新規参入者は有機農業に取り組む人が多い――。取材の中でそんな話を聞いた。環境保全の観点などから関心が高まり、国際的にも市場が拡大する有機農業。どうすれば経営が成り立つのか。実際に参入したい場合には、何から始めればいいのか。参入者や有機農業の参入を後押しする組織に聞いてみた。 　農水省によると、親元就農や雇用就農以外の「新規参入者」のうち２、３割が有機農業に取り組む。農地全体での有機農業の取り組み面積の割合は２０２０年で０・６％。このため「新規参入者の有機農業への関心は高い」（農業環境対策課）とみる。環境保全や子育てへの好影響の期待が背景にあるという。

部会で販路安定

　どんな人が有機農業に参入するのか。筑波山などの山々に囲まれた茨城県石岡市八郷地区にあるＪＡやさと有機栽培部会を訪ねた。同部会は部会員の８割超が新規参入者で、約６０ヘクタールで有機ＪＡＳ認証を取得する。


　部会員の多くは、ＪＡが毎年１組の夫婦を受け入れる有機農業研修の卒業生だ。研修生は２年間かけて、ＪＡの農場「ゆめファームやさと」や市の「朝日里山ファーム」で農地や農機、ハウスなどを借りて研修。その間、研修後に営農する農地などを探す。

　研修生は、農水省が就農に向けて研修を受ける人を支援する就農準備資金を申請する。１人年間１５０万円。夫婦で２人分を申請するため、申請が通った場合には生活の安定が見込めるという。

　ネギを生産する市内の農業法人に勤務経験がある原洋平さん（４５）は、独立就農を目指して今年から研修を受ける。「農機など初期投資の大きさから就農は難しいと考えていたが、この仕組みを知ってできるかもしれないと思った」と話す。

　前職が看護師の小林克次さん（４５）は、研修２年目。週末に農業を学ぶ民間の「アグリイノベーション大学校」で１年間、有機農業を学んだ。研修先を探す中でインスタグラムで同部会を知り、連絡した。「研修する農地や販路があることが魅力だった」という。

　同部会の販路は６割が生協で、スーパーなどにも出荷。直接取引が中心のため価格が安定する。収穫量が多い場合などには、有機ＪＡＳ認証を取得した農産物として市場出荷もできる。


　部会長の田中宏昌さん（４４）も１２年前に新規参入した。約４ヘクタールでネギやカブ、ニンジンなどを栽培し、年間約１１００万円を売り上げる。田中さんは、有機農業で経営を安定させるポイントとして①基本的な農業の知識や技術の習得②売り先の確保③周年出荷――を挙げる。

　「慣行も有機も基本となる知識や技術は同じ。自給的農家ならよいが、そこを身に付けていないと生活するのは難しい」と指摘。部会などに所属しない場合には営業も自分で行うため、コミュニケーション能力も必要になるとみる。「就農は飲食店などを起業することと同じようなもの。知識や覚悟を持って取り組む必要がある」と話す。

経営の軸決めて

　ＮＰＯ法人有機農業参入促進協議会の藤田正雄事務局長は、有機農業に参入したいと思った場合「まずは有機農業をしたい理由や品目、販売方法などの経営の軸を決めることが大事だ」という。



　決めた軸と合う研修先を選び、研修を受けつつ農地の準備や、研修先を参考に販路の検討を進めるのが一つのモデルだ。「有機農業の研修先は協議会のホームページにまとめているので、参考にしてほしい」と話す。