東京大学の研究グループは、営農型太陽光発電で水稲の収量が２３％減少する一方、発電と米を合わせた総収益が通常の水稲作の５倍以上になる可能性があるという試算結果をまとめた。６年間にわたる水田での実験で明らかにした。

　同大大学院農学生命科学研究科の加藤洋一郎教授らによる研究グループは、２０１８～２３年の６年間、茨城県筑西市内の水田で調査を実施。田の２７％を太陽光パネルで覆い、パネルを設置していない田と収量や品質などを比べた。

　収量は太陽光発電を行った水田で、平均で２３％減少した。パネル下で生産された米は白未熟粒が増加し、タンパク質やアミロースが多かった。研究グループは「品質を安定させるための栽培管理技術や品種の開発が急務だ」と指摘する。

　収益は、収穫した米の価格と再生可能エネルギーの固定価格買取制度（ＦＩＴ）から試算。調査当時のＦＩＴから試算したところ、パネルを設置した田で１ヘクタール当たり年間１８７０万円。収穫量が減少したにもかかわらず、パネルを設置していない田（１３０万円）の１０倍以上となった。

　調査当時より低い２５年時点のＦＩＴ（１キロワット時１０円）で試算しても、従来の稲作だけの５倍以上の収益を得られることを確認した。米の収益は、農水省が公表する相対取引価格の各年の平均価格に収量をかけて算出した。

　研究成果は、国際学術誌「フィールドクロップスリサーチ」に掲載された。先行研究では、パネルの設置費用が１０年以内に回収でき、パネルの寿命は２０年であることが確認されているという。

（後藤真唯子）