頻発する地震や台風に備えようと、消費者が米を買い込む動きが活発化している。民間調査によると、南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）が発出された８日からの数日間や、台風７号が関東に接近した１６日の前後で、小売店の米の推計売上高が前年比２倍超となるなど急伸。産直サイトでも８月の取扱高が１０倍となるなど異例の伸びを記録した。

　市場調査会社のインテージの調べによると、全国のスーパーやドラッグストアなどでの米の推計売上高は９、１０日は共に、前年比２・１倍となった。地震に備えた買い込み需要が活発化したとみられる。中でも東海と近畿地方で伸び幅が大きく、９日は共に３倍近くに伸びた。

　「台風７号が非常に強い勢力で関東、東北地方太平洋側に接近する」と注意が発出された前後でも、推計売上高が急伸。１５日が２・２倍、１６日が同１・９倍となった。こうした中、スーパーなどでは米が不足する事態が多発。大手スーパーチェーンは「入荷があったとしても、夕方には売り切れてしまう」という。

　電子商取引（ＥＣ）でも米の販売が急拡大した。大手産直サイト「食べチョク」を運営するビビッドガーデンによると、同サイト内での８月（２６日まで）の米の取扱高が、前年から約１０倍に増えた。同社広報は、「異例の水準」と驚く。

　一方で、今後の反動を懸念する見方もある。９月下旬以降、２０２４年産新米の出回りが本格化するが、「これまでの販売ペースが維持されるかは不透明」（大手小売り）との指摘もある。