日本農業新聞は２３日、２０２７年の全国和牛能力共進会（北海道全共）に向けたセミナーを開いた。講演した元農水省畜産部長の原田英男氏は、全共で競われてきた短期肥育などの技術を、実際の経営改善に結び付ける必要があると指摘。和牛には脂肪交雑（サシ）重視偏重といった指摘もあるとし、「指摘に答えを返すために、（全共までの）３年間で準備していかなくてはならない」と話した。

　セミナーは北海道全共までの日数が１１２９日と「いいにく」になったことに合わせ、デジタルメディア「和牛新聞」の企画として開催。オンラインで畜産農家ら約１３０人が受講した。

　前回の鹿児島全共で種牛の部名誉賞に輝いた鹿児島県霧島市の藤山粋さんは、全共出場を通じ飼養管理の技術などを養えるとして「牛飼いである以上、全共を一回は目指すべきだ」と呼びかけた。

　全国和牛登録協会の穴田勝人氏が全共の意義などを紹介した他、北海道全共実行委員会の岸大輔氏は、道産枝肉のブランド化などで日本を代表する和牛産地を目指す考えを述べた。