「みどりで売る、みどりだから売れる」と確信したのは２０１７年、ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）を販売するアップルが本社を建て替えたときのことだ。カリフォルニアに建造された社屋は屋上にメガソーラーを敷き詰め、１００％再生エネルギーで稼働する。そして、部品製造や組み立てを行う取引先に対しても、３０年までにカーボンニュートラルを達成することを義務付けている。「素晴らしいなアップル、環境への配慮だ」ということではない。これは「アイフォーンはカーボンニュートラルなスマホです」と宣伝するための戦略なのだ。個人はともかく、大量に業務用端末を買うような規模の企業であれば、温室効果ガスの排出も厳しく監視される。「この端末はカーボンニュートラル！」と言われれば、買ってしまうわけだ。


　「でも、食の世界はスマホとは違う」と思うだろうか。いや、同じ方向になっていくはずだ。フィンランドの大手養豚企業・Ａｔｒｉａ社は、自社工場の電力を１キロ平方メートルものメガソーラーと風力発電で賄う。自国産穀物１００％で飼料を調達し、豚肉生産のカーボンフットプリントは世界平均の半分程度を達成。飼育中には抗生物質を使わず、欧州連合（ＥＵ）基準より厳しい独自のアニマルウェルフェア（快適性に配慮した家畜の飼養管理）基準を守り、育てている。肉質は全体的に上品で適度なこくがあり、臭みなどなくおいしい。日本ではハンバーグで有名な大手チェーンが採用している。これは完全に「みどりだから売れた」のだ。

　日本人は本来、環境負荷を減らす工夫を上手にでき、それを歓迎する国民性があるはずだ。そろそろグローバル企業だけでなく、国内でも「みどりで売る」生産者や企業が出てきてほしい。

　食・農の最前線に立つ４人が「持続可“農”なミライ」をキーワードにリレーコラムを執筆します。