コロナウイルス禍で厳しい状況が続く外食業界は、来店客数の増加に弾みを付けたい考えだ。
関東以西に店舗展開するデザートバイキングのスイーツパラダイスは、１０日から「メロン食べ放題」を全店舗で開いている。カットメロンの他、ケーキやドリンクなど限定メニューも用意。昨年好評だった、１組に対しメロンを１個提供する企画を取り入れ、消費を促す。９月上旬まで。
北海道、山形産を中心に「アンデス」「タカミレッド」などを使用。フルーツの食べ放題の中でも特に人気が高いという。料金は大人２２２０円、小人１７７０円（いずれも税別）で制限時間は１００分。
スイーツパラダイスを経営する井上商事は「新型コロナの影響でメロンを消費する場が減っている。少しでも生産者の力になりたい」と話している。
ロイヤルホストも８日から季節限定メニューとして、国産メロンを使ったデザートメニューを全国の店舗で展開している。８月下旬まで。
パフェやかき氷など、デザート４種にメロンをふんだんに使用する。価格は８８０～９８０円（税別）。関東の店舗は茨城、熊本産のメロン「アールス」、それ以外は山形産の「アンデス」を採用した。同社は「この企画を通して消費者の外食への需要を喚起したい」と意気込む。
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ＪＡ収支改善を加速 支援プログラム 体制強化で参加増 全中・全農・中金
ＪＡ全中やＪＡ全農、農林中央金庫は、営農・経済事業の収支改善を促すプログラムでＪＡ支援を広げている。今年度のプログラムへの参加ＪＡ数は前年度の倍の１８に拡大。上期に取り組むＪＡでは各連職員の常駐が始まった。プログラムの枠組みをつくり経営分析を担う農林中金は、担当者を増員し体制を強化。各連の専門性を生かしたＪＡ支援を加速させる。
ＪＡグループが取り組む経営基盤強化は、営農・経済事業の収支改善を重点の一つに置く。農業生産の拡大や、多様な組合員に対応する事業モデルの確立も目指す。
全中・中央会と全農・経済連、農林中金・信連は２０１８年度から個別のＪＡを支援する「見える化プログラム」を始めた。各連の職員がＪＡに１４週間常駐。農林中金を中心に事業や場所別の収支を調べ、課題のある部分を細かく特定する。
その後は、ＪＡ役職員から聞き取ったアイデアを起点に改善策を組み立てる。全農などの知見を生かし１ＪＡ当たり２０件弱を提案。実行した場合の効果額を示す。ＪＡは３カ年の行動計画を立て、各連が実行を助ける。
プログラムは１９年度までに１２ＪＡが参加した。あるＪＡでは、出向く活動の強化で販売取扱高を伸ばすことや、農機・自動車事業の再編など１３の施策を挙げた。出向く活動は、重点的な訪問先農家のリスト化や聞き取るべき項目の整理、事業間連携のための情報共有の場づくりを実践すると決めた。
２０年度、農林中金は担当職員を前年度に比べ１５人増やした３７人とし、参加ＪＡの増加に対応できる体制を整えた。これまでＪＡに提案した約２００の施策はデータベースにまとめた。内容や検討経過を記録し、他ＪＡの支援で参考にする。
農林中金は「全国連の連携でＪＡの課題が明確になり、それぞれの専門知識から迅速に解決策を示せるようになった」と指摘。「実効性が上がっている手応えを感じる」（営業企画部）。プログラムは２３年度までに１４６ＪＡでの導入を目指している。
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豪雨 農林被害１３５億円 １３府県で農地損壊
農水省は１１日、７月豪雨による農林水産関係の被害額が同日の集計時点で１３４億８０００万円に上ったと発表した。熊本、鹿児島県をはじめ全国各地で被害を確認。水稲の冠水、牛や鶏の水死、ハウスの崩壊、農地やため池の損壊などが発生した。現在も調査は続いており、被害額はさらに増える見通しだ。
被害額は３０道府県の報告に基づき集計。農産物関係では熊本、鹿児島、香川、和歌山、岐阜など１４府県で６０００万円の被害を確認した。水稲や野菜、花き、葉タバコ、果樹など幅広い品目で冠水が起きた。岐阜、愛知、三重など８県ではハウスが壊れた。
畜産関係では愛知、佐賀、熊本、大分で家畜が水死。鶏、牛など３万１００５匹が犠牲になった。食肉処理施設、畜舎など関連施設にも被害が出ており、調査を続けている。
農地、農業用施設の被害額は２１億４０００万円に上った。長野、静岡など１３府県で農地が損壊。１５府県で水路などの施設が損傷した。
大雨特別警報が出た市町村の防災重点ため池１９９２カ所のうち、１１５７カ所で点検を終えた。熊本県で決壊１カ所、損傷３カ所、佐賀県で損傷１カ所と計５カ所で異常を確認した。これとは別に、大分県の防災重点ため池２カ所で損傷が出ている。いずれも人的被害は出ていない。
林野関係の被害額は１１２億円に上った。北海道、滋賀、大分など２３道府県で土砂崩れが発生し、２０府県の林道が損傷した。
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あんぽ柿のパワー証明 美も、健康も 福島大と研究 ＪＡふくしま未来
福島県特産のあんぽ柿に含まれるビタミンＡ１の量が生柿に比べて３倍以上多いことを、福島大学食農学類の鹿野仁美研究員（３１）がＪＡふくしま未来との共同研究で突き止めた。言い伝えられてきた、あんぽ柿の美容・健康効果を科学的に証明した。
あんぽ柿は、東日本大震災に伴う東京電力福島第１原子力発電所事故で２年間の出荷自粛を余儀なくされた。出荷量は原発事故前の約７割で価格も戻っていない。そこでＪＡは、風評被害払拭（ふっしょく）に向けて福島大学食農学類に研究を依頼。鹿野研究員らが最先端機器を使って、成分と質量を測定して画像化する「イメージング質量分析装置」で、生柿とあんぽ柿の成分を分析した。
この結果、あんぽ柿はしわ取りなどの美容効果があるとされるビタミンＡ１が生柿に比べて３・４倍、かっけ予防のビタミンＢ２が２・５倍、二日酔い防止に効くビタミンＢ６が２・３倍多いことが明らかになった。
鹿野研究員は「他の特産品も分析して福島県を盛り上げたい」と意気込む。ＪＡの須田淳一企画部長は「販売促進に活用していきたい」と話している。
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［世界のＳＤＧｓ］ チュニジア 「保全型農業」遺産に
アフリカ北部チュニジアの伝統である砂地での農業や、森林保護型農業が注目を集める。生物多様性の保護などが評価され、国連食糧農業機関（ＦＡＯ）の世界農業遺産に登録されたからだ。国連が掲げる２０３０年までの持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）にも合致する。
同国北部海辺の町ガールエルメルハでは、砂地で作物を育てるラムリという伝統農法が１７世紀から続いている。海の浅瀬部分に海面より３０センチ高い畝の畑を作り、比重が海水より少ない雨水が海面に浮かび、自然に畑に流れ込む原理を利用したのが特徴だ。その雨水で、ジャガイモやタマネギを栽培している。
同国ジェバエルオリアで展開する「空中庭園」は、ゴルア山の標高６００メートルの高地で、森林保護を進めながら農作物の栽培や酪農を経営するのが特徴だ。森林の生態系を保護することで、ミツバチなどの野生の花粉媒介を豊富に保ち、イチジクやナス、ソラマメなどさまざまな農産物を栽培している。
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水田整備進む地域 農地保全活動も盛ん 農家グループ土台に 民間研究所調査
水田の整備が進んでいる地域ほど、農地や水路などの維持・保全を支援する農水省の「多面的機能支払交付金」の活動も盛んになっているという調査結果を、民間研究機関の日本水土総合研究所がまとめた。水田１枚の面積を一定の規模以上にするなどの整備事業は、地域の農家がグループを作って話し合うことになる。その集まりが同交付金の活動の土台にもなる傾向があると分析する。
同交付金は、水路の草刈りや泥上げなどが対象の「農地維持支払い」、水路や農道の補修などが対象の「資源向上支払い」の柱で構成。同研究所は４７都道府県の水田面積のうち、１枚３０アール以上に整備されている面積の割合、同交付金による活動面積の割合を使い、双方の関連性を調べた。
整備率が９割を超える北海道、福井県は農地維持支払いの面積割合も８割以上だった。一方、整備率が１割未満の東京都、神奈川県は農地維持支払いの割合も１割未満だった。４７都道府県の傾向を踏まえ、整備率と農地維持支払いの関係性を試算し、数値化。最も関係が強い場合に１になるところ、０・７となった。
整備率と資源向上支払いの関係も調査。整備率９割以上の北海道や福井県は、資源向上支払いの面積割合も７割に上った。関係性の数値は０・５だった。
同研究所は「水田の整備をきっかけに作った農家グループが、多面的機能支払いの活動の土台にもなる傾向がある」（企画研究部）と分析する。
同交付金のうち、農地維持支払いは農家だけのグループでも活用できるが、資源向上支払いは農家以外の地域住民の参加が必要。同研究所では、水田整備によって生まれたグループが消防団、ＰＴＡなど農家以外の地域住民も巻き込んで活動しているとみる。
「多面的交付金」愛称は「農地・水」？ “先祖返り”で選考休止
農水省は、農道などの保全管理活動を支援する「多面的機能支払交付金」の愛称の選考を休止した。１０００通程度の応募が集まった一方、「農地・水」といった以前の制度名を踏まえた応募が大半を占めたのが理由。制度が一定に定着していることが明らかになった格好だが、過去の名称なだけに、最終的にどのような愛称にするか、頭を悩ませている。
同制度は「農地・水保全管理支払交付金」を改称して２０１４年度に創設。生物多様性など、農作物の生産だけにとどまらない農地が果たす機能を維持、拡大することを目的に「多面的機能」と名付けた。農地ののり面の草刈りや農道の軽微な補修などに対し、面積に応じて交付金を支払う。「内容が固い」といった指摘があり、農家以外の地域住民を含めより多くの人に知ってもらえるよう、昨年愛称を募集していた。
同省によると、１０００通程度の応募のうち「のうち・みず」「農地・水」など、スタート当初の制度名を踏まえたものが大半を占めた。この結果を受け選考を休止した。
同省は「制度名が浸透しているのは大変うれしいが、過去の制度名を愛称にするのはいかがなものか。今後の対応を検討する」（農地資源課）としている。
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豪雨被害 全青協が支援要請
全国農協青年組織協議会（ＪＡ全青協）の田中圭介会長は１０日夜、東京都内で、藤木眞也農水政務官に７月の豪雨による農業被害に対する支援を要請した。農業施設や農地の復旧、農家の資金調達などを求めた。
要請は①農業施設や農地、農機の復旧②無利子融資など農業者の資金調達③冠水による病害虫対策のための薬剤費の助成④共済金の早期支払い⑤治水対策の確立と災害に強い生産基盤の強化――の５項目。被災県の青年部員などの声を踏まえてまとめた。
田中会長自身、地元の福岡県久留米市の豪雨で農地に冠水被害を受けたことを説明。「ここ数年は豪雨被害が連続していて、農家の気力をなくさせないことが大切」と強調した。藤木政務官は、既に被災地に入って調査や農業関係者らと意見交換をしたことに触れ「（地元の熊本県は）洪水の常襲地帯だから、誰より実感を持って対応をしていきたい」と応じた。
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アイス販売前年割れ １９年度 コロナ禍、業務用苦戦
２０１９年度のアイスクリーム類・氷菓の販売額（メーカー出荷ベース）は前年比０・７％減の５１５１億円だったことが日本アイスクリーム協会の調べで分かった。一部商品で価格改定があったが、７月の天候不順や、２月以降の新型コロナウイルス禍による業務用の落ち込みが響き、販売額は８年ぶりに前年を下回った。
全国の会員企業が報告した販売実績を基にまとめた。上期は、７月単月が天候要因から前年比２０％減となったことが響き、３・３％減の３１６５億円。下期は、暖冬で挽回したものの、業務用の不振が響き３・８％増の１９８６億円にとどまった。
種類別では、アイスクリームが０・１％減の１５１２億円、アイスミルクが２・９％減の１０５５億円、ラクトアイスが０・２％減の１６７５億円で、いずれも前年を下回った。氷菓は０・２％増の９０９億円。
タイプ別では、もなか（４・８％増）や詰め合わせ商品のマルチパック（２・１％増）は増加したが、紙カップ（５・５％減）やプラカップ（４・４％減）、スティック（０・８％減）は減少した。全体の１割を占める業務用はコロナ禍が響き、１２・９％減だった。
日本農業新聞による主要メーカーへの聞き取り調査では、コロナ禍で外出自粛の動きが強まった３～６月は、市販用の販売が堅調だった。内食需要が伸びたためで、市販用の市場は前年同期比でおおむね５％増。家族向けに利用しやすいマルチパックタイプは１５％程度の増加と好調だった。
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［未来人材］ ３２歳。ＡＤ辞め、日本一周 魅力的な農業者に感化 人が人つないでいく 島根県津和野町 増子淳一さん
茨城県出身の増子淳一さん（３２）は、日本一周や海外放浪を経て、島根県津和野町にたどり着き、野菜を生産する。テレビ制作会社のアシスタントディレクター（ＡＤ）という異色の経歴の持ち主だ。放浪中に、農業に憧れ、就農を決意した。今は自然豊かな環境で野菜栽培に力を注ぎ、スーパーの売り場で「生産者の顔の見える野菜」として安全・安心をＰＲ。海外で出会った仲間も増子さんを慕い、同町に移住し、地域がにぎわう。
増子さんは大学卒業後、東京都内のテレビ制作会社で番組制作に携わっていた。しかし、激務で疲労が積み重なり、１年で退職した。
その後は自転車で海岸線沿いに日本を一周する旅に出た。途中の石川県で、女性の活躍を発信する女性農業者と出会い、農業を志すきっかけとなった。
「世界を知りたい」との思いで、約１年間、バックパックを担いで海外を回った。ブラジルでは農場に住み込みで働き、自給自足の生活を経験した。
帰国後、就農先を探しているときにワサビ栽培に目を付けた。「高単価だが、みんながやっているわけではない」と、目新しさに注目。県からの紹介で２０１３年、２６歳の時に津和野町に移住した。
２年の研修で栽培技術を学びながら、自力でハウス２棟とワサビ田を作った。２８歳で独立就農したが、収量が思うように伸びず、すぐに壁にぶつかった。地元へ帰ろうかとも考えたが、妻と子どもを思い、なんとか踏みとどまった。
就農２年目に始めたミニトマト栽培に経営の軸を移した。今は、ミニトマトをハウス１２アールで栽培。今年から夏野菜の栽培に力を入れ、同町に隣接する益田市でナスやトウモロコシなど４品目を５０アールで作る。県内や広島県のスーパーに出荷し、新鮮な野菜を届ける。
夢見たワサビ栽培は規模を縮小し、自家消費分だけ。農家として生きていくために、気持ちを切り替えた。
津和野町には、増子さんを慕い、ブラジルの農場で働いた仲間も集まった。「人が人をつないでいく」（増子さん）ことで、他に若者３人が移住してきた。技術を学ぶ師匠や支えてくれる仲間もいる。増子さんは、通年雇用や面積拡大を目標に、歩み続ける。
農のひととき
島根県西部を流れる「高津川」に癒やされる。国の水質調査で日本一にも選ばれたことがあり、水がきれいでアユが泳いでいるのが見える。休日は２歳と４歳の子どもと下流で遊ぶ。津和野町のミニトマトのハウスは県最高峰の安蔵寺山の麓にあり、夏は子どもと虫を採取するなど気分転換している。いつか子どもと野菜を収穫するのが夢だ。
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豪雨支援策さらに 農相「新たな事象 対応」
江藤拓農相は１０日の閣議後会見で、九州をはじめ各地を襲った豪雨で、農作物や農地に加えて貯蔵してあった枝肉などで被害が出たことを受け、今後の対策は「新しい事象に対応するようまとめる」との考えを示した。被災農家の営農再開に向けて「過去の支援策を総ざらいで検証する」方針だ。被害状況の調査を進める中で、農林水産分野では「激甚災害（指定）の要件は満たした」と明かした。
農林水産業の被害状況は「全国各地で広範囲に及んでいる」と指摘。河川の決壊による田畑への土砂流入や樹園地、ハウスの崩壊などが多数発生していることから、引き続き実態把握に努めるとした。
被災地では農作物や農地、ハウスなどの農業用施設の被害だけでなく、食肉処理施設の冠水も発生。枝肉や部分肉を廃棄せざるを得ない状況になっていることに対し、江藤農相は「新たな事象が発生している」との認識を示した。
昨年の台風被害では、保管してあった米が水に漬かる被害が発生。農家の営農再開のため、農水省は土づくりや土壌診断などの経費を補助する支援策を講じた。こうした施策なども検証していく考えだ。
新型コロナウイルス対策として措置した販売促進経費を支援する農水省の「国産農林水産物等販売促進緊急対策事業」など、既存の施策を挙げて「ご利用いただけるものがある」とも述べた。
農地復旧の補助率のかさ上げなどにつながる政府の激甚災害の指定に向けて、農水省が行った調査は終了したと報告。農林水産分野では指定要件を満たしたことを受け「支援が十分に受けられるのという安心感が得られると思っている」と述べた。
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シクラメン全滅 熊本・豪雨で農高も被災
九州豪雨の被害で、農業科がある熊本県立芦北高校（芦北町）が休校を余儀なくされている。授業で使っていた農業用ハウスは水没し、栽培中のシクラメンが全滅。農業研修を今後どうするか、めどが立たない。雨続きで思うように復旧作業が進まない。
被害にあったシクラメンは１年生２６人が管理していた。水の勢いで横倒しになった鉢には泥がこびりついた。かんきつとトマトのハウスも１棟ずつ被害にあった。新型コロナウイルスの影響で芦北高校は休校が続いていた。ようやく授業が始まったのが６月。松野慈農場長は「やっと生徒が花の管理を始めたのに」と肩を落とす。
片付けを手伝いに来ていた１年生の濱崎さくらさん（１６）は「友達ができて学校が楽しくなってきたのに、また休みで悲しい」とこぼす。被害がひどい地域の友達もいて心配している。
窮状を知って手伝いに来た卒業生や他校の教員の手を借りながら、同校は２０日の再開を目指している。
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九州豪雨１週間 片付け ずしり重く 土付いた家具、家電の山 「終わり見えず」 熊本県芦北町
九州豪雨の降り始めから１１日で１週間。熊本県を流れる佐敷川が氾濫し、大量の土砂が流れ込んだ芦北町周辺では、現在も住民が住宅や施設の片付けに追われている。大量に出た災害ごみで、受け入れ施設の許容量も超過。茶色い土がこびり付いた行き場のない家具や家電が、道の隅に積み重なる。被災地は１０日も雨が降り続き、いつ片付けが終わるのか、先が見えずにいる。（金子祥也）
「もう固まってきているな」
荒い息を吐きながら、若い男性が住宅に流れ込んだ泥にスコップを突き入れる。１週間がたち、住宅に入った泥は表面が固まっていた。苦労してすくうと、中にはまだ水分が残っていてずしりと重い。「腰を痛めないように気を付けろよ」。離れた場所から、別の男性が声を掛ける。
作業現場は芦北町桑原地区の米農家、桑本道子さん（６７）の住宅。家の敷地内には泥だらけになった畳やピアノ、肥料袋などがまとめて置かれている。「これでも、１週間作業してきれいになったのよ」。桑本さんは力なく笑う。
桑本さんの家屋は、１階部分が水没。幸い、２階に避難して家族３人は無事だった。夜は同じ町内にある親戚の家に身を寄せ、朝は自宅に戻る。親戚の手を借りながら片付けを進め、何とか泥にまみれた雑貨を家の外に運び出せた。次は自宅の軒下にたまった泥をかき出す作業をしなければならない。家の周りには流木が何本も残っている。片付けがいつ終わるのか先が見通せない。１０日になっても強い雨が断続的に降り、作業を中断せざるを得ない状況だ。
桑本さんは田植えが終わった水田も被害を受けた。だが、住宅の片付けで手いっぱい。様子を見に行っただけで、そのままにしてあるという。「５０年住んだ家と田畑があるけどね。この町にいるのが怖い」。片付けが終わった後に再建をするか、気持ちは揺れている。
桑本さんの隣の住宅で片付けをしていたのは、１人暮らしの親戚を助けにきた、水俣市に住む木口伊佐雄さん（６２）。作業がようやく落ち着き、考えるのは崩れてしまった自分の水田のことだ。「しっかり直せるのか。金はどれぐらいかかるのか」。不安は尽きない。
稲作をしていたのは５０代のいとこだったというが、水田の状態を見て「もうやめる」と口にしているという。木口さんは隣町に住んでいて、自分で米を作るのは難しい。親から引き継いだ大事な農地をどうすれば良いのか。家の泥を丁寧にふき取りながら、水田の行く末を思い悩む。
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豪雨 熊本・芦北町でため池決壊 水田に土砂流入
豪雨災害で熊本県は１０日、芦北町にある農業用の「防災重点ため池」が決壊し、下流の水田などに土砂が流れ込んだことを明らかにした。下流には住宅約１０戸があるが、人的な被害はなかった。同日までに県内の防災重点ため池５カ所で損傷などの被害が確認されている。
県は早急な調査が必要だとして、市町村と協力して県南、天草地域の防災重点ため池２４８カ所で、点検・調査を行った。
これまでに芦北町のため池が決壊していたことが分かった。ため池は約３２００トンの貯水能力があり、大量の土砂が下流の水田などを襲った。同町での損壊は、７日に見つかった。ため池と住宅地の距離は５００メートル。調査の段階では既に水は池から抜けていた。県によると、住宅の周辺まで池から水がいった模様だが、現在は被害は出ていない。
この他、上天草市、芦北町、津奈木町の４カ所で堤が損傷するなどの被害が見つかった。県は応急措置が必要な２カ所について補強などの対応を取った。県農地整備課の担当者は「大雨が続く中、二次被害を防ぐためにも早急な調査をしている」と話す。
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矢野吉彦さん（アナウンサー） 競馬場にうまいものあり
もともと鉄道が好きで旅行好き。旅先でおいしいものを食べることを楽しみにしています。
競馬中継の仕事をしていることもあって、日本だけでなく世界各地の競馬場を見て歩くのがライフワークになりました。競馬場がある町の名物はもちろんですが、競馬場内での食事もいろいろ思い出に残っています。
国内でこれはおいしい！ と感じたのは、川崎競馬場のタンメン。初めて食べたのは３０年以上も前です。そのお店、タンメンだけ作っている専門店なんです。野菜と肉のだしがたっぷり入ったスープ、麺、具のどれもがおいしい。スタンドが新しくなった今も、４コーナー寄りの２階に店があります。でも改修前の古いスタンドに入っていた時の方が、味わいがあって良かった気がしますね。
具うどんと牛丼
今はなき熊本・荒尾競馬場の牛丼にも思い出があります。ある時、私が食堂に入ってカツ丼を頼むと、後から入ってきたおじさんが「グゥードン」を注文したんです。
実は、その店のメニューには「具うどん」というものがあったんです。長崎の島原に具雑煮という郷土料理がありますね。海の幸、山の幸をたっぷり入れた雑煮です。それのうどん版だったのかな？ メニューには「牛丼」もありました。店のおばちゃんが「牛丼？ 具うどん？」と何度も聞いたんですが、おじさんは「グゥードン。グゥードンじゃ」としか答えない。やっとのことでおじさんの注文は牛丼だと分かりました。
それくらいやり取りがあったにもかかわらず、なんと店のおばちゃんは、おじさんの所に私のカツ丼を持って行ったんです。するとおじさんは何のちゅうちょもなく、そのカツ丼を食べ始めちゃったんです！ 私はおわびの５０円をもらって、牛丼を食べました。さっきの騒ぎはなんだったのかと思いながらね（笑）。
今は夏競馬の真っ最中です。われわれが中継に行くのは福島と新潟。新潟はいいですね。さすがに米どころ。中継当日に局が用意してくれる昼の弁当はご飯がおいしいし、市内には絶品おにぎりを出す居酒屋やおすしの名店もあります。日本酒もたくさんあるし、新潟競馬の中継は楽しみですね。
福島に行ったら、ギョーザです。円盤ギョーザといって、丸い皿に円盤状にぎっしりと隙間なくギョーザが載っているんです。中継前日も中継の後も、これとビール。最高です。
地元でこその味
ＪＲＡの競馬場は、なぜか食べ物のおいしい所にばかりあるんですよ（笑）。札幌、函館、京都はいうまでもありませんよね。
中京競馬場や名古屋競馬場、岐阜の笠松競馬場に行った時は名古屋メシを満喫します。東京の支店では、あのおいしさは実感できません。名古屋の気候風土を感じながら食べるのが大事なんです。
特に私が好きなのは、冬限定のカキ入りみそ煮込みうどん。絶品です！ シーズンになると必ず１回はエスカ（名古屋駅地下街）にある山本屋本店に食べに行きます。
大阪では梅田の地下街にある立ち飲みの串カツ屋。冬の小倉ならフグでしょう。外国人騎手にもフグは有名みたいですよ。武豊さんやオリビエ・ペリエさん（日本での騎乗経験も豊富なフランス人騎手）が広めたんだと思います。
今年はコロナ禍で遠出を我慢していましたが、そろそろうずうずとしてきました。飢餓状態を強いられただけに、いただいた時の喜びも大きいことでしょう。（聞き手＝菊地武顕）
やの・よしひこ １９６０年東京都生まれ。早稲田大学卒業後、文化放送に入社しスポーツ番組を中心に活躍。８９年、フリーに転進。９０年から「ウイニング競馬」（テレビ東京）で実況・司会を担当している。著書『競馬と鉄道～あの“競馬場駅”はこうしてできた』（交通新聞社）で、２０１８年ＪＲＡ賞馬事文化賞を受賞。
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