地球温暖化が進み、産地は猛暑に強い米作りが恒常的に求められている。２０２４年産米の作付けが間もなく本格化する。昨夏の記録的な猛暑で得た教訓を糧にしたい。高温耐性品種の導入や適切な栽培管理など、あらゆる手立てを尽くして品質を高め、所得の確保につなげよう。

　２３年産米は高温障害が全国的に発生し、１等米比率（１２月末現在）が過去最低の６１％となり、米産地にとって非常に厳しい年となった。そうした苦境を乗り越え、育苗や代かき作業など２４年産米の作付け準備が進んでいる。

　高温対策への意識は確実に高まった。主産地は、高温耐性品種の作付け拡大に動く。新潟県は、２３年産で高い１等米比率を記録した「新之助」を約５３００ヘクタールと２割増やし、「コシヒカリ」からの転換を一定に進める。山形県は「雪若丸」を２割増の約５６００ヘクタールにする見通し。富山県は「富富富」を１・５倍の約２５００ヘクタールとし、２８年産は１万ヘクタールに拡大する目標を掲げる。

　高温耐性品種の作付面積は直近の統計がある２２年産で１５万９５８７ヘクタール。１０年前の約３倍で、全品種の１３％に上る。農水省も２３年度補正予算で高温対策栽培体系への転換を支援するなど、耐性品種の導入を加速させたい考えだ。

　国内ではこれまでも１０、１９、２３年産と、大規模な米の高温障害が発生した。この経験から学びたい。酷暑などの気象災害がひとたび発生すれば、被害を完全には防げないが、品種や技術で影響を極力、抑えることは可能だ。

　同省が発行する「地球温暖化影響調査レポート」によると、各産地の取り組みが分かる。白未熟粒や胴割粒の抑制対策では、水管理を徹底している産地が最も多く、適期移植・適期収穫、肥培管理などにも注力している。優良産地の事例を参考にしたい。

　自治体による支援も広がる。新潟県は異常気象への対応で、人工知能（ＡＩ）による水稲生育予測システムを構築、高温下でも高品質な米生産へ支援に乗り出す。富山県やＪＡグループなどでつくる同県米作改良対策本部は４月上旬、県商工会議所連合会などの団体に対し、高温登熟を回避する遅植えを励行するため、田植え期の休日取得に配慮するよう協力を要請した。会員の中には兼業農家も多く、企業側の理解を促した。

　気象庁は今夏も全国的に猛暑になるとし、農作物などの管理に注意を呼びかける。温暖化は今後も続き、手を打たなければ乳白米の発生が増え、品質低下は避けられない。

　高温障害が起きれば、農家所得だけでなく、地域全体に影響が及ぶ。持続的な安定供給に向け、異常気象に対応した米作りが必須だ。