国が安定供給を目指す指定野菜の２０２３年産の作付面積が、ジャガイモ、キャベツ、タマネギ、レタスを除く１０品目で、統計開始以降、最小となったことが農水省の調べで分かった。生産者の高齢化や労働力不足が影響した。タマネギ以外はいずれも前年から面積が減少し、サトイモは統計開始以降、初めて１万ヘクタールを割った。

　過去の最大面積からの減少率を見ると、サトイモが７１％（２３年は９５８０ヘクタール）、ナスが６９％（同７７３０ヘクタール）、キュウリが６６％（同９４５０ヘクタール）、ハクサイが６５％（同１万５６００ヘクタール）、ダイコンが６４％（同２万７３００ヘクタール）、ジャガイモが５２％（同７万１２００ヘクタール）で、根菜類を中心に６品目が最大面積の半分を下回った。

　１０アール当たり収量は、ジャガイモが過去最高の３３４０キロを記録した。作付面積の７割を占める北海道では、日照・降水量が例年並みとなり、肥大期などに目立った被害がなかったことが要因。ナスも３７４０キロで過去最高の１０アール当たり収量だった。




　同省は、指定野菜に準ずる特定野菜３５品目のうち、サツマイモや地域特産野菜、林産物を除く２７品目の作付面積もまとめた。

　ブロッコリーと小松菜以外は、減少するか、前年産並みだった。前年からの減少率はフキが７％と最大で、ソラマメとグリーンピースが６％と続く。いずれも生産者の高齢化による作付け中止や規模縮小が見られた。

　消費量や出荷量の増加を受け、同省は２６年度からブロッコリーを指定野菜に追加する。ブロッコリーは０５年以降、前年以上の作付面積が続いている。２３年産は１万７３００ヘクタールで、１０年間で２３％（３２００ヘクタール）増えた。

（岸康佑）