日本農業新聞は２１日、持続可能な食と農を目指すコンソーシアム「みどりＧＸラボ」で、気候変動対策をテーマに第７回セミナーを開いた。オンラインで約１８０人が受講。水稲の高温対策として、ＪＡ新潟かがやき営農部の風間克寿氏は、追加穂肥の施用や「バイオスティミュラント（ＢＳ）」資材の活用について報告した。

　新潟県では猛暑により、２０２３年産米の１等米比率は過去最低を記録。同ＪＡでは、毎年高温となる想定で２４年産米の施肥設計を見直し、従来の２回目までの穂肥に加えて、３回目の穂肥を徹底した。営農指導やはがきなどで呼びかけ、３１・５％の農家が実施した。また、管内でＢＳ資材「ライスフル」を活用し、調査に協力する農家に購入額の２０％を助成。施用した水田では、１等米比率は９５・２％と高い結果となった。

　農研機構農業環境研究部門・気候変動適応策研究領域長の西森基貴氏は、温暖化により今世紀末に水稲の収量は全国平均で現状の約８０％に低下、白未熟粒率は約４０％に上昇する予測だと説明。高温耐性品種の導入や田植え時期の変更などの対策が重要だとした。