国立環境研究所や農研機構が参加する国際研究チームは１日、温暖化の影響で、今世紀末の世界の穀物収量が大幅に落ち込むとの予測結果を発表した。トウモロコシの平均収量は現在より２４％減、大豆は２％減と見通す。２０１４年の前回予測より悪化し、影響は早期化。今後も世界人口が拡大する中、食料不足への懸念を示し、対応をより早める必要があると強調した。

　８カ国の研究機関のチームが、２０６９～９９年の世界の穀物の単位面積当たりの平均収量を予測した。国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が８月に公表した気候変動予測と、８カ国の研究機関で開発した収量シミュレーションに基づき、従来の予測より信頼性が高いという。

　予測によると、１９８３～２０１３年の平均収量と比べ、高温による生育障害などでトウモロコシは２４％、大豆は２％減収する。１４年の前回予測ではそれぞれ同１％増、１５％増と見込んでおり、大幅に下方修正した。米は同２％増と見込むが、前回予測の同２３％増から大きく落ち込んだ。

　一方、小麦は前回予測の同９％増から同１８％増に上方修正した。大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）濃度の増加による光合成促進と、主な栽培地が冷涼な高緯度地域のため、気温上昇でかえって生育しやすくなるとみる。

　これらの影響が出る時期も、前回予測より大幅に早まると予測する。小麦で２０年代、トウモロコシで３０年代後半、米は９０年代からとした。前回予測では、小麦は３０年代前半、トウモロコシと米は９０年代以降としていた。

　国連の予測によると、２１００年の世界人口は現在より４割増の１０９億人。トウモロコシは世界で最も栽培されている作物で、国立環境研究所は減収の影響は「世界的にかなり大きい」とみる。飼料不足による畜産経営圧迫の可能性も指摘。温暖化の緩和策や、適応技術の開発などを急ぐ必要性を指摘する。