地球温暖化が予測を上回るスピードで進んでいる。世界気象機関（ＷＭＯ）は今後５年以内に、世界の平均気温が産業革命以前から１・５度上回る確率を８０％と推定、今夏は史上最も暑かった昨夏を超えると警告した。温暖化を防ぐ上でも環境に配慮した農業へ転換が迫られている。

　ＷＭＯの予測は、岸田文雄首相も参加して１３日からイタリアで始まった先進７カ国首脳会議（Ｇ７サミット）を前に発表された。世界各地の気象データを基に、２０２４年から２８年までの間、パリ協定が定めた世界共通目標の「１・５度以内」を早々と超える可能性が極めて高いと分析。世界各国に対し、「より野心的な取り組み」を促した。

　この予測を踏まえ、アントニオ・グテーレス国連事務総長がＧ７で演説し、近年の異常気象について「気候変動地獄」と表現。各国首脳陣に対し「地獄の高速道路を降りられるかどうかの勝敗は２０年代に決する」と警告した。実際、日本でも猛暑や豪雨といった極端現象で土砂災害や農作物への被害が年々深刻化し、食料安全保障の基盤が大きく揺らいでいる。

　特に、ブランド米「魚沼産コシヒカリ」産地の一つ、新潟県越後妻有地方は、昨年末からの暖冬に伴う記録的な雪不足で水が足りなくなり、代かきできない状況だ。昨年は生育期の高温障害に苦しんだが、田植え期には水が十分にあった。だが、今年は春から不足している。天水に頼る棚田は今期の作付けを断念する高齢農家が相次ぎ、地区によっては、余った苗が数ヘクタール分にも及んだ。米作りをけん引してきた有数の産地の苦しみは、私たち一人一人の食卓とつながっている。米をはじめ、農業を大事にする国づくりへ転換しなければならない。

　国連などの推計によると、世界の温室効果ガス排出量は二酸化炭素（ＣＯ２）換算で年間５２０億トンで、うち日本の排出量は２％に当たる１２億トン。一方で、日本のＣＯ２吸収量は農林水産分野の排出量（４７５０万トン）とほぼ同じ４５９０万トンとされ、その９割以上が森林（４２９０万トン）と農地・牧草地（１８０万トン）が貢献している計算だ。

　温暖化を防ぐためには、水田からのメタンや家畜のげっぷ、排せつ物の適正な管理などの規制を強めるだけでなく、環境に配慮した農業をいかに推進し、発展させていくかが鍵となる。

　気象庁は、昨年の記録的猛暑につながったエルニーニョ現象が今春までに終息し、厳しい暑さをもたらすラニーニャ現象が秋にかけて発生すると予測する。人間の経済活動が温暖化を生む。こうした負の連鎖を止めるのも、私たちの取り組みにかかっている。