農研機構が１１日、大豆の新品種「そらたかく」「そらひびき」を発表し、極多収性を持つ大豆「そら」シリーズ４品種が出そろった。東北から九州までの各産地に広く普及させる考え。国が目標に掲げる大豆の国内生産量４割増に向け、都府県の収量底上げを図る。

　今回発表した「そらたかく」は、東海から九州にかけての栽培に向く。１０アール当たり収量は３３５キロ（兵庫、福岡での３試験の平均）で、既存品種の「フクユタカ」よりも５割以上多収だった。現地試験では、同４０６キロ取れた場所もあった。成熟期は「フクユタカ」と同様で、慣行の栽培体系に導入しやすいとしている。

　「そらひびき」は東北南部から北陸向け。１０アール収量は２９８キロ（石川での３試験の平均）で、「里のほほえみ」より２割ほど多収。最大で同３４２キロ取れた場所があった。草丈が低く、倒伏しにくい特徴も持つ。

　収量はいずれもコンバイン収穫で調べた。さやがはじけにくい性質の難裂莢（なんれっきょう）性を備え、コンバインでも収穫ロスが抑えられるなど、現場環境で実際に多収であることを重視して開発した。

　大豆の収量（２０２３年産）は、北海道（同２５５キロ）と都府県（同１３３キロ）で大きな開きがあるのが現状。同機構は、先行して昨年１１月に発表した、関東から近畿向けの「そらみずき」と、東海から九州向けの「そらみのり」も合わせて、都府県で既存品種からの転換を進め、収量向上につなげる考えだ。４品種とも、原種苗の入手の問い合わせは同機構が受け付けている。

　大豆の食料自給率は２５％（カロリーベース、２２年度）。農水省は自給率向上へ、大豆生産量を２２年の約２４万トンから、３０年までに３４万トンにする目標を掲げる。鍵を握るとされるのが極多収性品種の導入で、同機構は、米国品種の多収性と、日本品種の加工適性を併せ持つ品種の開発を進めてきた。（古田島知則）