農研機構は１３日、水稲の主要害虫・ウンカ類の発生調査にかかる時間を大幅に短縮できる技術を開発したと発表した。人工知能（ＡＩ）を活用。人間が最大１時間以上かかる害虫の判別・計数が３、４分で済む。調査地点を増やし、よりきめ細かな発生予測や、防除情報の発信強化に役立てられるとみる。

　農水省は植物防疫法に基づき、全国約３０００地点で害虫の発生調査を月２回以上行い、注意報や警報を出す。害虫を調査板の上にたたき落とし、種類を判別・計数するのが代表的な手法だ。実際には都道府県の病害虫防除所が行うが、熟練者でないと判別精度が下がる。職員不足や技術継承が課題となっている。

　開発した技術は、この調査板の判別・計数にＡＩを使う。主要なウンカ類のトビイロウンカ、セジロウンカ、ヒメトビウンカについて、雌雄や幼虫・成虫など１８に分類して数える。調査板の画像を撮影してＡＩに読み込ませると、全工程で３、４分で結果が出る。

　ＡＩの精度は９０％と高い。近年被害の多いトビイロウンカについては９５％で、ほぼ人間と同等の精度という。同機構は全国に普及する予定で、他の害虫調査に活用する研究も進めている。同機構は「ＡＩを使えば効率が高まり、調査地点を増やせる可能性もある」と期待する。