異例の品薄高が続く野菜相場だが、産地が受ける恩恵は限定的だ。資材高や天候不順で、栽培管理にかける費用が増大する。販売単価が上昇しても、収量減で収益が伸び悩む。相場低迷に苦しんできた産地関係者は、生産維持に必要な価格形成に理解を求める。

　果菜類の大産地を抱える、宮崎市中央卸売市場。今週に入り、卸値は１１月後半から続いた１ケース（１０キロ）６０００円台を割り始めた。それでも、宮崎中央青果によると、平年は２０００～３０００円。「１１月から１２月上旬は本来、年間でも安くなりやすい時期。異例の相場だ」という。

　全国的な品薄で、地場産がそろう産地市場に注文が集中。「特売を組む小売りへの供給がそろわず、採算度外視で調達する業者もいた」（同）という。

　ハウス１・４ヘクタールでキュウリを生産するシナジーファーム（宮崎市）は、曇天に強い品種への転換を進める。西岡征志郎代表は「天候不順が通常という感覚に切り替えないといけない」と受け止める。

　秋冬ハクサイの出荷量が全国一の茨城県。１２月は過去３年続けて相場が低迷し、出荷調整を余儀なくされた。主産地によると、直近の卸値は１ケース（４玉・１３キロ）が平均８００円程度。他品目の品薄もあって引き合いが強く、平年を上回る。

　ただ、病害虫防除など、夏の高温に伴う栽培管理費が増加。１０月には県の最低賃金も上昇し、人件費も増す。ＪＡ常総ひかりは「相場が再生産価格に遠く及ばない年もあった。生産費に見合う価格を確保して生産者に還元しないと、生産を維持できない」と訴える。