農政ジャーナリストの会は１２日夜、新潟県での米の高温対策と流通の課題をテーマに研究会をオンラインで開き、新潟大学農学部の山崎将紀教授と伊藤亮司助教が講演した。両氏は、高温耐性品種の導入だけでなく、被害を軽減するための肥培管理の徹底が重要だと指摘した。

　山崎氏は、昨年の猛暑による同県産米の品質低下を受けて、原因と対策を検討する県の研究会の座長を務めた。短期的な対策として、品種構成の見直しや施肥管理による後期栄養の確保、田面がぬれた状態を保つ飽水管理の徹底を取りまとめたことを紹介した。

　同大学が開発した高温に強い「新大コシヒカリ」の昨年と今年の等級結果などを踏まえ、山崎氏は「暑さに強い品種でも、肥料や水管理もしっかり行う必要がある」と強調。高温に強くなるバイオスティミュラントに関する研究を行っていることも紹介した。

　２０２４年産の新潟県の作況指数は９８の「やや不良」。田植え後の低温や収穫期の倒伏などで収量が低下した。伊藤氏は、県内産地関係者の声を踏まえ、作況指数と産地関係者の実感にずれがあると指摘。規模拡大で管理が行き届かなくなる課題もあるとして、「小さい経営体でも頑張れる条件を作ることで、大規模経営体にもゆとりが出てきて好循環になる」とした。