気象庁は９日、南海トラフ地震の発生可能性が平時より高まっているとした状況について「継続している」とし、来週１５日までの１週間は警戒を続けるよう改めて求めた。一方、地下深くの岩盤などが変形する「ひずみ」は四国の計３カ所で確認されたが、地震で見られる通常変化の範囲にあるとし、巨大地震が直ちに起きる前兆ではないと分析した。

　宮崎県日向灘で８日夕に起きたマグニチュード（Ｍ）７・１の地震後、９日午後２時までに起きた震度１以上の余震は計１３回で、震度３が１回、同２が４回、同１が８回。Ｍ７クラスの余震が起きる可能性は続いている。

　同庁は、南海トラフ地震の予兆をとらえるため、関東から九州の太平洋沿岸地域に４０のひずみ計を設置している。８日の地震時にひずみが観測されたのは、四国にある５観測点のうち、愛媛県西予市宇和、高知県土佐清水市松尾、同県須崎市大谷の３観測点で、地震後は確認されていない。同庁担当者は３観測地点いずれも「地震で通常見られる変化」との見解を示した。

　８日の地震に伴う津波は、最大が宮崎市（宮崎港）の５０センチで、同県日南市４０センチ、高知県土佐清水市・鹿児島県南大隅町などの２０センチ、和歌山県串本町などの１０センチ。