日本農業新聞「農家の特報班」は８日の「国際女性デー」に合わせて、「農業・農村で女性が活躍するには？」をテーマにアンケートを実施した。女性に、農業経営や組織運営に積極的に参画できない理由を尋ねると「自信がない」「意見を反映してもらえない」との声が多かった。女性自身と周囲の双方が意識を変え、行動に移すことが課題として浮かび上がった。

　アンケートは「農家の特報班」のＬＩＮＥとＸで告知し、２月９日までの７日間、インターネット上で募集。無作為抽出の世論調査とは異なり、本紙読者の意見を聞くために調査した。４１都道府県から男性４６人、女性５１人、「その他・答えたくない」１人の計９８人の回答があった。

　農業経営や組織運営に女性は「積極的に参画した方が良い」と回答したのは９５人。全体の９割以上を占めた。


　一方、積極的に参画できない理由を複数回答で女性に尋ねると、最多は「知識と経験に自信がない」（２１人）。「組織内で『意見は控えるべし』の空気があり意欲が削がれてしまう。男性並みの働きと経営実績を確立する努力はしている」（新潟県・６０代女性水稲農家）との声が届いた。

　次に多かったのは「どうせ意見を反映してもらえない」（１９人）。「畑の購入や売却など、大きな決断は義父と夫で決めていて、嫁の私には相談さえしてこない」（宮崎県・６０代女性畜産農家）など不満を示す人は多い。

　こうした課題を乗り越えるには、何が求められるのか。特報班はアンケート結果を基に、女性農業者や組織代表、研究者らを取材。女性が活躍できる環境をつくるための手がかりを探った。