日本特産農産物協会が昨年12~7月にかけて収穫後入札を計8回開催。上場数量は前年産比18・6%減の2万5884トンで、そのうち2万2555トンが落札された。落札率は6ポイント増の87%と堅調だった。
銘柄別に見ると、北海道「とよまさり」(大粒)が前年産比8・1%安、新潟「里のほほえみ」(大粒)が4・2%安、愛知「フクユタカ」(中粒)が23・7%安などとなった。一方、天候不順による不足感から宮城「ミヤギシロメ」(大粒)などは上げた。
全体の平均落札価格は2月入札まで前月を上回り、1万円台を維持していた。以降は値を下げ、シーズン後半は9000円を割り込んだ。背景には、国内の食用の約8割を占める輸入品の増加がある。財務省の貿易統計によると、23年1~6月の主に海上コンテナで輸入される食用大豆の数量は、前年同期比29%増の41万7260トンとなった。
物価高による消費の節約志向を踏まえ、「需要が低迷し、国産大豆は低めの価格で調達する意向が強くなった」(流通関係者)との見方がある。輸入大豆の価格が高止まりする中で、価格が下落した国産に値頃感が出ている。豆腐メーカーは「輸入品の調達リスクを考えると、国産を使用する利点は大きくなる」とも指摘する。